新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2019年6月号掲載
「データ・ドリブン・エコノミー」とは、リアルな世界から集めたデータが新たな価値を生み、企業・産業・社会を変革していく一連の経済活動のこと。今後の進展が予想される、このデータ駆動型経済によって、ビジネスはどう変わるのか? 企業や個人はどう対処すべきか? IoTの第一人者が、デジタル化の未来を見通す。
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顧客同士を結び付け、互いに取引させる、新しいビジネスモデル。それがプラットフォームである。例えばウーバー(交通)、エアビーアンドビー(宿泊)などがそう。自身は生産も販売もしないが、生み出す価値は大きい。本書は、そんなプラットフォームを構築し、成功させるための戦略から、未来のありようまで、その全体像を示す。
2019年5月号掲載
「ビッグデータ」の分析、活用により、ビジネスや生活は大きく変わるといわれる。しかし、大量のデータとコンピューターが常に真実を導き出すとは限らない。世の中にあふれる一見もっともらしい数字や調査結果に、私たちはどう向き合えばいいのか? その見極め方、データとの向き合い方を、各種事例を交えて説く。
2019年4月号掲載
お掃除ロボットから医療診断の支援まで、今、AI(人工知能)を使ったサービスが広がりつつある。それは便利な反面、様々な問題も引き起こしている。無実の人を「犯罪者」に仕立て上げる、性別や人種で差別する、あるいは、人の命を狙う可能性も。国内外で噴出する事件をIT専門記者が報告し、AI依存社会に警鐘を鳴らす。
2019年3月号掲載
欧州の共和制国家・エストニア。人口わずか130万人余りのこの国は、IT立国を掲げ「電子政府」を実現したことで、今、世界中から注目を集めている。サインも紙の契約書もない。行政手続きの99%はオンラインで完結…。近未来を先取りする革新的な取り組みの数々は、いかにしてなされたのか。現地を取材した記者が報告する。
2019年2月号掲載
今日、「サイバー攻撃」が日常化している。国家規模のサイバー戦争、クレジットカード詐欺、なりすましメール…。そんな脅威の数々を示し、警鐘を鳴らす、サイバーセキュリティの入門書だ。中国や米国によるサイバー攻撃の実態や、スマートウォッチなどIoTデバイスに潜む危険性について、誰にでもわかるよう解説する。
2019年1月号掲載
自動運転など新しいテクノロジーやアマゾンなど既存業界に参入する新しいプレーヤーが、従来のビジネスモデルを変え、業界ルールを壊しつつある。こうした変化は、企業にとってリスクになりかねない。だが、逆手にとればチャンスにできる。本書では、日経BP総研が、2019年以降注意すべきリスクを100件選び、解説する。
ネットの検閲、全国規模での監視カメラの設置、個人情報の把握…。中国では今、習近平政権による「デジタル文化大革命」ともいうべき政策が進む。狙いは何か? 何を恐れてのことか? 中国政府のブラックリストに載った著者が、本革命の目的、驚くべき現状を報告。さらに、究極の監視社会へと突き進む中国の近未来を見通す。
2018年12月号掲載
今、自動車業界では、車両の大量生産を競う時代が終わりつつあり、デジタル化や環境問題に対応したビジネスモデルの構築に向けて、各メーカーがしのぎを削る。自動車が「人やモノ」を運ぶモビリティ1.0から、「データ」を運ぶモビリティ2.0へ。進展する電動化やライドシェアリングの背景を、自動車アナリストが読み解く。
2018年11月号掲載
近年、通貨の電子化が進む。そんな中、デジタル通貨を巡る、三つどもえの覇権争いが始まった。ビットコインなどの仮想通貨と、民間銀行、中央銀行が発行するデジタル通貨の争いだ。それぞれの特徴とは? 将来性は? また、キャッシュレス化で金融や社会はどう変わるのか? 元・日銀審議委員がデジタル通貨の今後を見通す。
2018年9月号掲載
副題「GDPRはネットとデータをどう変えるのか」。GDPRとは、EU(欧州連合)が定めた「一般データ保護規則」のこと。インターネット上の個人データやプライバシーを保護する法律だ。誕生の背景には、IT企業による大規模な利益目的の個人データの利用があった。今ネットの世界で何が起こっているのか? メディア論の泰斗が報告する。
2018年8月号掲載
今、AI(人工知能)は世界中の様々な場所で活躍している。作曲する、犯罪者を特定する、あるいは人事考課を行ったり、ビールのレシピを作ったり。2045年、AIが人知を超える「シンギュラリティー(特異点)」が訪れると予測される中、脅威を感じつつも、AIとの共存の道を模索し続ける。そうした人々の挑戦を描いた1冊である。
2018年7月号掲載
世界は今、経済および環境の危機に直面している。GDPの伸びは鈍り、異常気象が各地で観測されている。この危機を脱するため、世界は、そして日本は今後、どのような社会を目指せばよいのか。メルケル独首相や中国指導部のブレーンを務める経済学者が、新しい社会モデル ―― 「限界費用ゼロ社会」についてわかりやすく語る。
「限界費用」とは、モノ・サービスを1つ増やした時にかかる費用のこと。今後、IoT(モノのインターネット)によって効率性・生産性が高まると、限界費用はゼロに近づき、モノやサービスはほぼ無料に。今の資本主義から「共有型経済」へ移行するという。この経済パラダイムの大転換を事例を挙げて説いた、世界的ベストセラー。
2018年6月号掲載
副題「機械は人と企業の未来をどう変える?」。近年、急速に能力が向上した「マシン」は、人間から仕事を奪うのか。運輸業のUberをはじめ、「プラットフォーム」が勢いを増す中、既存企業が生き残る道とは。今、ビジネスの世界を大きく変えつつあるトレンドを示し、それと向き合い、活かし、成功するためのヒントを提供する。
今日、3~4歳の幼児の16%が自分用のタブレットを、8~11歳児の30%超がスマートフォンを持っているという。こうしたデジタル・テクノロジーは、彼らの成長にどんな影響を及ぼすのか。米人気ドラマ「CSI:サイバー」の主人公のモデルにもなった心理学者が、最新の研究を踏まえ解説。子どもを持つ親たちに警鐘を鳴らす。
2018年5月号掲載
スマートフォン(スマホ)を使う時間が長いほど、子どもの成績が下がる ―― 。「脳トレ」の第一人者が、スマホ使用の危険性や、脳に及ぼされる影響を、数年間にわたる大規模調査の結果を基に解き明かした。今や青少年の約95%が利用するスマホ。親も子も共に使い方を考えなければ、脳機能はどんどん低下すると警鐘を鳴らす。
2018年4月号掲載
シンギュラリティは訪れない。つまりAI(人工知能)が自分より優れたAIを作ることはない。だが、人の仕事の多くを奪う ―― 。AIの研究開発を指揮する著者は、こう予測する。そして教科書もろくに読めない、読解力の低い今の子どもは、将来、AIにできない仕事を引き受けられない、行き着く先は「AI恐慌」だ、と警鐘を鳴らす。
2018年1月号掲載
人類はいつの日か、我々の知能をはるかに超える人工知能(AI)、「スーパーインテリジェンス(超絶知能)」を生み出す ―― 。それは世界に何をもたらすのか。人は、AIが暴走しないようコントロールできるのか。この“超絶知能”出現の可能性、卓越した能力、世界乗っ取りのシナリオなど、迫り来る危機の本質をあぶり出す。
デジタル時代の今日、ディスラプター(破壊的イノベーター)が既存の業界を脅かしている。例えば、空室をシェアするエアビーアンドビーがホテル業界を、タクシーをスマホで呼ぶウーバーがタクシー業界を。今後、様々な業界で進むであろう、このデジタル・ディスラプション(創造的破壊)の現状を述べ、既存企業の戦い方を示す。
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