新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2018年10月号掲載
19世紀は英国が、20世紀は米国が世界を支配した。では、21世紀は? 経済学者・思想家のジャック・アタリ ――“ヨーロッパを代表する知性”が「21世紀の新世界秩序」を提示。彼の見立てによれば、世界は無秩序とカオスに陥る。そんな未来における切り札は“結束”だ。世界が結束すれば、持続的な成長は可能だという。
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2018年9月号掲載
副題「GDPRはネットとデータをどう変えるのか」。GDPRとは、EU(欧州連合)が定めた「一般データ保護規則」のこと。インターネット上の個人データやプライバシーを保護する法律だ。誕生の背景には、IT企業による大規模な利益目的の個人データの利用があった。今ネットの世界で何が起こっているのか? メディア論の泰斗が報告する。
2018年8月号掲載
近年、欧米先進国では、グローバリズムを掲げ、その恩恵をこうむるエリート層に対して、国民が不満を募らせている。また、移民の増加に伴うナショナリストの台頭、欧州生まれのイスラム教徒によるテロ攻撃など、様々な「対立」が生じている。果たして世界は、これらの問題を克服できるのか。地政学の第一人者が読み解く。
2018年7月号掲載
世界人口は2050年までに100億人を突破、止まらない農村部から都市部への大量移動、西洋の衰退とアジア・アフリカの台頭 ―― 。未来予測プログラム「フューチャー・アジェンダ」が行ったワークショップの成果を公開。地球規模で起きる重大な変化、今後、進むべき方向を示す。より豊かな未来を築くためのヒントとなる1冊だ。
2018年6月号掲載
テクノロジーやグローバリゼーションのあまりに速い進展を前に、多くの人は戸惑っている ―― 。今、世界で何が起きているのか、加速する変化にいかに対処すればよいかを、ピュリツァー賞3度受賞のトーマス・フリードマンが語った。自らの世界的ベストセラー『フラット化する世界』後の時代、“加速の時代”の道案内だ。
2018年5月号掲載
アメリカによる世界支配は、2035年までには終焉する。指導者がいなくなれば、国際情勢は混沌とした状態になる。そして2050年頃、すべてマネーで決着がつく、究極の市場主義に支配された〈超帝国〉が出現する ―― 。“ヨーロッパ最高の知性”と称される経済学者・思想家のジャック・アタリが、21世紀の政治・経済を予測した“未来の歴史書”。
2018年3月号掲載
イスラームの教えに基づく社会、国家を目指す「イスラーム主義」。19世紀末頃に生まれたこのイデオロギーが、今、中東を広く覆いつつある。実際、イスラームを政治に反映させようという声が中東の政治を変えている。その背景にあるものとは?政治と宗教の関係はどう変わっていくのか? 歴史を繙きながら考察する。
2018年1月号掲載
大方の予想を覆して誕生した、トランプ新政権。それを可能にしたものとは? 神学者の森本あんり氏が、トランプ現象の背景に迫った。アメリカのキリスト教は他の国とどう違うのか、それが社会にどのような影響を与えたのか。かの国に根づいた独自の宗教性を切り口に、ポピュリズムが蔓延するアメリカの現在を読み解く。
2017年12月号掲載
「ギグ・エコノミー」とは、“ギグ(単発の仕事)”を基盤とした新しい労働・経済形態のこと。近年、米国ではフルタイムの仕事が減り、フリーランスや副業などでギグを行う人が増えているという。本書では、ギグ・エコノミーが拡大している背景や、この新たな働き方で成功を収め、充実した人生を送るための法則を解説する。
2017年11月号掲載
1990年代以降、中国は大規模な「軍拡」を続けている。今や将兵の数は世界一(約230万人)、戦車や艦艇の数は米軍に匹敵する。その軍拡の狙いとは? 長年、人民解放軍を分析してきた気鋭の中国研究者が、同国が軍拡を本格的に推進する政治的背景、軍拡の諸側面を考察。中国を統治する共産党の「暴力依存」構造を解き明かした。
2017年10月号掲載
不動産市場の高騰が続くなど、いまだ弾けない中国バブル。なぜか? 中国人経済学者の著者によれば、バブルの裏には、政府が銀行や企業などに与えている「暗黙の保証」がある。政府の保証があればこそ、人々は安心して投資を続けるというわけだ。本書は、こうした中国経済の仕組みを明らかにし、その潜在的リスクを検証する。
2017年9月号掲載
戦後、日米欧の西側諸国は、開かれた社会、権利の平等などを背景に繁栄を謳歌してきた。だがグローバル化に伴う不平等を背景に、世界中で移民排斥、孤立主義を訴える政党が支持を集めるなど、繁栄をもたらした「西洋の理念」が危機に瀕している。その復活のために、何をすべきなのか。元・英エコノミスト誌編集長が提言する。
2017年7月号掲載
「世界全体を豊かにする方法は、グローバリゼーションしかない」。これまで、こうした言説は世界の常識として肯定的に語られてきた。だが近年、米国や英国など先進各国で内向きの動きが目立つ。その背景にあるものとは? 従来の資本主義が限界を迎える中、世界経済が向かう先とは? エコノミストの水野和夫氏が考察する。
2017年6月号掲載
シリコンバレーとウォール街。アメリカの技術革新と金融のメッカに、今、富と権力が集中し、産業構造が激変しつつある。一方、その変化に取り残されて、失業し、困窮する人は多い。まさに「超一極集中」というしかない、米国社会の凄まじい現状、深刻な格差拡大がもたらされた原因を、在米36年のアナリストが伝える。
これまでアメリカ社会を象徴していたのは、「オーガニゼーション・マン(組織人間)」だった。しかし今、自宅を拠点に1人で起業する、臨時社員やフリーランスとして働くといった、「フリーエージェント」が増えつつある。彼らは、なぜこの生き方を選び、どのように働いているのか。全米での調査を基に、新たな働き方を論じる。
2017年5月号掲載
「2100年」に向け、これからの世界、人間のありようを多角的に探究したものである。今、世界と日本で起こりつつある、あるいは起こさねばならない「パラダイム・シフト」(思考の枠組みの転換)とは ―― 。中国の台頭、若者の“ローカル志向”等々、個々の事象の根底にある潮流を、日本を代表する識者たちが明らかにする。
2017年4月号掲載
世界は今、激変しつつある。産業や企業、さらには国や都市が、従来の常識では考えられない方向へ動いている。マッキンゼーの研究部門の著者たちは、こうした変化をもたらしているのは“4つの破壊的な力”だという。それがいかなるものか、そして企業の対応策、物の見方をリセットするための戦略思考を、各種事例を交え説く。
副題「巧妙に洗脳される米国民」。自分たちに都合のよい政治を実現するため、カネでシンクタンクや大学、政治家を操る。「ティーパーティ運動」など、一見、草の根運動に見える活動に資金を出し、主導する ―― 。豊富な資金で政治を動かす米国の億万長者の正体を、『ニューヨーカー』誌のベテラン記者が徹底取材により暴いた大著。
2017年3月号掲載
トランプ大統領の経済政策構想が実行されれば、世界経済は大きな転換点を迎える可能性がある ―― 。こう指摘し、トランプ政権誕生が示唆するもの、そして米国および世界経済に及ぼす影響を考察。レーガノミクスに似た経済政策「トランポノミクス」の正体を明かす。今後の経済を考える上で、たたき台となる1冊といえよう。
2017年2月号掲載
トランプ大統領の誕生、覇権主義的動きを強めるロシアと中国、「親中国」化が進む東南アジア…。大変動を始めた世界の捉え方、今後の動きを国際政治学者が解説。全ての構図は「グローバリズムの終焉」と、それに伴う「オールド(旧)/アンチ(反)/ネオ(新)・グローバリズム」という、3勢力の相克から読み解けると言う。
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