新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2016年3月号掲載
姿や動き、声が人間そっくりの美人アンドロイドが登場するなど、近年、ロボットの進化が目覚ましい。人と見まがうばかりの彼・彼女らの存在は、私たちに次の問いを突き付ける。「ロボットと人間の境界とは何か」「人間とは何か」。哲学的ともいえるこの問題を、世界的ロボット工学者が、開発したロボットを紹介しつつ考える。
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2016年2月号掲載
人工知能、ビッグデータ、IoT…。最新のIT技術を活用した、新しいサービスや市場が生まれている。だが日本は、その重大さを認識していない。このままでは、IT技術で成長を続ける米国と日本との差は広がるばかり。こう警告し、日本経済が生き残るには、規制緩和によって最新技術の成果を取り入れることが不可欠、と説く。
“経営学の巨匠”が、資本主義の暴走に警鐘を鳴らす。今日の米国では、上位1%の富裕層に富が集中し、大企業は政治献金を通じて、自分たちに有利なように政治を動かしている。こうしたバランスを欠く社会を再生するには、企業、政府の他、NGOや社会事業などから成る「多元セクター」が、社会の柱として必要だという。
叱られるとムカつく。興味のないことはやりたくない…。傷つきやすく、鍛えることが難しい若者が増えている。それは、欧米流の「ほめて育てる」子育てを、表面だけ真似たことが大きい。20年ほど前から広まった新しい教育論が、日本社会では様々な歪みをもたらすこと、それを正すために親がなすべきことを述べる。
2016年1月号掲載
ロシアによるクリミア半島編入、南シナ海での領土問題…。争いが絶えない今日の世界を見る時、カギとなるのが「ジオエコノミクス(地政経済学)」である。国が安全保障も加味して経済政策をつくり、それを推進するための戦略理論だ。この、ジオエコノミクスを軸に世界情勢、日本のビジネスリーダーがなすべきことを語る。
今日、テクノロジーの進歩が目覚ましい。ニュースの記事を書いたり、自ら作曲する人工知能まで誕生している。ただ、これを喜んでばかりもいられない。このまま技術の進歩が続けば、人の仕事が消えかねない ―― 。シリコンバレーの起業家が、“機械が労働者そのもの”になった時、社会、経済はどうなるのか、明らかにする。
日本は、産業スパイの“天国”だ! 2007年にはデンソーの中国国籍の元社員が社内情報を持ち出し、12年には新日鉄住金のOBが韓国企業に情報を洩らすなど、日本の先端技術の流出が止まらない。日本企業は中国・韓国の産業スパイから会社を守るために何をすべきか。彼らの手口や対抗策について、日経の専門記者が詳述する。
2015年12月号掲載
「インダストリー4.0」(第4の産業革命)とは、ドイツが進める国家プロジェクトのこと。インターネットと人工知能を活用し、生産や流通の自動化、スマート化を図るものだ。米国でも、産業全体をスマート化しようという動きが進む。今、世界に広がりつつある、これら「21世紀の産業革命」の概要、今後ビジネスに及ぼす影響などを、本書はわかりやすく説明する。
近年、日中関係が思わしくない。嫌中感情が高まっているが、食料問題の研究者として何度も訪中し、同国の実情をよく知る著者は言う。日本の針路を誤らせないためには、中国について「感情に流されず、冷静に分析する必要がある」。本書では、中国政府や国際機関などのデータをもとに、「急速に伸びる輸出」と「膨張政策」の2つの観点から、中国の未来を見通す。
本書は経済と人類の幸せという、根源的な課題について考察した書である。今日、物質的には豊かになったのに、幸せを実感しにくい。人の幸福感は、何に左右されるのだろう。フランスを代表する経済学者が、歴史的な転換期を迎えた経済と人間の関係について、経済学はじめ様々な観点から解説する。ちなみに『21世紀の資本』を著したトマ・ピケティは、著者の教え子。
近年、東京から他の地域へ移住する人が増えている。著者はこの動きを「あたらしい移住」と呼び、従来のUターンなどによる移住と区別する。都会生活に疲れたからでも、田舎暮らしを楽しむためでもなく、自分のライフスタイルの実現のために移住する ―― 。今、日本で起こりつつある新たな地域移住の背景、流れ、メリットなどを、豊富な取材をもとに述べる。
「そんなことでは世間に通用しない」「渡る世間に鬼はなし」などと、私たちは普段何気なく“世間”を口にする。だが、言葉の意味を正しく捉えている人は少ない。世間とは何か、社会とどう違うのか、長い歴史の中でどう捉えられてきたのか。西洋の社会と個人を探究してきた歴史家が、世間の本質を解き明かす。日本社会の独特な構造を知る上で、参考になる1冊だ。
2015年11月号掲載
中国の指導者の考え方も我々と同じ。中国は民主的で平和的な大国になる ―― 。米国の政治家や外交官は、こんな仮説を信じてきた。だがそれは誤りだったと、対中政策に深く関わってきた著者は言う。実は世界覇権を目指し、着々と手を打っていたのだ。本書では、その戦略、中国共産党革命100周年の2049年までに世界一の強国になるという中国の野望を暴露する。
現在、28カ国が加盟する欧州連合(EU)。創設当初は経済的成功を収めたかに見えたが、今や機能不全に陥りつつある。加盟国の経済成長率の低迷、ギリシャのユーロ離脱の可能性が高まるなど、問題が山積みだ。一体、EUはどこで道を誤ったのか。これからどうなるのか。英国人エコノミストが、EUや統一通貨ユーロの問題点、今後EUが採るべき政策などを示す。
インターネットの技術を活用した諜報活動を「サイバー・インテリジェンス」という。米政府による個人情報の収集を暴露したスノーデン事件に見られるように、サイバー技術が発達した今日、情報の奪い合いは国家間ばかりか、民間企業、個人にまで及ぶ。こうしたサイバー・インテリジェンスの現状や危険性について、元陸上自衛隊システム防護隊隊長が解説する。
2015年10月号掲載
18世紀の産業革命は、人類の歴史において「第1機械時代」の扉を開いた。そして今、コンピュータが飛躍的に進歩する「第2機械時代」を迎えている。産業革命は近代的な生活をもたらしたが、デジタル技術は人間の知的能力の限界を吹き飛ばし、人類を新たな領域に連れて行こうとしている。高度化するマシンがもたらすものとは? 来るべき未来社会の姿を描く。
もう年金には頼れない ―― 。少子高齢化によって、年金制度が危機に瀕している日本で、これからどう暮らしていけばよいのか? カギとなるのは、“生涯現役”で働くこと。老若男女すべての国民が働く社会、「ジェネレーションフリー」の社会が実現すれば、年金に頼らずとも生きていける! そんな社会を創るために必要な考え方、具体的な方策などを提言する。
2015年9月号掲載
今、首都・東京を含む東日本地域で、大被害が静かに進行しつつある。それは、2011年の福島原発事故で放出された放射性物質が引き起こす「内部被曝」だ。体内に取り込まれた放射性物質は、一定の潜伏期 ―― 5年を超えると、大量の障害と癌を発生させる。タイムリミットまであと1年。今すぐ適切な対策をとらないと東京が壊滅しかねない、と警鐘を鳴らす。
人口減少は地方だけの問題ではない。埼玉のとあるニュータウンでは空き家が増えるなど、すでに首都圏にもその足音は迫っている。このままでは今世紀末、日本の人口は5000万人に。そうなると各地にゴーストタウンが生じ、経済停滞が慢性化しかねない。100年後も活気に満ちた日本であるためには何が必要か、人口政策、経済・財政をはじめ多角的に検証する。
経済成長を求め、自然を搾取してきた資本主義は、地球環境を限界まで追い込みつつある。どうすれば、現状を打破できるのか。ヒントは「里海」にあり。これは、「人が手を加えることで海を健康にし、豊かにするメカニズム」を意味し、汚染された瀬戸内海の再生で注目されている概念だ。人間以外の命もつなぎ直す「共生の原理」が、経済も暮らしも再生させる!
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