2017年10月号

最新号の10冊
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
おすすめの特集
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
TOPPOINT NOTE
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
今週のPick Up本
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up！
オールタイムベスト
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
TOPPOINT大賞
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。

月刊誌『TOPPOINT』の各号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。

次月号の公開予定日：2025年2月25日

中国バブルはなぜつぶれないのか

不動産市場の高騰が続くなど、いまだ弾けない中国バブル。なぜか？　中国人経済学者の著者によれば、バブルの裏には、政府が銀行や企業などに与えている「暗黙の保証」がある。政府の保証があればこそ、人々は安心して投資を続けるというわけだ。本書は、こうした中国経済の仕組みを明らかにし、その潜在的リスクを検証する。

著　者：朱寧出版社：日本経済新聞出版社発行日：2017年7月

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稲盛和夫の実践アメーバ経営　全社員が自ら採算をつくる

会社を小さな組織に分け、それぞれが独立採算で経営を行う。京セラ生まれの「アメーバ経営」は、破綻した日本航空に導入され、高収益企業へと生まれ変わらせる原動力となったことでも知られる。前著『アメーバ経営』の刊行から約10年。かつて説いた「全員参加経営」を実現する方法をより詳しく、具体的に示した“実践版”だ。

著　者：稲盛和夫（編著）、京セラコミュニケーションシステム（編著）出版社：日本経済新聞出版社発行日：2017年9月

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ジョブ理論　イノベーションを予測可能にする消費のメカニズム

世界的な経営学者クリステンセンは、かつて『イノベーションへの解』で、顧客が片づけたい“用事・仕事（ジョブ）”が、商品を買うか買わないかを決めるカギだとした。本書は、このジョブ理論を詳述したもの。理論の概要をはじめ、ジョブの見つけ方や片づけ方など、イノベーションを生み出す方法を、各種事例を交えて示す。

著　者：クレイトン・M・クリステンセン、タディ・ホール、カレン・ディロン／デイビッド・S・ダンカン出版社：ハーパーコリンズ・ジャパン発行日：2017年8月

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ゾーンマネジメント　破壊的変化の中で生き残る策と手順

世界的ベストセラー『キャズム』の著者が、破壊的変化の時代に企業が生き残る策を指南する。示されるのは、企業活動を4つのゾーンに分割し、別々にマネジメントする方法。各ゾーンが生産性向上や新規事業創出などの異なる目標に取り組むことで、破壊的変化を自ら起こすと同時に、他社の攻撃を防ぐことができるという。

著　者：ジェフリー・A・ムーア出版社：日経BP社発行日：2017年7月

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仕事消滅　AIの時代を生き抜くために、いま私たちにできること

AI（人工知能）の発展が著しい。識者の予測では、2035年には仕事の半分以上がAIとロボットに奪われるという。この「仕事消滅」はどのように起きるのか？　どんな仕事から消え、人の生活はどうなるのか？　人類にとって重大かつ緊急の問題を、経済学の観点から考察するとともに、AIの時代を生き抜くための処方箋を提示する。

著　者：鈴木貴博出版社：講談社（講談社＋α新書）発行日：2017年8月

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世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか？　経営における「アート」と「サイエンス」

副題「経営における『アート』と『サイエンス』」。経営において、「分析」や「論理」を軸とする「サイエンス重視の意思決定」を行う企業は多いのではないか。しかし今、経営に必要なのは「アート」、すなわち「美意識」だという。ビジネスと美意識。一見意外なこの組み合わせが大切なわけを、組織開発を専門とする著者が説く。

著　者：山口周出版社：光文社（光文社新書）発行日：2017年7月

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経営のプロが教える企業再生の奥義！　［新装版］利益を3倍にするたった5つの方法

商売の目的は、お客様に喜んでいただくこと。そして、それを実現するのは現場である。経営者が考えていることが現場に伝わり、実行されるかどうかで業績は大きく変わる ―― 。無印良品、成城石井など、多くの企業を躍進させた著者が、業績アップのカギである、“現場の実行度”を高めるための取り組みの数々を明かす。

著　者：大久保恒夫出版社：ビジネス社発行日：2017年8月

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インバウンドの罠　脱「観光消費」の時代

「インバウンド」とは、外から中へ入り込むこと。一般に、外国人の訪日旅行を意味する。その数は年間2000万人超、2020年には4000万人になるとの予想も。大きな経済効果が期待されるが、問題も数多い。本書は、最多の中国人客に翻弄される、日本のインバウンドの現状を考察。経済効果一辺倒の「おもてなし」に警鐘を鳴らす。

著　者：姫田小夏出版社：時事通信社発行日：2017年8月

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