新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2020年11月号掲載
20世紀後半以降、動物由来の新たなウイルスが続々と人間社会に現れている。今、世界を騒がせている新型コロナもその1つ。人間の活動範囲が広がり、野生動物に接触する機会が増えた現代では、今後も新たなウイルスは出現しうる。そう警告する専門家が、数々の新興ウイルスについて詳述し、ウイルスと社会の関係を俯瞰する。
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2020年10月号掲載
世界の“中国共産主義化”が、着実に実現しつつある ―― 。国連の要職を中国人や親中派で固めて操る、「一帯一路」(広域経済圏構想)による発展途上国の取り込み、デジタル人民元の開発…。中国が、ポストコロナの世界で覇権につながり得る動きを進めている。それにアメリカはどう対抗するのか。米中覇権の行方を読み解く。
2020年9月号掲載
新型コロナウイルスが収束すれば、元の世界が戻ってくるというのは、完全な幻想である ―― 。こう断言するエコノミストが、コロナショックが経済にもたらす影響や、今後、起きると予想される「グローバルな構造変化」について詳述する。ポストコロナ時代を見据え、どう生きるかを考える上で、必要な視座が得られる1冊。
世界は、今までとは違う時代に入りつつある。相次ぐ豪雨や巨大台風などの異常気象、迫りくる食料危機、新型コロナなど世界中に広がる感染症…。本書は、様々な問題を抱える地球の今、そして今後を解説したものだ。国際機関の最新データをもとに、押し寄せつつある世界的な潮流、「メガトレンド」の数々を明らかにする。
今日、あらゆるものはデジタル化する。それは「おカネ」も例外ではない。フェイスブックによる新デジタル通貨「リブラ」の発行計画。すでに実用化は秒読み段階に入ったとされる、各国中央銀行の「中銀デジタル通貨」…。通貨のデジタル化を巡って世界で繰り広げられる覇権争いの行方を、日銀出身の第一人者が読み解く。
2020年8月号掲載
かつて、アダム・スミスは『道徳感情論』において、「他者に対する共感」の重要性を提起した。その共感の思想が、260年を経た今、改めて世界中の経営者の注目を集めている。「資本主義の再構築」に向けての議論の中で浮かび上がってきた共感。この思想を読み解きながら、いちはやく経営に取り入れている事例を紹介する。
トランプ政権誕生後の米国、そして近年、欧州各地で目に付くのが「白人ナショナリズム」だ。自国第一主義、白人中心の社会秩序の維持、反移民などを訴え、勢力を伸ばしつつある。その論理、心理はどのようなものか。今後どうなるのか。社会の分断を深め、リベラルな国際秩序を揺るがす、この文化的反動の動向を考察する。
2020年7月号掲載
今、世界は数々の難問を抱えている。不平等の拡大、移民問題、貿易戦争、環境問題…。だが、解決に向け、建設的な議論や行動を促すのではなく、責任を転嫁し、怒りを煽る政治指導者は少なくない。こうした現状に対し、2人のノーベル経済学賞受賞者が提言。より良い世界を築くべく、問題点を整理し、なすべきことを示す。
AIがもたらす未来はユートピア? それともディストピア? IT業界で活躍する著者の見立ては、明るいものではない。今後、全世界の富は、AIの開発をリードする米中2国の巨大IT企業が吸い上げる。その一方、世界中で社会や雇用が不安定化し、格差が拡大。人間の存在意義をも揺るがす。そんなAI時代の世界秩序を提示する。
2020年6月号掲載
イスラーム研究の世界的権威が、「イスラーム文化の根柢にあるもの」と題して行った講演を基に、この文化の源泉を解き明かす。いわく、イスラームは商売人の宗教である、すべての善悪は神の意志によって決まる…。誰の目にも映る表面的な姿ではなく、奥深いところにある本質、精神というべきものに迫った啓蒙書。
2020年5月号掲載
気候変動による影響は、すでに危険域に入っている! 2018年夏、世界を殺人的な熱波が襲い、インドでは100年ぶりの大洪水が起きた。にもかかわらず、地球温暖化の問題については、どこか他人事。そんな現状に、一石を投じる書だ。大規模な気候難民、感染症のグローバル化等々、最悪の未来を具体的に示し、警鐘を鳴らす。
地球温暖化が進む今日、“化石燃料文明”からの脱却はもはや待ったなし。地球上の生命を救うカギは、「グリーン・ニューディール」だと言う。社会の脱炭素化、スマートでデジタル化されたインフラの整備…。かつての米国のニューディール並みの経済政策の大転換を、『限界費用ゼロ社会』の著者ジェレミー・リフキンが提言する。
「国民国家・株式会社・中央銀行」。この3つが、現代の政治と経済の基本的な形だ。だが今、グローバリズムの広がりと経済活動のデジタル化により、3者のバランスが崩れ、社会を担う「中間層」が苦しみ、社会の亀裂が深まっている。悪循環に陥った資本主義が向かう先とは。現状と今後を、日銀出身の著者が詳しく読みとく。
近年、“起業国家”として世界の注目を集め、豊富なハイテク人材を輩出しているイスラエル。同国の躍進を支えているのが、スタートアップを取り巻く独自のエコシステム(生態系)だ。その中核を成す、国防軍のテクノロジーリーダー育成プログラム「タルピオット」に焦点を当て、イノベーションが生まれる秘密に迫る。
ウイルスの生と死は、独特だ。天然痘やインフルエンザなど、たびたび世界的流行を引き起こしたが、細胞外では活動せず、感染力を失ってすぐ死ぬ。また近年、3万年以上も冬眠していたウイルスが、再び増殖し始めたという。本書は、単なる病原体ではなく、生命体としての視点から、ウイルスの驚くほど多様な生態を紹介する。
2020年4月号掲載
不正に入手したSNS上の個人情報をAIで解析し、選挙キャンペーンに利用する。そんな信じがたいことが、2016年の米大統領選で行われたとの報道がある。AIによる世論の誘導が、トランプ大統領の誕生を後押ししたと指摘されているが、果たしてAIはどれほどの影響力を持つのか。NHK取材班が、世論操作の深層に迫る。
ソフトウェアやノウハウなど、物理的なモノではない資産を「無形資産」という。これが近年、先進国で増えており、一部の国では、土地・建物などの有形資産をしのぐほど。その台頭は「ちょっとした変化ではすまない」という著者たちが、無形資産の全貌を分析した。有形資産とは違う特徴や、生産性や格差に及ぼす影響などを説く。
1989年、東西を分かつベルリンの壁が崩壊し、人や情報の往来が自由になる。そして、SNSやブログなど通信手段の発達は、遠くへ、速く、深く、手を広げる力を個人に与え、世界は“平ら”になった ―― 。今、猛スピードで進む新しい段階のグローバル化と人間の未来を、ピュリツァー賞を3度受賞したジャーナリストが見通す。
2020年3月号掲載
万人を豊かにする“進歩的資本主義”を説いた書。著者は、ノーベル経済学賞受賞者で、世界銀行のチーフエコノミストを務めた経済学者だ。アダム・スミスの言う「見えざる手」が機能していない市場原理主義の現状を明らかにし、誰もが中流の暮らしをするために、政府がなすべきことを提言。正しい資本主義のあり方を示す。
米国のトランプ現象に見られるように、近年、「リベラリズム」に対する風当たりが強い。個人の自由の尊重、弱者救済といった主張が、なぜ嫌われるのか? 気鋭の哲学者が、リベラリズムを適用できない現代社会の実情、思想的限界を考察する。フェアネス(公平さ、公正さ)という、この思想の最良の部分を活かすために ―― 。
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