2009年12月号掲載

「エンジンのないクルマ」が変える世界 EV(電気自動車)の経営戦略を探る

「エンジンのないクルマ」が変える世界 EV(電気自動車)の経営戦略を探る ネット書店で購入
閉じる

ネット書店へのリンクにはアフィリエイトプログラムを利用しています。

※『TOPPOINT』にお申し込みいただき「月刊誌会員」にご登録いただくと、ご利用いただけます。

※最新号以前に掲載の要約をご覧いただくには、別途「月刊誌プラス会員」のお申し込みが必要です。

著者紹介

概要

環境問題への関心が高まる中、「EV(電気自動車)」が注目されている。排出ガスが一切出ないこの理想のエコカーは、次世代の一大産業に育つ可能性が高い。内外の自動車メーカーは先陣競争を展開し、米国や中国では国を挙げて支援を行う。そんな画期的なクルマがどんな未来をもたらすのか、開発の現状と今後、そしてEVが産業や社会に与える影響を考察する。

要約

EVの世紀は誰の手に

 2009年は、エコカーに社会的関心が集まった年である。1990年代から各社が開発を競い合った成果がようやく実を結んで、次々と次世代自動車が発表された。

 HV(ハイブリッド車)ではホンダのインサイトとトヨタの3代目プリウスが相次いで発売され、その好調な売れ行きと販売競争が話題を呼んだ。

 6月には三菱自動車がEV(電気自動車)の「アイ・ミーブ」、富士重工業が「プラグイン ステラ」を同時に発表、日産自動車が8月に同じくEV「リーフ」を発表した。

 「エンジンのないクルマ」であるEV。この新しいクルマの誕生の持つ意味は、単に自動車に新たなラインアップが加わったというだけではない。

 内燃機関を用いないため、排出ガスを一切出さない。低炭素社会の実現に大きく寄与するとともに、社会システムを変革させ、産業構造を一変させる可能性を有している。

 しかも、現在世界で最も進んだ実用化技術は日本にある。日本がこのアドバンテージをいかに活かすかは、自動車産業だけでなく、社会全体が関心を持ち、真剣に関わるべきテーマといえる。

グリーンニューディール政策と米国の狙い

 現時点では日本が実用化技術で1歩リードしているが、競争は甘くない。米国もまた、この巨大産業の行く末を見てスタートラインに立っている。

 09年、米国でオバマ政権が誕生した。その政策の目玉が、グリーンニューディール政策である。

 米国がさらに期待を寄せるのは、自動車産業の復興であろう。PHEV(プラグインハイブリッド車:HVより電気容量の大きい電池を用い、電池とエンジンを併用する自動車)の開発と普及を政策の中心に位置づけているのがその表れである。

 内燃機関エンジンの乗用車では、欧州や日本勢に押されて、環境規制の厳しい時代に取り残されると考えている。HV開発でも日本、韓国に先を越されており、この段階で、国力を挙げて産業育成をし、地位を逆転する狙いが大きい。

この本の要約を読んだ方は、
他にこんな本にも興味を持たれています。

モビリティ・エコノミクス ブロックチェーンが拓く新たな経済圏

深尾三四郎 日経BP・日本経済新聞出版本部

業界破壊企業 第二のGAFAを狙う革新者たち

斉藤 徹 光文社(光文社新書)

半導体ビジネスの覇者 TSMCはなぜ世界一になれたのか?

王百禄 日経BP

「会社のアカスリ」で利益10倍! 本当は儲かる環境経営

酒巻 久 朝日新聞出版(朝日新書)