新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2015年9月号掲載
人工知能(AI)の進化が目覚ましい。その先にあるのは明るい未来なのか、それとも人間に牙を剝き、私たちを苦しめることになるのか。「人類最悪にして最後の発明」。この書名が示す通り、著者の見通しは悲観的だ。「人間より賢い機械は、我々を征服する」とし、様々な科学者への取材を基に、人工知能の危険性をあらゆる角度から追究。問題の本質をえぐり出す。
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「アライアンス」とは、シリコンバレーで導入されている新たな雇用形態のこと。会社と個人が、信頼に基づく提携関係を結ぶことで、事業の変革と個人の成長が達成でき、退職後も信頼関係が続くというものだ。終身雇用が崩れつつある今知っておきたい、人と企業を信頼で結ぶ新しい雇用モデルについて、世界最大クラスのSNS「リンクトイン」創業者らが解説する。
2015年8月号掲載
人口減少、周辺国家との軋轢、技術革新への対応の遅れ。かつて長期の繁栄を謳歌したカルタゴやベネチアは、こうした課題に対応できず滅亡した。同様の問題を抱える日本も、下手をすれば同じ道を歩みかねない!? 「国家存亡のカギは『用意周到』にあり」。この視点の下、数千年の人類の歴史において、消滅した国家の事例を検証し、そこから学ぶべきことを示す。
仕事以外の人間関係が乏しく、「世界一孤独」ともいわれる日本人男性。家事・育児に追われ、自分の時間が確保しづらい日本人女性。社会学者の著者は、この男性の孤立問題を「関係貧困」、自由時間に乏しい女性の現状を「時間貧困」と命名。なぜこうした問題が生じるのか、そして、男女双方が幸福になるためには何をすべきなのか、わかりやすく解説する。
2015年7月号掲載
習近平が中国の最高指導者となって2年。中国の官僚・経済人に深いパイプを持ち、10年以上彼を取材してきたジャーナリストが、習政権の構想と戦略の全体像を明らかにした。名目GDPでは、世界一になる日も近い中国。2023年、習近平の政権退任時、同国はどんな国になっているのか、経済政策、国際金融戦略、政治・社会システム等の観点から徹底予測する。
世界1位と2位の経済大国、米国と中国。今や両国との関係を抜きに、国際舞台で成功するのは難しい。本書では、米中で長く活躍した商社マンが、自己中心的な彼らと伍するための知識を伝授。「集団より『個』を重んじる」「右手で握手をしながら、左手で相手を殴る」等々、謙虚でお人好しな日本人がグローバル人材になるための、米中の“ホント”の数々が満載!
2015年6月号掲載
副題「我慢しない消費者が社会を食いつくす」。かつては慎ましかった社会が、今や自己の欲求を満たすことを最優先する社会になった。必要かどうかよく考えず、欲しい!という思いだけで、ぱっと物を買う人は少なくない。人々の「底なしの欲望」を取り込み、繁栄してきた社会経済システム。その弊害を検証し、「豊かさ」の代償は社会の破滅、と警鐘を鳴らす。
2015年5月号掲載
インターネットの商用化から約20年。その普及に伴い、経済、産業、そして人々の暮らし方は大きく変わった。インターネットによる各種の変化を指して、「第3の産業革命」といわれる。では、今後、それはどこに向かうのだろう? 大学教授、起業家、ソフトウェア開発者ら世界のエキスパートたちが、インターネットがもたらす変化の本質、行方を解き明かす。
「アメリカは世界の警察官ではない」。2013年9月のオバマ大統領の発言により、国際社会における同国の影響力の低下が鮮明になった。中東でのイスラム国の台頭、欧州のウクライナ問題、中国の強引な海洋進出。これら「警察不在」の事態を招いたと言っても過言ではない、大統領の「警察官放棄」発言。その経緯を示すとともに、現在そして今後の世界を読み解く。
今日、インターネットや小売店の会員カードの利用などで、私たちは無意識のうちに関心事、友人、購買履歴といった「パーソナルデータ(個人に関する情報)」を企業に差し出している。“今世紀最大の経営資源”といわれる個人情報。これを企業はどう利用しているのか?消費者が留意すべきこととは? パーソナルデータにおける先端事例、問題点等について説く。
2015年4月号掲載
2014年7月、安倍晋三内閣が集団的自衛権の行使を容認する閣議決定を行った。この決定は、戦後70年を経て、日本が軍事力を使う基準を緩和したことを意味する。なぜ今、集団的自衛権を認めたのか? 今後、日本はどのように平和を守っていけばいいのか? 安全保障の専門家が、現実的な視点から、日本の安全保障をめぐる環境や抑止力等について考察する。
我々は戦争をしたくはない。しかし敵側が一方的に戦争を望んだ ―― 。戦争を始める前、どの国の国家元首もこう言い、自己を正当化する。両次世界大戦の時も、現在のあらゆる紛争においても。世論を巧妙に操る、こうした「戦争プロパガンダ」の基本的な手法について、英国ポンソンビー卿の古典的名著『戦時の噓』の指摘に沿いつつ、具体例を挙げて検証する。
2015年3月号掲載
著者の松原邦久氏は、中国ビジネスの経験が豊富な、自動車メーカー・スズキの元中国代表。冒頭、氏は言う。「日本人と中国人は、あまりにも違った人たちであり、もし関わろうとするのならば相当な覚悟を持って臨むべき」。知的財産権が保護されない、賄賂の横行、撤退が困難…。本書では、かつて経験した様々な問題を挙げ、その背景にあるものを解説する。
2015年2月号掲載
フランスの経済学者トマ・ピケティは言う。「r>g ―― 資本収益率が産出と所得の成長率を上回る時、資本主義は持続不可能な格差を生み出す」。つまり、資産を持つ者はさらに豊かになり、持たざる者との格差は拡大する一方だ、と。詳細なデータと明晰な理論によって、地球規模の経済的、社会的変化を論じた、世界的ベストセラー。
世界各地で頻発するテロの原因は、果たして民族や宗教、貧困のせいなのか? 著者の答えは、“否”。数が多く、居場所のない「ユース・バルジ」(15~25歳未満の青年層)こそが、最大の原因だという。本書では、これを基軸に、暴動と人口の「隠れた法則」をあぶり出す。飢えよりも若者のポスト不足が恐い等々、従来とは一味違う、海外ニュースの見方が示される。
2015年1月号掲載
この30年間、米国では巨額の金が上位1%の富裕層に集中した。一方で、その他大勢の人々の生活は悪化し続け、2011年には「ウォール街を占拠せよ」という抗議運動が起こった。なぜ、このような歪みが生じるのか? 米国で起きている経済格差拡大のメカニズムを、クリントン政権での労働長官をはじめ3つの政権に仕えたロバート・ライシュ氏が暴く。
中国の軍事戦略の本質に迫った書だ。「見えない部分を理解する努力こそ、事象の本質をあぶり出し、適切な対処を可能にする根源である」。こう語る軍事・安全保障アナリストが、防御する手段のない新型兵器の開発、暗躍するサイバー部隊、急速に力をつける海軍などの実態を掘り下げてリポート。TV等のニュースではつかみづらい、中国の真の目的を読み解く。
2014年12月号掲載
「依存症」は酒や薬物に限らない。iPhone、スターバックスのフラペチーノ、あるいはゲームアプリ。現代社会に溢れる、魅力的なものに人々が「病みつき」になるメカニズムは、ヘロイン等がもたらすものと同質だという。では、何が人を依存的行動へ駆り立てるのか。かつてアルコール依存症だった著者が、その原因、そして人間の意志の弱さにつけ込むビジネスに迫る。
人物評価の最大の条件、「人望」を考察した。著者によれば、人望の要件は「寛にして栗(寛大だが、しまりがある)」など、朱子が『近思録』で説いた9つの徳目。だが戦後、同書は忘れられ、「『徳』とはどのようなもので、どうやったら獲得できるのか、誰にもわからなくなった」。昨今の世情を見ると、この指摘を重く受け止め、しっかり学ぶ必要がありそうだ。
2014年11月号掲載
副題「理念なき資本主義の末路」。かつてケインズは、資本主義の明るい未来を説いた。万人の生活水準は何倍も向上し、1日の労働時間は3時間になると。そして今。先進国は豊かな社会を実現したが、労働時間は減らず、所得格差は広がり、人々は競争に明け暮れている。こうした現状を憂えるケインズ研究の大家が、貪欲を煽る今の資本主義へなぜ至ったかを説く。
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