新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2023年5月号掲載
「イスラエル人とパレスチナ人はどちらも正しく、どちらも間違っている」。こう語る著者が、イスラエルについて知っておくべきことを1冊にまとめた。ユダヤ人・パレスチナ人の起源とは? なぜ紛争が続くのか? そもそも、何が問題なのか? 中東の小国にして、世界が注目する“この国”を、正しく理解するための入門書だ。
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2023年4月号掲載
中国の軍拡、北朝鮮の核開発…。今、日本の安全保障環境は悪化している。こうした緊迫した時代における、日本の戦略を論じた書だ。防衛政策のエキスパートである著者は、「現状変更」を図る中国に対して、あくまで「現状維持」が日本の大戦略上の目的だと指摘。それを達成するための「統合海洋縦深防衛戦略」を披露する。
2023年3月号掲載
出生・死亡・移動。人口動態の変化が、政治や経済、社会を変えていく ―― 。米国防総省・人口統計コンサルタントが“人口”という観点から、人類の未来を見通した。格差拡大や少子高齢化、移民問題など、いま世界が直面している課題は、今後どうなるのか。各種データを駆使して予測し、良き未来とするための道筋を示す。
2022年10月、中国共産党は党大会後に、新たな指導部“新チャイナ・セブン”を選出。そして習近平政権は異例の「三期目」に突入した。なぜ、二期10年の慣例を破り、習は続投したのか? 中国に生まれ、現代中国をよく知る著者が、彼の真の狙いを解説。決断の背景には、「父の仇を討つこと」「アメリカとの関係」があるという。
開戦から1年を迎えるウクライナ侵攻。ロシアに毅然と立ち向かうゼレンスキー大統領の言動は、国内外から注目を集めている。彼は一体、どんな人物なのか。第一級ジャーナリストが、膨大なインタビューと現地取材からその実像に迫った。ゼレンスキーが内包する光と影、強みと弱みを公平な視点で綴った、初の本格評伝である。
2023年2月号掲載
欧米諸国で対立が深まっている。それは、かつてのイデオロギー上の「左右」ではなく、階級の「上下」の対立だ。高学歴のエリート層による新自由主義的な支配体制に、労働者階級の不満が爆発、ポピュリズムの反乱が起きた。どうすれば階級の壁を超え、連帯できるのか? 分断を解消するカギは、「民主的多元主義」だという。
今、世界に“食料危機”が迫っている。ウクライナ戦争や異常気象など様々なリスクが顕在化する中、有事に備え、安定的に食料を確保することは喫緊の課題だ。にもかかわらず、日本の食料自給率は先進国で最低水準、“食料安全保障”への備えもない。そんな状況をもたらした政治の責任を問い、輸入頼りの食料政策に警鐘を鳴らす。
2023年1月号掲載
人類は今、様々な「巨大な脅威(メガスレット)」に直面している。過剰債務、スタグフレーション、脱グローバル化…。これらの脅威はかつてない規模で進み、広範囲に大損害をもたらす可能性が高い。破滅は目の前だ! かつて2007年の世界金融危機を予知し、対応した米国の経済学者が、“世界大混乱”を警告、備えを促す。
変化が激しく、先を読むのが難しい今日の世界情勢。2023年、各国経済はどのような局面を迎えるのか、大和総研のエコノミストたちが考察した。米国は高インフレに耐えられるか。エネルギー危機に直面するEUは? 厳しい外部環境の中、日本の経済活動は正常化できるのか…。世界経済の基礎知識を示しつつ、多面的に展望する。
2022年12月号掲載
著者は地政学の第一人者、イアン・ブレマー氏。氏いわく、世界は今、3つの危機 ―― パンデミック、気候変動、破壊的な新技術に直面している。だが、米国内の分断、米中両国の対立のため、国際的信頼関係が築けず、危機に立ち向かうのが難しいという。では、危機を克服するにはどうすればよいか。実現可能性の高い解決策を示す。
「地政学」は、国家の戦略形成に、地理的な環境や歴史などが与える影響を探る学問だ。2022年、ロシアのウクライナ侵攻で、専制主義と民主主義の国々の対立が深まっている。激変する国際情勢。それを理解する上で、カギとなるのが地政学だ。安全保障の専門家が、地政学の視点から大国の地政戦略、“新冷戦”の時代を俯瞰する。
第二次世界大戦が終わって70年余り。しかし、戦争やテロは、常にどこかで起きている。ベトナム、アフガニスタン、中東、そしてウクライナ…。「戦争のない世界」はやって来るのか。そして、日本は本当に「平和」なのか。多方面で活躍するジャーナリストが、戦後の世界と日本を振り返り、戦争をなくすための教訓を引き出す。
2022年11月号掲載
ポピュリズムが頭をもたげ、保守派とリベラル派の対立が激しさを増す米国。今、この国の民主主義、アイデンティティが大きく揺らいでいる。なぜか? そしてこれは、米国の歴史においてどう位置づけることができるのか? 建国からの歩みをたどりつつ、深さを増す現代米国の分断状況を分析し、民主主義の行方を展望する。
「オシント」とは、公開情報に基づく情報収集・分析のこと。SNSなどが発信する膨大な情報の真偽を判別する。ウクライナ侵攻でのロシアの嘘を見破り、国際犯罪捜査やビジネスにも活用されるなど、今、注目を集める技法だ。本書は、政府や企業などの「不都合な真実」に肉薄するオシントの現状を徹底取材。その可能性を探る。
2022年10月号掲載
ナショナリズムをあおり、個人崇拝を奨励し、国家機関を軽んじる。近年、世界各地で「強権的指導者」が台頭している。プーチン、習近平、トランプ…。彼らの政治スタイルは民主主義を脅かす。こうした新しい潮流はいつ頃、定着したのか? その背景には何があるのか? 世界秩序を壊しかねない、強権的指導者の正体に迫る。
技術変革は将来も急速に進む、経済成長は永遠に続く…。これまで、こうした考え方が、経済や政治、社会の大前提だった。だが今、あらゆることが“スローダウン”し始めている。そして、それは良いことだ。住まいも教育も改善し、過酷な仕事も減る。本書は、膨大なデータをもとに、「加速時代の終焉」と「世界の安定化」を示す。
2022年9月号掲載
毎年、スイスで開催される「世界経済フォーラム総会」(通称ダボス会議)に集う、名だたる億万長者たち。“ダボスマン”と呼ばれる彼らは、これまで言葉巧みに嘘を浸透させ、減税や規制緩和を勝ち取ってきた。そんなダボスマンの論理や世界経済への影響などについて、ニューヨーク・タイムズ紙の記者が明らかにする。
中国経済は、高度成長期を過ぎ、今や減速期に入りつつある。主要国トップの巨大市場は、これからどうなるのか? 習近平政権が進める「共同富裕」政策、急速に進む少子化、デジタル経済の急拡大、ハイテク分野の米中デカップリング…。経済を左右する様々なデータをもとに中国が直面するリスクを分析、今後の中国経済を見通す。
2022年8月号掲載
1990年頃からの中国の台頭、ソ連崩壊に伴う東欧の世界経済への再統合で、世界の労働力は増大し、国家間の所得格差は改善した。だが、高齢者の増加により、今後、世界の人口構成は劇変し、グローバル化も減速する。世界経済の未来はどうなるのか? 過去30年と今後30年における世界経済の長期トレンドを分析し、警告を発する。
ウラジーミル・プーチン。ロシアのトップとして君臨し続ける彼はどんな人物なのか? そしてその支配下にある国家・ロシアの行動原理とは? 米国のトップアナリストが、プーチンの行動や築いたシステムを徹底分析。彼の人間性や世界観、およびロシアがいかなる国家か、膨大な資料、綿密な取材を基に解き明かす。
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