新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2015年2月号掲載
フランスの経済学者トマ・ピケティは言う。「r>g ―― 資本収益率が産出と所得の成長率を上回る時、資本主義は持続不可能な格差を生み出す」。つまり、資産を持つ者はさらに豊かになり、持たざる者との格差は拡大する一方だ、と。詳細なデータと明晰な理論によって、地球規模の経済的、社会的変化を論じた、世界的ベストセラー。
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世界各地で頻発するテロの原因は、果たして民族や宗教、貧困のせいなのか? 著者の答えは、“否”。数が多く、居場所のない「ユース・バルジ」(15~25歳未満の青年層)こそが、最大の原因だという。本書では、これを基軸に、暴動と人口の「隠れた法則」をあぶり出す。飢えよりも若者のポスト不足が恐い等々、従来とは一味違う、海外ニュースの見方が示される。
2015年1月号掲載
この30年間、米国では巨額の金が上位1%の富裕層に集中した。一方で、その他大勢の人々の生活は悪化し続け、2011年には「ウォール街を占拠せよ」という抗議運動が起こった。なぜ、このような歪みが生じるのか? 米国で起きている経済格差拡大のメカニズムを、クリントン政権での労働長官をはじめ3つの政権に仕えたロバート・ライシュ氏が暴く。
中国の軍事戦略の本質に迫った書だ。「見えない部分を理解する努力こそ、事象の本質をあぶり出し、適切な対処を可能にする根源である」。こう語る軍事・安全保障アナリストが、防御する手段のない新型兵器の開発、暗躍するサイバー部隊、急速に力をつける海軍などの実態を掘り下げてリポート。TV等のニュースではつかみづらい、中国の真の目的を読み解く。
2014年12月号掲載
「依存症」は酒や薬物に限らない。iPhone、スターバックスのフラペチーノ、あるいはゲームアプリ。現代社会に溢れる、魅力的なものに人々が「病みつき」になるメカニズムは、ヘロイン等がもたらすものと同質だという。では、何が人を依存的行動へ駆り立てるのか。かつてアルコール依存症だった著者が、その原因、そして人間の意志の弱さにつけ込むビジネスに迫る。
人物評価の最大の条件、「人望」を考察した。著者によれば、人望の要件は「寛にして栗(寛大だが、しまりがある)」など、朱子が『近思録』で説いた9つの徳目。だが戦後、同書は忘れられ、「『徳』とはどのようなもので、どうやったら獲得できるのか、誰にもわからなくなった」。昨今の世情を見ると、この指摘を重く受け止め、しっかり学ぶ必要がありそうだ。
2014年11月号掲載
副題「理念なき資本主義の末路」。かつてケインズは、資本主義の明るい未来を説いた。万人の生活水準は何倍も向上し、1日の労働時間は3時間になると。そして今。先進国は豊かな社会を実現したが、労働時間は減らず、所得格差は広がり、人々は競争に明け暮れている。こうした現状を憂えるケインズ研究の大家が、貪欲を煽る今の資本主義へなぜ至ったかを説く。
2014年10月号掲載
イラク戦争における民間人の虐殺。アルカイダ幹部の暗殺。シリア反体制派への軍事指導…。米国の軍隊にもできない「汚い仕事」を請け負う民間傭兵会社、「ブラックウォーター」。この“影の軍隊”に、調査報道ジャーナリストが迫った。会社が誕生した背景、創業者と米政財界との癒着など、知られざる実態が暴かれる。原著は、『NYタイムズ』の年間ベストセラー。
シリコンバレーでは、これまでアップル、フェイスブックなど、ITを武器に世の中の仕組みを変えるような企業が次々に生み出されてきた。当地が、才能あふれる起業家や投資家を惹きつけてやまないのはなぜか? 自身もこの地で3つの企業を創設した著者が、前進を続ける“イノベーションの聖地”の独特の仕組みについて、歴史的・文化的な側面から解き明かす。
「神道」は、日本ならではの宗教だ。仏教やキリスト教、イスラム教などと違い、教祖は存在しない。教典もない。仏教をはじめ様々な外来文化を取り入れ、融通無碍に発展し、日本の歴史を動かしてきた。縄文時代の精霊崇拝を起源とし、他の宗教にはない「仕組み」を有する神道。その成立過程や歴史的背景、本質を、歴史考証の第一人者がわかりやすく解説する。
2014年8月号掲載
グローバル企業とローカル企業を見た時、つい目を奪われるのは、派手な前者だ。だが、日本のGDP(国内総生産)と雇用の7割を占めるのはローカル企業。すなわち、国内各地の市場で勝負するローカル企業こそ、日本経済の切り札となる。本書ではグローバルとローカル、2つの経済圏の実態を解説し、ローカル経済圏を生かす形での、日本経済復活の処方箋を示す。
1989年の天安門事件の後、中国共産党政権は長くはもたないと見る専門家は多かった。だが、共産党は支持を回復、若者に愛国主義が根付く。日本へは以前より強気に主張するようになった。その背景にあるのが、「歴史的記憶」。過去の出来事自体ではない、中国人による歴史の理解だ。それがどう作られ、利用されてきたかを、中国育ちの在米国際政治学者が論じる。
2014年6月号掲載
社会保障論を専門とする経済学者が、日本の社会保障財政について論じた書である。現在、わが国の社会保障給付費は110兆円超(GDPの約4分の1)、年間3~4兆円のペースで急増している。財政再建のため消費税率が8%に引き上げられたが、著者いわく、たとえ10%でも「焼け石に水」。社会保障を取り巻く危機的状況を数字で示し、抜本改革の必要性を訴える。
2014年5月号掲載
「インターネットは社会を大きく変えてきたが、それは今後10年間に起こる激変の『予兆』でしかない」。こう語るグーグル会長が、外交政策・国家安全保障の専門家とともに、私たちの暮らし、国家、テロなど、世界がどう変わっていくかを論じる。インターネットは善にも悪にもなり得る。技術を生かすも殺すも人間次第、ということを教えてくれる1冊である。
安倍晋三内閣が「大胆な金融緩和を行う」と宣言した後、円安・株高が加速した。だが、金融緩和措置は実体経済を動かし、日本経済を回復させたのだろうか? 著者の答えは、否。「期待が先行し、そして期待だけで終わってしまった」と断じる。“期待”から、やがて“幻滅”へ。アベノミクスの問題点、そして今の日本経済の実態を、各種データを基に検証する。
早ければ2014年春にも工事が始まる、リニア中央新幹線。JR東海が進める、建設費9兆円超の巨大プロジェクトだが、人々の関心は薄く、計画の実態はほとんど知られていない。本書は、このリニア計画を、経済性、技術面、環境面等から徹底検証。超音速機コンコルドなど過去の失敗プロジェクトも引きつつ、計画が抱える問題点を指摘し、リニアの必要性を問う。
2014年4月号掲載
2007年の米国での金融危機に端を発した経済的混乱から、世界は立ち直りつつある。とは言え、欧米では若者の失業率が極めて高い。各国政府は雇用問題よりも赤字削減を優先し、彼らをさらに悪い境遇に追い込もうとしている。失業、低賃金、借金…。『ウォール・ストリート・ジャーナル』の若手記者が、大卒でも就職できない“若者の絶望”の実態をレポートする。
将来、トヨタ・日産は市場の片隅に追いやられる? シェールガス革命のあおりで、太陽光発電等グリーンエネルギーの開発事業者は消え去る? イノベーションを専門とする経営戦略コンサルタントが、2013年時点で確実に予測できる技術革新を前提に、24年までに各種業界がどう変化するかを解説。企業が生き残る上で直視すべき、厳しい未来シナリオを突きつける。
2014年3月号掲載
インターネットや携帯端末などがもたらした「ラディカル・コネクティビティ」(革命的なつながりやすさ)が今、政治、ビジネス、文化を一変させている。例えば、ブロガーが大手既成メディアを窮地に追い込んだり、ウェブを使った個人ビジネスが大企業を脅かしたり…。この新しい力が持つ豊かな可能性、そして迫り来る大組織の崩壊という未来社会を描く。
節税を目的に日本人が資産を海外に持ち出す状況を、著者が『資産フライト』で描いたのは2年前。そして今、マレーシアなど新興アジアへ移住する日本人が急増している。本書は、カネばかりかヒトまでもが日本を出て行く、この「人材フライト」の実態を報告、日本の未来像を模索する。意外にも、日本脱出の動きを非難せず、逆に奨励することが日本を救うという。
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