THE COMING WAVE AIを封じ込めよ DeepMind創業者の警告
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2024年11月号掲載

THE COMING WAVE AIを封じ込めよ DeepMind創業者の警告

“人工知能(AI)”と“バイオテクノロジー”。今や私たちの生活に欠かせない2つの技術について、本書はこう警告する。これらを「封じ込め」なければ、世界は大惨事に見舞われる、と ―― 。進化のスピードを上げ続け、人間の制御が及ばない領域に踏み込みつつある最先端テクノロジー。その脅威を詳細に示した1冊である。

著 者:ムスタファ・スレイマン、マイケル・バスカー 出版社:日経BP・日本経済新聞出版 発行日:2024年9月
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生きることは頼ること 「自己責任」から「弱い責任」へ
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2024年11月号掲載

生きることは頼ること 「自己責任」から「弱い責任」へ

自分のことは自分で何とかすべき、他人を頼るなど“無責任”だ ―― 。新自由主義の広がりにつれ、声高に叫ばれるようになった「自己責任論」。これに気鋭の哲学者が異を唱えた。助けを求めることこそ、むしろ責任ある行動だ、と。誰かに押し付け、人々を分断するのではない、「利他」を促す、新たな「責任」のあり方を示す。

著 者:戸谷洋志 出版社:講談社(講談社現代新書) 発行日:2024年8月
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「ネット世論」の社会学 データ分析が解き明かす「偏り」の正体
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2024年11月号掲載

「ネット世論」の社会学 データ分析が解き明かす「偏り」の正体

ネットでは、多数派の意見に見える。しかし、実際はそうではない!? ネット上で、批判されることの多い政党が選挙で勝利したり、不支持派が多い人物が首長選挙で圧勝したり。なぜ、こうした乖離が起こるのか? メディア・コミュニケーションの研究者が、客観的なデータや学術的な理論をもとに「ネット世論」を徹底解剖する。

著 者:谷原つかさ 出版社:NHK出版(NHK出版新書) 発行日:2024年8月
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2024年10月号掲載

検証 政治とカネ

自民党の派閥による「政治資金パーティー裏金事件」。その発覚以降、「政治とカネ」問題への関心が高まっている。自民党の政治団体はどのように裏金をつくったのか? なぜそれを防げなかったのか? 長年、この問題を告発し続けてきた憲法学者が、現行法の抜け穴や1994年の政治改革の誤りなどについて検証、問題の本質を抉り出す。

著 者:上脇博之 出版社:岩波書店(岩波新書) 発行日:2024年7月
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2024年10月号掲載

教養としての世界の政党

私たちは国際政治について語る時、1つの国を一枚岩で捉えがちだ。「米国はこう」「イスラエルはユダヤの国だ」…。だが、それは単純化しすぎ。各国には、保守やリベラルなど、主張を異にする多様な「政党」が存在する。そうした実情を元外交官がわかりやすく解説。世界の現状と未来を読み解く上で、政党の知識は欠かせない!

著 者:山中俊之 出版社:かんき出版 発行日:2024年7月
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2024年10月号掲載

カウンターインテリジェンス ――防諜論

日本は“スパイ天国”!? 大手自動車部品メーカーの最先端技術、国立研究開発法人の技術情報をはじめ、外国のスパイによる情報流出が後を絶たない。これを阻止し、日本が国際社会で生き抜くには、「カウンターインテリジェンス=防諜」が欠かせない。その理論と日本における課題を、「情報」と「諜報」のプロが徹底解説する。

著 者:上田篤盛、稲村 悠 出版社:育鵬社 発行日:2024年8月
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2024年10月号掲載

データでわかる2030年 雇用の未来

今後、気候変動対策や循環型経済などが進めば、産業構造が劇的に変わる。その時、雇用はどうなるのか? 社会が抱える問題を踏まえ、これから先細りする雇用、生まれてくる雇用について語った。自動車産業の雇用は世界全体で600万人減る、農法研究などの雇用は430万人増える…。データを基に、近未来の社会の姿を示す。

著 者:夫馬賢治 出版社:日経BP・日本経済新聞出版(日経プレミアシリーズ) 発行日:2024年7月
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2024年10月号掲載

アメリカはいかにして日本を追い詰めたか

1941年の真珠湾攻撃。日本に、この勝算なき戦いを決断させたのは、ルーズベルト大統領の外交だった! 米国陸軍戦略研究所によれば、石油の全面禁輸などの経済制裁で“隷属か戦争か”と究極の選択を迫った結果、戦争に至った。本書は、当時の米国外交を分析し、教訓を引き出す。“勝者”側から開戦の真相に迫る、新視点の書だ。

著 者:ジェフリー・レコード 出版社:草思社(草思社文庫) 発行日:2017年2月
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2024年9月号掲載

イスラム世界に平和は来るか? 抗争するアラブとユダヤ、そしてイラン

イスラエルと衝突するハマス、西側と対立するイラン…。数々の紛争が、現在進行形で起きている中東地域。根源には何があるのか? この地の歴史的・民族的背景、紛争の背後に潜む一神教の思考などを踏まえ読み解く。文化や慣習など、日本とはまるで異なる世界観を持つイスラム世界。その実像を浮き彫りにした1冊だ。

著 者:小滝 透 出版社:春秋社 発行日:2024年6月
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2024年9月号掲載

数字まみれ 「なんでも数値化」がもたらす残念な人生

今日、歩数や睡眠時間などを記録するアプリは無数にある。それらは様々な活動の実績を数値化し、明確に示してくれる。だが一方で、楽しい活動をつまらなくし、不幸な人間を生み出してしまう恐れも。本書は、そんな過剰な数値化が人々にもたらす影響を明らかにするとともに、数字に支配され、騙されないための心構えを説く。

著 者:ミカエル・ダレーン、ヘルゲ・トルビョルンセン 出版社:東洋経済新報社 発行日:2024年7月
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2024年8月号掲載

「モディ化」するインド ――大国幻想が生み出した権威主義

近年、国際社会で存在感が高まる、インド。多くの人がこの大国に抱くイメージは、「世界最大の民主主義国」「経済が急成長を続ける国」などだろう。だが、インドの政治経済を研究する著者によれば、それは実態とかけ離れている。政治・経済・外交…。モディ政権下で急速に変質するインドの“真の姿”を、様々な角度から示す。

著 者:湊 一樹 出版社:中央公論新社(中公選書) 発行日:2024年5月
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2024年8月号掲載

日本の財政 ――破綻回避への5つの提言

日本の財政が悪化の一途を辿っている。コロナ禍や資源価格の高騰を受けて大型の財政出動を行ったこともあり、2023年度の国債残高は1068兆円になるという。財政破綻の恐れはないのか。わが国の財政政策を検証し、危機的状況を示す。著者は言う。これまで「何とかなってきた」ことは、今後もそうであることは意味しない、と。

著 者:佐藤主光 出版社:中央公論新社(中公新書) 発行日:2024年5月
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2024年8月号掲載

世界は見ている、 ここが日本の弱点

今日、世界は「戦争」の時代に突入したといえる。ウクライナしかり、ガザしかり。日本も安穏とはしていられない。実は、この国には“弱点”が山積みだ。資質なき指導者、輸入頼みの食料や医薬品、自滅をもたらす専守防衛など、他国がつけ込む余地は多い。自国を守るために、私たちが知っておくべき問題の数々を元外交官が示す。

著 者:中川浩一 出版社:育鵬社 発行日:2024年5月
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2024年8月号掲載

男はなぜ孤独死するのか 男たちの成功の代償

自殺は、女性よりも男性に、中でも高齢男性に多い。その大きな要因の1つが“孤独”。男性は孤独に陥りやすいのだ。お金や社会的地位のために必死に働いてきたが、気づけば周りには誰もいない ―― 。そんな悲劇をどうすれば避けられるのか? 自殺問題に詳しい心理学者が、臨床データをもとに気をつけるべきことを解説する。

著 者:トーマス・ジョイナー 出版社:晶文社 発行日:2024年5月
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2024年7月号掲載

ジャーナリストの条件 時代を超える10の原則

SNS上を飛び交うフェイクニュース、権力者による情報操作、等々。怪しい情報が満ちあふれる今日、報道が果たすべき役割とは ―― 。ジャーナリストが踏まえるべき原則を、本書は説く。真実の追究や取材対象からの独立など、その内容はどれも普遍的。2001年の刊行以来、世界中で読まれてきたジャーナリズム論の最新版だ。

著 者:ビル・コバッチ、トム・ローゼンスティール 出版社:新潮社 発行日:2024年4月
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2024年7月号掲載

民間軍事会社 「戦争サービス業」の変遷と現在地

政府、軍などから要請を受け、紛争地やリスクの高い国で活動する「民間軍事会社」。彼らはどんな業務を行っているのか? 軍隊や警備会社と異なる点は? 長年、民間軍事会社を取材している危機管理の専門家が、その全貌を提示。「有事」における警備業務、政府の代理人としての活動など、謎に満ちた業界の実態が明かされる。

著 者:菅原 出 出版社:平凡社(平凡社新書) 発行日:2024年4月
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2024年7月号掲載

クリティカル・ビジネス・パラダイム 社会運動とビジネスの交わるところ

ビジネスは、便利で快適な社会をつくることを目的としてきた。それを満たした今日、次に目指すべき方向性を提示。社会で見過ごされる不正義を批判し、人々の価値観をアップデートする ――「社会運動・社会批判」としてのビジネスを、事例を交え語る。今、世界では、こうしたビジネスの「パラダイムの転換」が起きている!

著 者:山口 周 出版社:プレジデント社 発行日:2024年4月
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2024年7月号掲載

「承認欲求」の呪縛

人に認められたい、褒められたい。この「承認欲求」があるからこそ、人間は努力し、他者と助け合おうとする。だが、それにとらわれすぎると、情報隠蔽などの不祥事や過労自殺を引き起こしかねない。そんな「承認欲求の呪縛」に人々が陥る原因、そして呪縛から逃れる具体策を、組織論の専門家が多くの事例を交え解説する。

著 者:太田 肇 出版社:新潮社(新潮新書) 発行日:2019年2月
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2024年6月号掲載

世界を変えた8つの企業

「企業」という存在は、常に世界の行方を左右してきた。古代ではローマを戦争の勝利に導き、20世紀にはフォードが米国民に夢を与えた。そして今、フェイスブックが民主主義の形を変えつつある。彼らの姿から見えてくるのは、単なる利益追求に終わらない企業のあり方だ。歴史を振り返り、改めてその“存在意義”を検証する。

著 者:ウィリアム・マグヌソン 出版社:東洋経済新報社 発行日:2024年4月
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2024年6月号掲載

日本の税は不公平

政治家は巨額の非課税資金を受け取り、国民は重い税負担にあえぐ ―― 。自民党の裏金事件は、日本の税制がいかに“不公平”であるかを広く知らしめた。高齢化により今後、国民の負担は増す。そうした中、公平な税制こそ何より重要という著者が、少子化対策から介護保険、NISAまで、あるべき税制・財源について縦横に語る。

著 者:野口悠紀雄 出版社:PHP研究所(PHP新書) 発行日:2024年4月
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