新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2014年8月号掲載
1989年の天安門事件の後、中国共産党政権は長くはもたないと見る専門家は多かった。だが、共産党は支持を回復、若者に愛国主義が根付く。日本へは以前より強気に主張するようになった。その背景にあるのが、「歴史的記憶」。過去の出来事自体ではない、中国人による歴史の理解だ。それがどう作られ、利用されてきたかを、中国育ちの在米国際政治学者が論じる。
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2014年6月号掲載
社会保障論を専門とする経済学者が、日本の社会保障財政について論じた書である。現在、わが国の社会保障給付費は110兆円超(GDPの約4分の1)、年間3~4兆円のペースで急増している。財政再建のため消費税率が8%に引き上げられたが、著者いわく、たとえ10%でも「焼け石に水」。社会保障を取り巻く危機的状況を数字で示し、抜本改革の必要性を訴える。
2014年5月号掲載
「インターネットは社会を大きく変えてきたが、それは今後10年間に起こる激変の『予兆』でしかない」。こう語るグーグル会長が、外交政策・国家安全保障の専門家とともに、私たちの暮らし、国家、テロなど、世界がどう変わっていくかを論じる。インターネットは善にも悪にもなり得る。技術を生かすも殺すも人間次第、ということを教えてくれる1冊である。
安倍晋三内閣が「大胆な金融緩和を行う」と宣言した後、円安・株高が加速した。だが、金融緩和措置は実体経済を動かし、日本経済を回復させたのだろうか? 著者の答えは、否。「期待が先行し、そして期待だけで終わってしまった」と断じる。“期待”から、やがて“幻滅”へ。アベノミクスの問題点、そして今の日本経済の実態を、各種データを基に検証する。
早ければ2014年春にも工事が始まる、リニア中央新幹線。JR東海が進める、建設費9兆円超の巨大プロジェクトだが、人々の関心は薄く、計画の実態はほとんど知られていない。本書は、このリニア計画を、経済性、技術面、環境面等から徹底検証。超音速機コンコルドなど過去の失敗プロジェクトも引きつつ、計画が抱える問題点を指摘し、リニアの必要性を問う。
2014年4月号掲載
2007年の米国での金融危機に端を発した経済的混乱から、世界は立ち直りつつある。とは言え、欧米では若者の失業率が極めて高い。各国政府は雇用問題よりも赤字削減を優先し、彼らをさらに悪い境遇に追い込もうとしている。失業、低賃金、借金…。『ウォール・ストリート・ジャーナル』の若手記者が、大卒でも就職できない“若者の絶望”の実態をレポートする。
将来、トヨタ・日産は市場の片隅に追いやられる? シェールガス革命のあおりで、太陽光発電等グリーンエネルギーの開発事業者は消え去る? イノベーションを専門とする経営戦略コンサルタントが、2013年時点で確実に予測できる技術革新を前提に、24年までに各種業界がどう変化するかを解説。企業が生き残る上で直視すべき、厳しい未来シナリオを突きつける。
2014年3月号掲載
インターネットや携帯端末などがもたらした「ラディカル・コネクティビティ」(革命的なつながりやすさ)が今、政治、ビジネス、文化を一変させている。例えば、ブロガーが大手既成メディアを窮地に追い込んだり、ウェブを使った個人ビジネスが大企業を脅かしたり…。この新しい力が持つ豊かな可能性、そして迫り来る大組織の崩壊という未来社会を描く。
節税を目的に日本人が資産を海外に持ち出す状況を、著者が『資産フライト』で描いたのは2年前。そして今、マレーシアなど新興アジアへ移住する日本人が急増している。本書は、カネばかりかヒトまでもが日本を出て行く、この「人材フライト」の実態を報告、日本の未来像を模索する。意外にも、日本脱出の動きを非難せず、逆に奨励することが日本を救うという。
慢性化する長時間労働、あるいは累積する財政赤字…。こうした重苦しい現実を前に、日本にはもう「希望がない」といわれたりする。希望が前提でなくなった今日、人は何を糧に未来へ進めばいいのか。また、そもそも希望とは何なのか。社会のありようと希望の関係について研究を続ける著者が、これまでの研究成果を基に、希望にまつわる疑問を明らかにする。
2014年2月号掲載
権威に弱く、政府に不都合なことは書かない日本の新聞。2000年から12年にかけ、発行部数は全国で約590万部減少した。片や、情報公開の進む今日、公開データを読解する“データ・ジャーナリズム”がスクープを放ち、存在感を増している。果たして、新聞など既存のメディアの存在意義とは? メディアの現状に、事情に詳しい東京新聞論説副主幹が斬り込む。
2014年1月号掲載
今、若者の経済的立場が弱くなっている。子どもの生活レベルが親世代より低下する「下降移動社会」が訪れつつある。こうした社会の変容に対する考察を軸に、ペットの家族化、児童虐待、ゆがんだ年金制度等、今日みられる諸問題に斬り込む。著者は、「パラサイト・シングル」「格差社会」などの言葉を世に浸透させたことで知られる、家族社会学者の山田昌弘氏。
「衰亡論は、我々に運命を考えさせる」 ―― 。こう語る著者が、巨大帝国ローマ、通商国家ヴェネツィアなどの国家、文明の興亡を本書で描いたのは、30年余り前のこと。その間、世界第2位の経済大国だった日本は3位に転落し、代わって中国が2位に浮上した。そんな今だからこそ、改めて読みたい。「我々の運命」を考えるために。
2013年12月号掲載
尖閣諸島の領有権を巡って、日中両国の対立が続く。中国政府の公船、海軍の艦艇が尖閣諸島近海での活動を活発化させているが、果たして軍事衝突につながる恐れはないのか。自衛隊の元海将たちが、中国の現状、海洋進出の戦略、考えられる最悪のシナリオ、日本がとるべき対応などを説く。監修は、自衛隊のトップである統合幕僚会議議長を務めた夏川和也氏。
一見、魅力的だが、平気で嘘をつき、人を傷つける…。良心をもたないために、他者への思いやりが欠落し、手段を選ばずに自分の欲望を満たそうとする人たちがいる。本書は、米国で25人に1人いるとされる、こうした良心のない精神病質者について解説したもの。心理セラピストが、彼らの実態、恐るべきテクニック、被害に遭わないための見分け方などを教える。
欧米化した日本の食生活に警鐘を鳴らし、話題を呼んだ『粗食のすすめ』の新版。日本は世界一の長寿国といわれる。だが、今の元気なお年寄りは、肉や卵をたくさん食べて長生きしているのではないと述べ、米を主食とする伝統食 ――「粗食」の素晴らしさを説く。栄養学や健康本に惑わされがちな現代人に、風土に根差した食生活の大切さを教えてくれる一書である。
2013年11月号掲載
今日、会社や産業が“突然死”するようになった。例えば、アップルのiPodの登場で、CDが産業ごと衰退した。いわば「仕事がなくなる時代」を迎えた今、ビジネスパーソンに必要な考え方、働き方とは? 世界的経営コンサルタントの大前研一氏が、これからは必須ともいえる「稼ぐ力」―― 会社にしがみつかず、自立して働く力をつけるためになすべきことを語る。
安倍内閣の経済政策「アベノミクス」は、日本企業を苦しめていた円高を解消するなど、一定の成功を収めている。だが、実はアベノミクスには、1つの大きなリスクがある。それは、国が抱える1000兆円以上もの借金。下手をすれば、日本は財政破綻に陥りかねない。この財政問題について、経済の知識のない人でも理解できるよう、基本からわかりやすく解説する。
「一に国語、二に国語、三、四がなくて五に算数」。著者の藤原正彦氏は、数学者でありながら、小学校における教科の重要度を、こう位置づける。それは、国語が論理を育み、情緒を培い、全ての知的活動・教養の支えとなる読書する力を生むからだ。本書では、こうした国語教育の重要性に加え、我慢力や祖国愛を養うことの必要性など、独自の教育論を展開する。
2013年10月号掲載
今、ニートに続く、新たなタイプの未婚無業者、「孤立無業者」(SNEP=スネップ)が急増している。ニートとの違いは、社会と接点がないこと。仕事をしないのに加え、常に1人か、家族だけと暮らす。その数、162万人(2011年)。01年からの10年間で約80万人増えた。将来的に生活保護等、社会的コストを増大させかねない彼らの実態について、本書はデータを基に詳しく説明する。
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