新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2008年7月号掲載
世界経済に激震を与えたサブプライムローン問題。その背後には、「金融複合体」とも呼ぶべき構造的権力の姿がある ―― 。金融の現状を憂える著者が、この権力の実態に迫るべく、1990年代に加速した「金融革命」を解剖し、そして金融の自由化が生んだ「リスク転売ビジネス」の根本的な欠陥を明らかにする。さらには、今後の国際金融の行方についても占う。
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運用資産9兆円を誇る「カーライル・グループ」。世界3大ファンドの一角を占める企業でありながら、その実態は謎に包まれている。主力事業である「バイアウト・ファンド」とは何か? “物言う投資家”として知られる「アクティビスト・ファンド」とは、どこが違うのか? 彼らがいち早く参入した日本市場での投資事例を紹介しながら、その実態や狙いを明らかにする。
2008年6月号掲載
「やがてインフレになる」「長期金利は上昇する」…。こうしたマスコミ情報を鵜呑みにするのは危険である! ――『日経公社債情報』エコノミストランキング6年連続第1位の著者が、脚色された経済報道に異議を唱える。依然デフレ基調にある日本経済の実態を描くとともに、景気の足元が固まらない段階で、利上げを繰り返す日銀の金融政策についても疑問を呈する。
2008年5月号掲載
カネボウ事件、ライブドア事件、日興コーディアル・グループ事件…。相変わらず会計不正が続発している。会計不正はなぜ起こるのか、監査法人はなぜそれをチェックできないのか。かつて中央青山監査法人の代表社員だった著者が、同社消滅のきっかけとなったカネボウ・山一證券などの粉飾事件を例に取りながら、会計不正が起こる要因や背景を分析する。
2007年12月号掲載
最近、新聞等でよく目にするようになった「イスラム金融」。イスラム法に則ったこの金融取引は、今、急速にグローバル化が進んでおり、英国やシンガポールなど非イスラム圏の金融機関が積極的に関与し始めている。今や国際金融界で不可欠な存在ともいえるイスラム金融とは、いかなるものか。本書では、その基礎知識から実践的な知識までを平易に解説する。
2006年11月号掲載
近年、マネーロンダリング(資金洗浄)の問題が注目を集めている。IMFの推計によると、その規模は、世界のGDPの2~5%の範囲にあり、各国政府が効力のある対策を打ち出さなければ、今後さらに増えていく恐れがある。本書では、このマネーロンダリングによる巧妙な錬金術のカラクリや様々な事件、私たちの生活への影響など、その実態を詳細に解説する。
2006年7月号掲載
「投資銀行」とは、一体どんな組織なのか? 本書は、この疑問に総合的に答えてくれる。業務内容、働く人の実態、求められる人材、日本の銀行との違い、投資銀行との付き合い方…。J.P.モルガン証券などの外資系投資銀行で、多くの企業合併・買収の最前線に立ってきた著者が、その実態を明らかにするとともに、日本の銀行の甘さ、問題点をも鋭く指摘する。
2005年12月号掲載
最近、日本のマスコミでは、“ファンド”という言葉がおよそ登場しない日はない。投資ファンド抜きには、経済も産業も語れないほど、その存在感は大きくなっている。投資ファンドはなぜ大きな利益を上げられるのか? 本書では、プロの金融マンがその実態と手口を明かす。併せて、ファンドがもたらす“新たな資本主義”が日本に与える影響についても言及する。
2005年5月号掲載
今、世界中の投資家が、高度成長を続ける中国に注目している。本書も中国への投資を勧めるものだが、単なる金儲けの勧めに非ず。人民元に投資し、為替自由化など今後中国で起こる“歴史的イベント”を楽しもうという、遊び心に満ちた書だ。著者が中国の銀行で体験したやりとりなどもリアルに描かれ、中国の金融事業がよくわかるとともに、読み物としても面白い。
2003年3月号掲載
本書は多数の会計粉飾の実例を取り上げ、その“会計トリック”の方法を分析・分類したものである。これらの粉飾事例を見ると、あの手この手の粉飾テクニックのオンパレードに、妙な“感動”すら覚えてしまう。もちろん、不幸にしてこれらの企業に関わった投資家や金融機関にすれば怒り心頭だろう。そんな思いをしないためにも、本書は必読だ。
1998年12月号掲載
ビジネス環境が激変する今日、経営者に求められるのは、自社の経営の実態を正しく把握した上で、的確な判断を下すこと。そのためには、会計に精通していることが不可欠だが、これほど重要な会計が日本では軽視されている――。このように述べる稲盛和夫氏が、自らの経営哲学、そしてそれをベースにつくり上げた会計学の原則をわかりやすく解説する。
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