新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2025年4月号掲載
日本経済の長期的な停滞は、「異常な円安」の放置によってもたらされたものだ ―― 。この国の金融政策の問題点を、野口悠紀雄氏が喝破した。諸外国にはない日本経済ならではの弱さ、そして大企業を中心に進む、インフレに便乗した「強欲資本主義」の動きなど、政府・日銀の政策運営に影響を与える諸要素を、縦横に分析する。
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2025年1月号掲載
2025年、世界の経済・社会はどうなるのか? 激しく流動する世界の行方を、大和総研のエコノミストたちが見通した。トランプ新政権下の米国、不動産不況や人口減少問題に直面する中国、緩やかな成長が見込まれるも下振れリスクに注意を要する日本…。ビジネスパーソンなら知っておきたい情報を広範に把握できる1冊だ。
2024年12月号掲載
2013年、「これまでとは全く次元の違う金融緩和」として始まった“異次元緩和”。2024年3月、日銀はこれに終止符を打つ。財政規律の弛緩、膨れ上がった日銀の国債保有残高、メディアや国民の不信…。類例がないこの政策は、日本経済の姿を変えた。元日銀理事が異次元緩和の11年間を総括し、問題点の数々を明らかにする。
2024年10月号掲載
円安が止まらない。2024年4月には1ドル160円台と、約34年ぶりの安値を更新。なぜか。弱い円の正体は統計上の数字だけでは見えない。こう指摘するエコノミストが、為替市場の「需給」を分析し、円安の真因に迫った。経常収支の分析から、インバウンド需要の黒字を上回る「新時代の赤字」、「仮面の黒字国」の姿が見えてくる。
2024年8月号掲載
日本の財政が悪化の一途を辿っている。コロナ禍や資源価格の高騰を受けて大型の財政出動を行ったこともあり、2023年度の国債残高は1068兆円になるという。財政破綻の恐れはないのか。わが国の財政政策を検証し、危機的状況を示す。著者は言う。これまで「何とかなってきた」ことは、今後もそうであることは意味しない、と。
1970年代以降、英米から世界に広がった“新自由主義”。自由市場を信奉し、小さな政府や規制緩和を掲げるそれは、今、社会の格差を増大させる一因となっている。なぜ、このような思想が世界に浸透したのか? 政治経済の中枢を占める人々の思惑、そして新自由主義を各国に受け入れさせた手練手管を、歴史を辿り明らかにする。
2024年6月号掲載
政治家は巨額の非課税資金を受け取り、国民は重い税負担にあえぐ ―― 。自民党の裏金事件は、日本の税制がいかに“不公平”であるかを広く知らしめた。高齢化により今後、国民の負担は増す。そうした中、公平な税制こそ何より重要という著者が、少子化対策から介護保険、NISAまで、あるべき税制・財源について縦横に語る。
2024年5月号掲載
数十年ぶりに、世界中で「インフレーション」(物価上昇)が、冬眠から目覚めつつある。なぜか? これからどうなるのか? 取るべき対策とは? 欧州最大の銀行HSBCの上級経済顧問が、歴史を振り返りながら、インフレについて述べる。デフレしか経験していない世代にとり、インフレにまつわる謎が解ける良きガイドである。
2024年1月号掲載
様々なリスクを抱え、先が見えにくい今日の世界経済。2024年はどんな局面を迎えるのか、大和総研のエコノミストたちが見通す。米国は堅調な景気を維持できるのか、EU各国の財政は大丈夫か、日本の景気は今後どうなるのか…。ビジネスパーソンが知っておきたい世界経済の行方を多面的に展望し、1冊にまとめた。
2023年9月号掲載
ウォーレン・バフェット ―― 。史上最強の投資家は、何に基づいて企業に投資するのか? その戦略を、バフェット研究の第一人者たちが解説した。カギは“一貫性”。粗利益率や負債、収益などに、長期的な一貫性があるか否か。財務諸表から読み取れるこうした要素が、永続的な競争優位性を持つ企業を見極めるポイントだという。
2023年8月号掲載
実質賃金がマイナス、実質金利がマイナス…。2022年から加速したインフレで、私たちの所得や金融資産の実質的価値は、目減りする一方だ。増税同様、生活を圧迫する、この“インフレ課税”に政府・日銀はどう対応するのか? 巨額の政府債務残高の問題と絡め、金融市場を知悉するエコノミストが解説する。
CFO(最高財務責任者)は、単なる金庫番ではない。企業成長のエンジンとなるべき存在だ ―― 。世界の投資家から4年連続「ベストCFO」に選出された著者が、CFOに求められる思考の真髄を解説。潰れもしないが、成長もしない。日本企業がそんな安定偏重の経営から脱し、自社を変革するためのヒントを、自らの経験を交え語る。
2023年6月号掲載
金融史・経済史の研究者が、なぜバブルが生じ、弾けるのかを分析した書である。「市場性」「通貨と信用」「投機」。この3要素を軸に、急騰と反落のメカニズムを解明し、普遍的な法則を導き出す。著者によると、ITバブルやサブプライム・バブルなど、昨今はバブルの頻度が増している。そうした中、将来に備える上で示唆に富む1冊だ。
2023年5月号掲載
私たちの税金は、一体どこに消えているのか ―― 。先進国で最悪レベルの借金、社会保障費も毎年過去最高を更新。政策効果の乏しい歳出を削減し、効果の高い歳出に転換する「ワイズスペンディング(賢い支出)」は急務だ。だが、現状はそれには程遠い。毎日新聞記者がコロナ対策や東京五輪を例に、“血税”が浪費される実態を暴く。
2023年1月号掲載
変化が激しく、先を読むのが難しい今日の世界情勢。2023年、各国経済はどのような局面を迎えるのか、大和総研のエコノミストたちが考察した。米国は高インフレに耐えられるか。エネルギー危機に直面するEUは? 厳しい外部環境の中、日本の経済活動は正常化できるのか…。世界経済の基礎知識を示しつつ、多面的に展望する。
2022年4月号掲載
大型増税か、政府支出の大幅削減か、どちらも拒み、債務危機に陥るか ―― 。これが、先進各国が今後迫られる“究極の選択”だ。その原因は、医療、年金、気候変動など、長期的な支出拡大の圧力。ほとんどの国が、かつてない財政の膨張に直面する。本書は、各種データを基にそれらの圧力を分析し、国家財政の未来を見通す。
2022年3月号掲載
緻密で揺るぎない財務の戦略、原則があってこそ、企業は成長できる! こう指摘する日本電産の創業者・永守重信氏が、半世紀にわたる企業経営を通して会得した“経営とお金の原則”を披露。キャッシュの重要性から、取引先の見極め方、M&A成功の秘訣まで。実践的な知識やノウハウが、具体的なエピソードを交え語られる。
2022年2月号掲載
「エンベデッド・ファイナンス」とは、「非金融企業が既存サービスに金融サービスを組み込んで提供する」こと。これが今、小売や通信、ITなど各種業界に広がっている。金融サービスを組み込むことで、顧客満足や購入金額の拡大が望めるからだ。この新たな金融サービスはどのようなものか、定義、事例など、詳しく紹介する。
2021年12月号掲載
これまでの世界をコントロールしてきたのは、資金力や権力だった。今、それが変わりつつある。今後、重要になるのはデータだ。とりわけ、「マネーのデータ」に注目すべきだと本書は指摘。データを制する者が世界を制する ―― 。そんな「データ資本主義」と呼ぶべき新たな経済の仕組みを、野口悠紀雄氏が平易に解説する。
2021年11月号掲載
2022年2月、北京五輪での披露が見込まれるデジタル人民元。だが、その仕組みや発行の狙いはいまだ謎に包まれたまま。それは、デジタル人民元が中国の国家戦略と深く関わっているからに他ならない。米国の通貨・金融覇権に挑戦し、「人民元通貨圏」を形づくる ―― 。そうした中国の目論見を、元日銀審議委員が徹底解説する。
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