新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2021年4月号掲載
物言う株主、アクティビスト。彼らは、業績の悪い企業を懲らしめ改善を迫るヒーローか、それとも、手早く稼ぐために企業を食い物にする乗っ取り屋か ―― 。世評を二分するこの投資家の実態に、金融ジャーナリストが迫った。彼らの成り立ちから、取締役会との攻防、成功の要因、今後の課題まで、多くの実例を交え詳述する。
ネット書店へのリンクにはアフィリエイトプログラムを利用しています。
2020年12月号掲載
コロナ・ショックは人と物の動きを止め、リーマン・ショック以上の危機を世界にもたらした。今後、世界、日本の経済はどうなるのか? コロナは抑えたものの、過剰債務を抱える中国は、企業倒産が増えかねない。感染被害の対策を巡り足並みが乱れたEUは、崩壊のリスクが高まる…。事例やデータを基に、先を見通す。
2020年11月号掲載
過去数十年で労働生産性は大きく上がった。だが、労働時間は減らず、報酬も平行線をたどっている。なぜか。それは、「ブルシット・ジョブ(クソどうでもいい仕事)」が増えたからだ! 生産性の向上に伴い社会に広がった無意味な仕事の実態と、それが増加した原因を明らかにする。仕事と価値の関係を見つめ直す、世界的話題の書。
副題「グローバル経済の見えざる中心のメカニズムと実態」。言葉は耳にするものの、実態はベールに包まれた“タックスヘイブン”に斬り込んだ書だ。マネーロンダリングと関わりの深い、グローバル闇経済。その調査・研究を長年行ってきた3人の著者が、タックスヘイブンのメカニズムや世界経済への影響など、全容を解明する。
2020年10月号掲載
世界の“中国共産主義化”が、着実に実現しつつある ―― 。国連の要職を中国人や親中派で固めて操る、「一帯一路」(広域経済圏構想)による発展途上国の取り込み、デジタル人民元の開発…。中国が、ポストコロナの世界で覇権につながり得る動きを進めている。それにアメリカはどう対抗するのか。米中覇権の行方を読み解く。
2020年9月号掲載
今日、あらゆるものはデジタル化する。それは「おカネ」も例外ではない。フェイスブックによる新デジタル通貨「リブラ」の発行計画。すでに実用化は秒読み段階に入ったとされる、各国中央銀行の「中銀デジタル通貨」…。通貨のデジタル化を巡って世界で繰り広げられる覇権争いの行方を、日銀出身の第一人者が読み解く。
2020年5月号掲載
「国民国家・株式会社・中央銀行」。この3つが、現代の政治と経済の基本的な形だ。だが今、グローバリズムの広がりと経済活動のデジタル化により、3者のバランスが崩れ、社会を担う「中間層」が苦しみ、社会の亀裂が深まっている。悪循環に陥った資本主義が向かう先とは。現状と今後を、日銀出身の著者が詳しく読みとく。
2019年2月号掲載
ウォーレン・バフェットも一目置くという、世界的な投資家ハワード・マークス。氏の手に成るロングセラー、『投資で一番大切な20の教え』で論じられた要素のうち、最も重要な「市場サイクル」にスポットを当てた書である。サイクルの重要性、性質、種類、対処の仕方等々、“勝率を高める王道の投資哲学”が披露される。
2019年1月号掲載
消費税率8%から10%へ ―― 。2019年10月に実施が予定される消費増税は、日本経済に“破壊的ダメージ”をもたらす、と著者は言う。なぜか? その証拠を、デフレ不況の引き金を引いた1997年の5%消費増税や、2014年の8%消費増税時のデータを引きつつ示す。そして、日本経済を真に再生させるための道筋を描く。
2018年11月号掲載
近年、通貨の電子化が進む。そんな中、デジタル通貨を巡る、三つどもえの覇権争いが始まった。ビットコインなどの仮想通貨と、民間銀行、中央銀行が発行するデジタル通貨の争いだ。それぞれの特徴とは? 将来性は? また、キャッシュレス化で金融や社会はどう変わるのか? 元・日銀審議委員がデジタル通貨の今後を見通す。
2018年3月号掲載
多くの親は、子供との「おカネの話」を避けたがる。間違ったことを教えてしまわないかと、不安になったりするからだ。しかし、金銭教育は大切である。研究によれば、おカネの管理に役立つ習慣の多くは7歳までに決まる。本書は、おカネについて親は何をどう教えるべきか、子供の年齢層ごとにわかりやすくアドバイスする。
2017年12月号掲載
今、安倍政権が賃金引き上げなどを目標に掲げ、「働き方改革」を進めている。だが、著者によれば、企業に雇われることを前提とした改革には限界がある。重要なのは、多様な働き方ができる社会をつくることだ。本書では、組織に依存せずに働く「フリーランサー」や、技術の進展が働き方にもたらす影響について詳述する。
2017年7月号掲載
人工知能時代のコンピューターが生んだデジタル通貨、“ビットコイン”。その仕組みや従来の通貨との違い、各国の対応を、事情に詳しい国際弁護士が解説する。アフリカを中心に広がるデジタル通貨「エムペサ」、ビットコインのATMが存在するスイス…。ドルや円など紙幣の価値、資産防衛を考える上で、新たな視点をもたらす書だ。
2016年11月号掲載
ここ数年で、人工知能は急速に進歩した。その影響を一番最初に、そして一番大きく受けるのが金融業界だ。分析によれば、今後10~20年で融資係、クレジット・アナリストの仕事がロボット化される確率は98%。すでに市場では「ロボ・トレーダー」が闊歩する。金融に人の居場所はあるのか? 業界の現在と未来を見通す。
2016年8月号掲載
金融サービスはもちろん、ビジネス全体、そして社会まで変えてしまう可能性を秘めた「フィンテック」。この、金融とテクノロジーの融合によって、実際に何がどう変わるのか? 「個人財務管理」「後払い決済サービス」など、フィンテックが生み出す金融サービスの最新事例を紹介するとともに、社会の未来について考える。
2016年7月号掲載
今、話題を集める「FinTech」。金融とテクノロジーを融合した、この新たな動きについて、日本でFinTechサービスを提供する著者たちがわかりやすく解説した。今FinTechが注目される理由、提供される様々な新サービス、そして未来の世界にもたらされるもの…。可能性に満ちたFinTechの全容がわかる、格好の入門書である。
「こっちの方が、価格が安いからお得だ」「あっちの方が高いから、価値も高いに違いない」。買い物や取引の際、人は価格で損得を判断しがちだ。しかし、何かを選ぶ時、大切なのは「本当の値打ち」を見抜くことだと指摘。お金のまやかしを見破り、正しい選択をするためのファイナンス理論の考え方を、具体例を交え易しく説く。
2015年1月号掲載
ウォーレン・バフェットをはじめ、投資の世界には“カリスマ投資家”がいる。彼らは強い信念を持ち、リスクを恐れず市場と向き合い、巨額の利益を得る。発する言葉は、絶大な力を帯びて拡散し、市場を揺さぶる。そんな歴戦の猛者たちの考え方、成功の秘密に、日経新聞証券部記者が迫った。アベノミクスの行方など、私たち日本人にとって気になる話も収める。
2014年8月号掲載
2014年2月、仮想通貨ビットコインの両替所であるマウントゴックスが取引を停止し、破綻した。そのニュースで、初めて“仮想通貨”を知った人も多いのではないか? では、仮想通貨とは一体何か。報道では違法サイトでの取引等、否定的なものが多いが、実際はどうなのか。ビットコインを例に、基本的な仕組み、仮想通貨がもたらす経済・社会の変化を見通す。
2014年7月号掲載
本書の目的は、「アメリカが今どんなにひどい国になってしまったかを、できるかぎり克明にお知らせすること」だと著者は言う。利権の横行、病的肥満者の増加、富裕層の流出に伴う都市の荒廃…。米国では、好調な金融業界だけ除いて、あらゆる分野で歪みが拡大している。そうした現状および原因を述べ、「日本は間違っても米国のマネをしてはならない」と警告する。
初めての方はこちら
『TOPPOINT』ってどんなサービス?
推薦の声
著名な経営者をはじめ、様々な方から数多くの推薦の言葉をいただいています。
定期購読者専用WEBサービス TOPPOINTライブラリー
パスワードをお忘れの方はこちら
『TOPPOINT』を購読されている方は、「月刊誌会員」のご登録で、本誌の最新号に掲載した要約をオンラインでもご覧いただけます。別途「月刊誌プラス会員」のお申し込みで、最新号の要約だけでなく過去に掲載した2,000冊以上の要約もご覧いただけます。
定期購読者専用 各種お手続き
スマホやタブレットでご利用の場合にはより便利に利用できるアプリもございます。
『TOPPOINT』公式アプリのダウンロードはこちら