新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2024年12月号掲載
日本も含め、東アジアは激しいミサイル軍拡競争の時代に突入する! 安全保障専門のジャーナリストが、戦争の危機が高まっていると指摘。日本が進める自衛隊の軍備強化や米軍との一体化、台湾有事を想定した米中の軍備増強の実態などを語った。今の状況が続けば、核戦争という“最悪のシナリオ”もあり得ると警鐘を鳴らす。
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日本に“中国人だけの経済圏”が形成されている! 日常の買い物から飲食、介護福祉事業まで。今、日本にいながら、日本人と付き合わず、中国人だけで完結する世界で生きる在日中国人が増えている。それは一体何を意味するのか。変わりゆく在日中国人の姿と、彼らが築いたコミュニティの実態を、綿密な取材をもとに明かす。
健全な組織運営のカギは、“規模”にあり! 5人までならリーダー不要、50人ならリーダーを置き、150人ならサブリーダーなど階層化が不可欠。進化心理学の権威ロビン・ダンバーによれば、人が関係を維持できるのは「150人」まで。そんな数字に基づく科学的組織論だ。組織の規模に応じたあり方、リーダーの職責が説かれる。
「日米合同委員会」。これは日本のエリート官僚と在日米軍高官らが毎月行う秘密の会議だ。そこでは米軍の意向に沿った、日本の主権を侵す密約が結ばれているとされるが、内容は厚いベールに覆われている。この会議の実態、密約文書の内容に、大宅賞受賞ジャーナリストが光を当てた。真の主権回復を考える上で参考になる1冊。
2024年11月号掲載
“人工知能(AI)”と“バイオテクノロジー”。今や私たちの生活に欠かせない2つの技術について、本書はこう警告する。これらを「封じ込め」なければ、世界は大惨事に見舞われる、と ―― 。進化のスピードを上げ続け、人間の制御が及ばない領域に踏み込みつつある最先端テクノロジー。その脅威を詳細に示した1冊である。
自分のことは自分で何とかすべき、他人を頼るなど“無責任”だ ―― 。新自由主義の広がりにつれ、声高に叫ばれるようになった「自己責任論」。これに気鋭の哲学者が異を唱えた。助けを求めることこそ、むしろ責任ある行動だ、と。誰かに押し付け、人々を分断するのではない、「利他」を促す、新たな「責任」のあり方を示す。
ネットでは、多数派の意見に見える。しかし、実際はそうではない!? ネット上で、批判されることの多い政党が選挙で勝利したり、不支持派が多い人物が首長選挙で圧勝したり。なぜ、こうした乖離が起こるのか? メディア・コミュニケーションの研究者が、客観的なデータや学術的な理論をもとに「ネット世論」を徹底解剖する。
2024年10月号掲載
自民党の派閥による「政治資金パーティー裏金事件」。その発覚以降、「政治とカネ」問題への関心が高まっている。自民党の政治団体はどのように裏金をつくったのか? なぜそれを防げなかったのか? 長年、この問題を告発し続けてきた憲法学者が、現行法の抜け穴や1994年の政治改革の誤りなどについて検証、問題の本質を抉り出す。
私たちは国際政治について語る時、1つの国を一枚岩で捉えがちだ。「米国はこう」「イスラエルはユダヤの国だ」…。だが、それは単純化しすぎ。各国には、保守やリベラルなど、主張を異にする多様な「政党」が存在する。そうした実情を元外交官がわかりやすく解説。世界の現状と未来を読み解く上で、政党の知識は欠かせない!
日本は“スパイ天国”!? 大手自動車部品メーカーの最先端技術、国立研究開発法人の技術情報をはじめ、外国のスパイによる情報流出が後を絶たない。これを阻止し、日本が国際社会で生き抜くには、「カウンターインテリジェンス=防諜」が欠かせない。その理論と日本における課題を、「情報」と「諜報」のプロが徹底解説する。
今後、気候変動対策や循環型経済などが進めば、産業構造が劇的に変わる。その時、雇用はどうなるのか? 社会が抱える問題を踏まえ、これから先細りする雇用、生まれてくる雇用について語った。自動車産業の雇用は世界全体で600万人減る、農法研究などの雇用は430万人増える…。データを基に、近未来の社会の姿を示す。
1941年の真珠湾攻撃。日本に、この勝算なき戦いを決断させたのは、ルーズベルト大統領の外交だった! 米国陸軍戦略研究所によれば、石油の全面禁輸などの経済制裁で“隷属か戦争か”と究極の選択を迫った結果、戦争に至った。本書は、当時の米国外交を分析し、教訓を引き出す。“勝者”側から開戦の真相に迫る、新視点の書だ。
2024年9月号掲載
イスラエルと衝突するハマス、西側と対立するイラン…。数々の紛争が、現在進行形で起きている中東地域。根源には何があるのか? この地の歴史的・民族的背景、紛争の背後に潜む一神教の思考などを踏まえ読み解く。文化や慣習など、日本とはまるで異なる世界観を持つイスラム世界。その実像を浮き彫りにした1冊だ。
今日、歩数や睡眠時間などを記録するアプリは無数にある。それらは様々な活動の実績を数値化し、明確に示してくれる。だが一方で、楽しい活動をつまらなくし、不幸な人間を生み出してしまう恐れも。本書は、そんな過剰な数値化が人々にもたらす影響を明らかにするとともに、数字に支配され、騙されないための心構えを説く。
2024年8月号掲載
近年、国際社会で存在感が高まる、インド。多くの人がこの大国に抱くイメージは、「世界最大の民主主義国」「経済が急成長を続ける国」などだろう。だが、インドの政治経済を研究する著者によれば、それは実態とかけ離れている。政治・経済・外交…。モディ政権下で急速に変質するインドの“真の姿”を、様々な角度から示す。
日本の財政が悪化の一途を辿っている。コロナ禍や資源価格の高騰を受けて大型の財政出動を行ったこともあり、2023年度の国債残高は1068兆円になるという。財政破綻の恐れはないのか。わが国の財政政策を検証し、危機的状況を示す。著者は言う。これまで「何とかなってきた」ことは、今後もそうであることは意味しない、と。
今日、世界は「戦争」の時代に突入したといえる。ウクライナしかり、ガザしかり。日本も安穏とはしていられない。実は、この国には“弱点”が山積みだ。資質なき指導者、輸入頼みの食料や医薬品、自滅をもたらす専守防衛など、他国がつけ込む余地は多い。自国を守るために、私たちが知っておくべき問題の数々を元外交官が示す。
自殺は、女性よりも男性に、中でも高齢男性に多い。その大きな要因の1つが“孤独”。男性は孤独に陥りやすいのだ。お金や社会的地位のために必死に働いてきたが、気づけば周りには誰もいない ―― 。そんな悲劇をどうすれば避けられるのか? 自殺問題に詳しい心理学者が、臨床データをもとに気をつけるべきことを解説する。
2024年7月号掲載
SNS上を飛び交うフェイクニュース、権力者による情報操作、等々。怪しい情報が満ちあふれる今日、報道が果たすべき役割とは ―― 。ジャーナリストが踏まえるべき原則を、本書は説く。真実の追究や取材対象からの独立など、その内容はどれも普遍的。2001年の刊行以来、世界中で読まれてきたジャーナリズム論の最新版だ。
政府、軍などから要請を受け、紛争地やリスクの高い国で活動する「民間軍事会社」。彼らはどんな業務を行っているのか? 軍隊や警備会社と異なる点は? 長年、民間軍事会社を取材している危機管理の専門家が、その全貌を提示。「有事」における警備業務、政府の代理人としての活動など、謎に満ちた業界の実態が明かされる。
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