新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2013年11月号掲載
今日、会社や産業が“突然死”するようになった。例えば、アップルのiPodの登場で、CDが産業ごと衰退した。いわば「仕事がなくなる時代」を迎えた今、ビジネスパーソンに必要な考え方、働き方とは? 世界的経営コンサルタントの大前研一氏が、これからは必須ともいえる「稼ぐ力」―― 会社にしがみつかず、自立して働く力をつけるためになすべきことを語る。
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安倍内閣の経済政策「アベノミクス」は、日本企業を苦しめていた円高を解消するなど、一定の成功を収めている。だが、実はアベノミクスには、1つの大きなリスクがある。それは、国が抱える1000兆円以上もの借金。下手をすれば、日本は財政破綻に陥りかねない。この財政問題について、経済の知識のない人でも理解できるよう、基本からわかりやすく解説する。
「一に国語、二に国語、三、四がなくて五に算数」。著者の藤原正彦氏は、数学者でありながら、小学校における教科の重要度を、こう位置づける。それは、国語が論理を育み、情緒を培い、全ての知的活動・教養の支えとなる読書する力を生むからだ。本書では、こうした国語教育の重要性に加え、我慢力や祖国愛を養うことの必要性など、独自の教育論を展開する。
2013年10月号掲載
今、ニートに続く、新たなタイプの未婚無業者、「孤立無業者」(SNEP=スネップ)が急増している。ニートとの違いは、社会と接点がないこと。仕事をしないのに加え、常に1人か、家族だけと暮らす。その数、162万人(2011年)。01年からの10年間で約80万人増えた。将来的に生活保護等、社会的コストを増大させかねない彼らの実態について、本書はデータを基に詳しく説明する。
「国体」は重要な語でありながら、戦後、連合国軍総司令部(GHQ)が教科書での使用を禁じたこともあり、死語と化した。使われたとしても本来の意味とは違って、軍国主義とセットであるかのように不当な扱いを受けている。こう嘆く著者による、国体の講義である。日本人のアイデンティティの根本をなす、“和の精神”に根差した国体について、わかりやすく解説。
アルコール依存症やパチンコ依存症等の「依存症」になる人は、「意志の弱いダメな人間」と見られがち。だが精神科医の著者は、依存症は適切な治療と予防が必要な“病”だという。何かをやめられないのは意志ではなく、社会の問題だと指摘。ギャンブルやゲームなど、依存症患者を量産することで成り立つ「依存症に依存する」社会の実態を暴き、警鐘を鳴らす。
現代科学では、悪魔の存在を認めていない。だが著者は、悪魔は存在するという。実際、これまでに会った多くの殺人犯や自殺未遂者は、実行する際、「悪魔がささやいた」と語ったという。悪魔がささやくとは、どういうことか。精神科医・作家として長年日本人の心を見つめてきた著者が、人を破滅に追いやる「悪魔のささやき」の正体を、各種の事例を基に分析する。
2013年9月号掲載
経済成長率が高ければ、人々は幸福になる、という考え方がある。これに疑問を呈する著者が、内外の各種統計データを基に、経済学の見地から、人々の「幸せ」とは何かを探った。少子・高齢化時代を迎え、このままいけばマイナス成長は不可避。そんな日本において、人々の幸福を高めるにはどうすればよいか、幸せについて考える上で、良きヒントとなる1冊だ。
フォーチュン誌の「世界で最も有力な女性50人」に選ばれた、フェイスブックのCOO(最高執行責任者)が、現状から「一歩踏み出せ」(リーン・イン)と呼びかける。なぜ、世のリーダーの大半が男性なのか。女性リーダーが生まれにくい原因を指摘し、女性がキャリア上の成功を手に入れるための方法、真の男女平等のあり方を、女性および男性に向けて語る。
2013年8月号掲載
「質の高い教育を、無料で、世界中の全ての人に」というミッションを掲げる、無料のインターネット学校「カーンアカデミー」。今、世界が注目する教育プラットフォームの創設者が教育の未来の形を示す。オンライン教育は従来の教育システムが抱える制約を解き放ち、全世界に公平な教育環境を整備する契機となり、特に途上国に革命的な改善をもたらすという。
戦争は悪、非道徳の極み ―― 。こう考える人は多いのではないか。しかし、本書は、戦争を「善悪」や「良心」といったレベルで捉えるのは愚かだという。戦争は政治の延長であり、外交の一手段。だから国家は、「戦争を設計する」という発想を持たなければならない、と説く。日本を戦場としないために知っておくべき、理想論ではない、現実に即した戦争論。
2013年7月号掲載
副題は「浮かれる日本への警鐘」。ユダヤ教に改宗してユダヤ人となった国際弁護士が、今またバブルの夢を追う日本に辛口で物申した書だ。著者によれば、アベノミクスは日本の財政を破綻させかねない。また、尖閣問題等に見るように、国際政治における戦略的嗅覚もない。そうした問題の数々を挙げ、日本が生き残るために学ぶべき、ユダヤ5000年の智慧を示す。
2013年6月号掲載
消費税のみならず、所得税や相続税の税率も引き上げられようとしている。これらの増税は、社会にどう影響するのか? 国際的に活躍する税理士が、海外の事例を織り交ぜつつ、増税社会のカラクリを解説。「このままの税制だと、富裕層は日本を見限る」と述べ、日本経済を良くするには富裕層を大事にし、彼らに投資や雇用を増やすように金を使わせるべき、と提案する。
アニメ、ファッションなど、最近流行の「クール・ジャパン」の真髄に、美術史の国際的権威が迫った。自然や信仰、芸術等、西洋と日本の違いを比較しつつ、日本文化を貫く原理を説き明かす。自然を支配するのではなく、自然を受け入れる ―― 島国の日本ならではの“自然信仰”は理想的な思想で、世界の中心的思想になり得るなど、目から鱗の新視点が示される。
ストレスは体に悪い。熱中症の予防にはこまめな水分補給が必要。がん家系でなければ、あまり心配しなくてよい…。世間で信じられている「健康常識」は果たして本当なのか? 病気を予防するための研究に打ち込んできた医師が、常識の誤りを指摘し、簡単で長続きする健康術を指南する。また、無用な治療や検査を行う現代医療のあり方についても警鐘を鳴らす。
2013年5月号掲載
日中関係の悪化が両国経済に及ぼす影響を、エコノミストが考察。データを基に、巷間いわれるほど日本経済への打撃は大きくないこと、中国もまた悪影響を被ることを示す。そして、基本的な価値観が違う中国は「日本のよきパートナーとはなり得ない」とし、日本企業は中国への依存度を下げ、親日的で、潜在的な成長力の大きい南アジアに積極的に進出せよと説く。
米国の「ウォール街を占拠せよ」運動、あるいは経済危機を背景にした欧州諸国のデモ。これらに代表される社会的・政治的・文化的な運動 ――「ムーブメント」と、企業は決して無関係ではない。うまく利用すれば、顧客と深い関係を築き、利益に結びつけることが可能だ。その方法、「ムーブメント・マーケティング」について、広告代理店CEOの著者が解説する。
2013年4月号掲載
高成長が続く中国はいずれGDP(国内総生産)で米国を抜く、との見方がある。しかし、「いまのままでは遠からず成長が失速し、深刻な停滞を迎える」と、中国の経済・ビジネス事情に詳しい著者は指摘。これまでの莫大なインフラ投資の副作用、効率の悪い国有企業、少子高齢化など、中国経済が抱える問題を詳細に分析し、世界第2の経済大国の真実の姿を示す。
抗がん剤はがんを治す薬ではなく、命を延ばすためのもの。点滴は血液を薄めるだけで、有害なことが少なくない。がん検診に熱心なのは日本だけ…。日本医療の驚くべき実態に、作家としても活躍する医師が切り込んだ。医療業界、製薬業界、厚労省、マスメディア等々が、自らの利益のために生み出した医療を巡る「幻想」を晒し、望ましい医療のあり方を問う。
2013年3月号掲載
中国と香港、台湾、シンガポール等の華僑・華人圏からなるのが、「大中華圏」である。著者によれば、近年、このネットワークは経済的な関係を深めている他、尖閣問題で見られた通り、政治的な意味も持ち始めたという。こうした大中華圏の現状を、本書は解説する。中国=中華人民共和国と見がちな我々に、中国の本質に迫る上で新たな視座を与えてくれる1冊だ。
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