インターネットは自由を奪う　〈無料〉という落とし穴

インターネットが生む不平等

　インターネットの良さを説く人たち ―― シリコンヴァレーの億万長者、ソーシャルメディアマーケターなどは、インターネットが良いものを公平に行き渡らせ、悪いものを壊し、今よりもオープンで平等な世の中をつくるという。

　ところが、今日、そんな主張は誤りであることがはっきりしてきた。インターネットは負のループを生みだしやすく、ユーザーを受益者ではなく被害者にしてしまう。

　デジタルネットワークは、経済の公平性を促すどころか、格差拡大やミドルクラス消失の主な理由になっている。良い競争を生みだすどころか、グーグルやアマゾンのような、市場を独占するほど強大な企業をつくりだしている。

勝者総取り経済

　オンライン市場では、「ファーストムーバー・アドバンテージ」（早く始めた者が優位を得ること）が重要だ。このアドバンテージを得ることによって生まれた一握りの強力なグローバル企業が、「勝者総取り経済」を一人占めする。

　勝者総取り経済とは、独占企業を生みだしやすい市場を意味する言葉である。

　例えば、アマゾンはそんな市場から生まれた独占企業だ。アマゾンは便利で有用だが、広範囲にわたって経済に悪影響を与えている。

　アメリカでは、ジェフ・ベゾスがアマゾン・コムを立ち上げた1990年代半ばの時点で、書店の実店舗が約4000軒あった。だが今日、その数は半減し、雇用が大量に失われている。

　情け容赦ないほど効率のいいベゾスのビジネスの方法論は、衣料、電子機器、玩具からガーデンファーニチャー、宝飾品に至るまでのありとあらゆる小売セクターから雇用を喪失させている。

　アメリカ地域自立研究所の報告書によれば、アマゾンは、2012年にはアメリカ経済において2万7000人分の雇用を破壊している。

グーグルと我々の関係

　アマゾンと同様に勝者総取り企業となったのがグーグルだ。2014年、グーグルの検索エンジンシェアは世界全体で約65％にのぼり、イタリア、スペインなど一部の国では90％を超えた。

　グーグルは、情報を探したり、友達や仕事仲間とつながったりするためのツールやサービスを我々に無料で提供してくれる。そして、我々が利用すればするほど、グーグルの検索エンジンは精度を高めていく。