新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2017年5月号掲載
「2100年」に向け、これからの世界、人間のありようを多角的に探究したものである。今、世界と日本で起こりつつある、あるいは起こさねばならない「パラダイム・シフト」(思考の枠組みの転換)とは ―― 。中国の台頭、若者の“ローカル志向”等々、個々の事象の根底にある潮流を、日本を代表する識者たちが明らかにする。
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2017年4月号掲載
世界は今、激変しつつある。産業や企業、さらには国や都市が、従来の常識では考えられない方向へ動いている。マッキンゼーの研究部門の著者たちは、こうした変化をもたらしているのは“4つの破壊的な力”だという。それがいかなるものか、そして企業の対応策、物の見方をリセットするための戦略思考を、各種事例を交え説く。
副題「巧妙に洗脳される米国民」。自分たちに都合のよい政治を実現するため、カネでシンクタンクや大学、政治家を操る。「ティーパーティ運動」など、一見、草の根運動に見える活動に資金を出し、主導する ―― 。豊富な資金で政治を動かす米国の億万長者の正体を、『ニューヨーカー』誌のベテラン記者が徹底取材により暴いた大著。
国民の目から隠されているが、ほとんどの国の政府は莫大な資産を所有している。それは「パブリック・ウェルス」(国有企業、インフラなど政府所有の公共資産)。うまく運用すれば債務削減と経済成長を同時に実現できるが、お粗末な運用だと経済や政治に悪影響を及ぼす。この“隠れ資産”の実態と、望ましいあり方を示す。
2017年3月号掲載
トランプ大統領の経済政策構想が実行されれば、世界経済は大きな転換点を迎える可能性がある ―― 。こう指摘し、トランプ政権誕生が示唆するもの、そして米国および世界経済に及ぼす影響を考察。レーガノミクスに似た経済政策「トランポノミクス」の正体を明かす。今後の経済を考える上で、たたき台となる1冊といえよう。
2017年2月号掲載
トランプ大統領の誕生、覇権主義的動きを強めるロシアと中国、「親中国」化が進む東南アジア…。大変動を始めた世界の捉え方、今後の動きを国際政治学者が解説。全ての構図は「グローバリズムの終焉」と、それに伴う「オールド(旧)/アンチ(反)/ネオ(新)・グローバリズム」という、3勢力の相克から読み解けると言う。
米国はじめ先進諸国で、貧富の差が拡大している。クリントン政権で労働長官を務めた著者によれば、原因は「市場のルール」の作り方にある。すなわち、富裕層や大企業が政府へのロビー活動等を通じて、自分たちが儲かる仕組みを築いているのだ。これを、より良く公平なものとすべく、市場メカニズムの現状にメスを入れた。
家族の未来を守るための手立てが、「国を捨てて難民となること」しかないとすれば ―― 。英国人ジャーナリストが、ある1人のシリア人の苦難の旅を軸に、「戦後最悪の人道危機」といわれるヨーロッパ難民危機をレポート。密航ビジネス、EUへの影響など、泥沼化する難民危機の“最前線”で起きている真実を伝え、解決策を示す。
1990年代に「失われた20年」に突入後、経済が低迷する日本。教育水準、労働者の質は高いにもかかわらず、生産性は先進国最下位(世界第27位)だ。なぜなのか。各種データをもとに長期低迷の「原因」を特定し、日本復活の「秘策」を示す。元ゴールドマン・サックス金融調査室長の著者ゆえ、数字に基づく論は説得力がある。
現在、質より量のマクドナルドの業績は低迷し、お金はかかるが楽しいディズニーランドは隆盛を極めている。本書は、両社の盛衰を軸に、日本社会の価値観、不動産等々のビジネスモデルの変遷を読み解くもの。著者いわく、ディズニーランド型ビジネスモデルもいずれ行き詰まり、2040年頃、日本は恐るべき現実に直面する!
2017年1月号掲載
2016年、次期米大統領にドナルド・トランプ氏が選ばれた。「アメリカ・ファースト!」「イスラム教徒の締め出しを行うべきだ」等々、過激な発言を繰り返す氏を後押ししたのは、現状に不満を抱く中流層の白人たちだ。彼らは何に怒り、トランプを支持したのか。アメリカ保守思想の歴史を繙き、トランプ現象の本質を探る。
日本では終戦直後、政府の巨額債務を減らすため、「預金封鎖」をはじめ、国民の資産を強引に奪う政策が行われた。金融政策が行き詰まり、消費税増税が延期され、財政破綻が現実味を帯びる今、再び、自分の預金が下ろせないという事態に陥りかねない!? 元財務官僚の経済学者が、日本の財政問題の最悪のシナリオを予測する。
2016年12月号掲載
世界中のエリートが、国際的な課題を話し合うダボス会議。2016年、重大テーマとして選ばれたのは、最近話題の「第四次産業革命」だ。IoTやAI(人工知能)、ナノテクノロジー等々のブレイクスルーが融合する、新しい技術革命がもたらす未来とは。人類の生活を根本から変えるメガトレンドの全体像を、ダボス会議創設者が語る。
同じ会社でずっと働き、65歳で定年を迎える ―― 。こうした従来の常識は、人が100年以上生きる時代には通用しない! 長寿化の進行に合わせ、人々の働き方、考え方をどう変えるべきか。世界で活躍するビジネス思想家たちが、“100年時代”の新しい生き方を提示する。長寿化の先頭を歩む日本にとり、学ぶべきことは多い。
2016年11月号掲載
少子化に伴う人口減少で、日本経済の衰退は避けられない ―― 。こうした悲観論を一蹴する。先進国の経済成長のカギは、人の数ではなく、イノベーション。世界有数の長寿国であるわが国には、多くのチャンスがあると指摘。人口を経済学の視点から捉え直し、財政危機や人工知能の発達等々、日本経済の本当の課題に斬り込む。
水力発電は高コストで、時代遅れ。そう見られがちだが、実は、既存ダムを徹底活用すれば、ダムの数を増やさず、年間2兆円超の電力を新たに生み出せるという。純国産で、自然エネルギー。石油や原子力にはない、水力発電の利点を活かした「目からウロコ」の秘策を、元国土交通省河川局長がわかりやすく解説する。
2016年10月号掲載
インターネット空間の奥底に、サイバー犯罪者がうごめく「闇(ダーク)ウェブ」がある。麻薬、個人情報からサイバー攻撃の請負まで、扱われる違法商品は多岐にわたる。その実態をサイバーセキュリティの専門家集団が解説。サイバー犯罪の餌食にならないためには、現実を知り、それぞれの立場で向き合うことが大切だと訴える。
2016年9月号掲載
米国やカナダでは、10代の子どもが大人顔負けの研究や発見をするのは珍しくない。例えば、マヤ文明の古代都市を発見したり、膵臓がんの新検査法を開発したり。「gifted=ギフテッド」(神に与えられた才能を持つ人)。こう呼ばれる彼らの共通点や、米国の学校が取り組む天才児の育て方などを、具体例を交え、紹介する。
2016年7月号掲載
米国の不動産王、ドナルド・トランプ。政治経験はないが、強烈な個性と攻撃的な演説を武器に、2016年、共和党の大統領候補のトップに躍り出た。2000年の大統領選挙では泡沫候補だった彼が、今回、圧倒的支持を得ている。なぜか。“トランプ旋風”の背景、日本に及ぶ危険などを、米国の政治事情に詳しい日高義樹氏が読み解く。
復活した“軍事大国”ロシアを、気鋭の軍事評論家が多角的に検証した。軍事というと、ともすると兵力や兵器などに目が行きがちだが、国の成立や社会制度、文化や国民の意識に至るまで、深く洞察している。21世紀世界におけるロシアの立ち位置、世界との関わり、そして軍事戦略を理解するための視座を与えてくれる1冊だ。
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