新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2025年5月号掲載
2025年1月、米国大統領に返り咲いたトランプ氏。就任早々、大統領令を乱発して世界を揺さぶっている。第2期政権では何をするのか? 「予測不能」といわれる彼の言動の狙い、新政権の特徴などを、経済安保の専門家が解説。さらに「米中新冷戦」といわれ、半導体などを巡って加熱する、米中関係の今後を見通す。
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ロシアのウクライナ全面侵略から早3年。いまだ戦火がやまない。ウクライナは領土を奪還できるのか? プーチンの狙いとは? トランプは戦争を止められるのか? これまでの戦況を振り返り、ロシアの戦略や西側諸国の対応などを論じる。ウクライナ人の著者は言う。「ロシアの暴走の原因を作ったのは自由民主主義諸国だ」と。
日本の生産性は、この四半世紀で30%も向上した。しかし、実質賃金は横ばいのまま。なぜか? 人気エコノミストが、原因を読み解いた。儲かっても溜め込む大企業、長期雇用制を前提とした雇用慣行、株主至上主義に基づく企業統治改革…。日本経済が抱える様々な“死角” ―― 経済停滞を長期化させた要因を明確に示す。
その時々で欲しいものが変わる、買わなくてもレンタルやシェアリングでOK、物より経験の方が大切…。現代人の消費行動は「欲しいものを購入し所有する」という従来の姿から大きく変化した。そこにはどんな心理が働いているのか。この謎を解くカギとなる「リキッド消費」という概念について、マーケティングの専門家が論じる。
2019年、「老後資金2000万円問題」が大きな議論を呼んだ。だが、少子高齢化が進む今日、本当にこの金額で十分なのか。老後生活に向けて何をどう備えるべきか。野口悠紀雄氏が、将来の国の姿を念頭に置きつつ考察した。超高齢化社会となった日本で広がる「終末格差」、年金制度が抱える問題などを、経済的な視点から論じる。
幸せでゆたかな一生を送りたい ―― 。誰もがそう願い、経済成長によって「ゆたかな富」がもたらされた。しかし、物的なゆたかさは、幸福にはつながっていない。人のつながりは希薄になり、社会は息苦しくなっている。「ウェルビーイング」(ゆたかな生)の実現には何が必要なのか? 経済学の知見を基に考える。
政治の世界に、無責任な発言は付き物だ。「そんなつもりはなかった」「誤解を招いたとしたら申し訳ない」…。政治家の発するこうした“言い訳”は、どこに問題があるのか? 気鋭の言語哲学者が、実際に世間を騒がせた様々な発言を題材に解説する。言葉と、それに伴う責任のあり方について考える上で、示唆に富む1冊である。
2025年4月号掲載
昭和から令和の間に、日本では格差が広がった。正社員になれないまま歳を重ねる「就職氷河期世代」、親の格差が子に受け継がれる「親ガチャ」…。こうした言葉が生まれる中、活気づいているのが“バーチャル世界”だ。将来に希望が持てず、ネットゲームや推し活などリアルとは別の場で格差を埋める。そんな人々の実像を描き出す。
近年、北海道のスキーリゾート・ニセコに、外国人富裕層が押し寄せている。1泊170万円のホテル、看板の多くが英語など、街の姿は日本とは思えない。その名を冠した「ニセコ化」とは、「選択と集中」によって、その場所が「テーマパーク」のような別世界になること。今、日本全体で起きているこの現象を、具体例とともに紹介する。
日本経済の長期的な停滞は、「異常な円安」の放置によってもたらされたものだ ―― 。この国の金融政策の問題点を、野口悠紀雄氏が喝破した。諸外国にはない日本経済ならではの弱さ、そして大企業を中心に進む、インフレに便乗した「強欲資本主義」の動きなど、政府・日銀の政策運営に影響を与える諸要素を、縦横に分析する。
平気で嘘をつく、人を騙す、違法行為を繰り返す…。私たちは、そんな“悪人”をリーダーに選びがちだ。なぜそうなるのか? 権力は人をどのように変えるのか? 気鋭の国際政治学者が、進化論や人類学、心理学の研究結果を読み解き、これらの疑問について考察。権力が腐敗する要因を、様々な事例とともに提示する。
2025年3月号掲載
ロシアによるウクライナ侵攻、ハマスの奇襲攻撃とイスラエルによる反撃…。これらの戦争を防ぐため、また起きた戦争の拡大を防ぐために、為政者たちはどのような努力と決断をしたのか。アメリカを代表するジャーナリストが、重要人物らへのインタビューを敢行。各戦争の舞台裏、そしてバイデン前米大統領の言動を描き出す。
アマゾンやグーグルなどの「プラットフォーマー」は、労働市場を大きく変えた。彼らがもたらす仕事は、多くが標準化されて訓練不要、短時間で柔軟な労働が可能だ。一方、労働者はアプリなどデジタル技術で管理され、いつクビになるかもわからない。かつての工場労働を思わせる、そんな「デジタル工場」の実態を明らかにする。
罪が無いのに疑われ、罰せられ、人生が台無しに。そんな「冤罪」が生じる原因を、元裁判官で、冤罪事件に取り組む弁護士が明らかにした。初動捜査の見立ての誤り、高圧的な取り調べが生む虚偽自白…。こうした誤りの積み重なりが冤罪を生むが、司法はきちんと原因検証を行わない。だから、冤罪が繰り返されるという。
人口が減少している日本で、なぜ住宅価格が高騰しているのか? 高級タワーマンションが各地に次々と建つ理由は? 土地と住宅を巡るこうした疑問に、都市工学者がデータを示しつつ答えた。現在の都市計画、市街地再開発は様々な問題をはらんでおり、将来世代が心豊かな生活を送るためにも都市づくりの転換が必要、と訴える。
超長寿化時代を迎えた今日。高齢者人口の増加に伴い、シニア世代は多様化している。そんな中、企業はいかにして事業を展開すればいいのか? 本書は、急拡大するシニア市場の実像や、高齢者のニーズを捉えるための視点を、事例を交え提供するもの。長寿ビジネスにおいて成功を収めるためのヒントが満載だ。
2025年2月号掲載
ChatGPTを筆頭とする生成AIの登場で、AIブームが起きている。その能力への期待が高まっているが、人工知能学会会長の著者は言う。今のAIは万能ではない、と。こう釘を刺し、AIにできること・できないことをわかりやすく示した。そして、人からの依頼がなくても能動的に動く次世代AI、「自律型AI」の可能性について語る。
「創造的破壊」ともいわれるイノベーション。それは経済成長や新産業の創出など、社会に恩恵をもたらす。その一方、既存のスキルを陳腐化させ、失業する人も。どんなスキル、人が破壊されやすいのか? 破壊の打撃を和らげる方策とは? 産業革命などの歴史的事例も織り交ぜながら、イノベーションとの向き合い方を考える。
日本人の“法意識”は前近代的だ! 法ではなく人による支配を重んじる、「人質司法」など不適切な手続が横行している…。元判事にして法学の権威である著者が、日本人特有の法意識に焦点を当てて論じた。冤罪など日本社会が抱える様々な問題を取り上げ、未熟な法意識こそがそれらを引き起こしている元凶の1つだと指摘する。
2025年1月号掲載
世界第5位の国土面積に、第7位の人口。農産物に恵まれ、技術力も高い南米の大国ブラジル。近年、国際社会で存在感を高めているが、遠国ゆえに日本人が知らない側面も多い。政治体制は? 人種や宗教は? どんな外交姿勢をとっている? 現地をよく知る日本経済新聞社の元サンパウロ支局長が、この国の最新情報を伝える。
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