新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2017年1月号掲載
成長か、崩壊か ―― 。世界で最も影響力のあるエコノミストの1人、モハメド・エラリアン氏が、世界経済が直面している危機の実相を描き出す。新たな成長と金融の安定への道と、景気後退と市場混乱への道。この“T字路”に私たちはまもなくぶつかるとし、それに備えよ、と説く。ニューヨーク・タイムズ紙ベストセラー!
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2016年、次期米大統領にドナルド・トランプ氏が選ばれた。「アメリカ・ファースト!」「イスラム教徒の締め出しを行うべきだ」等々、過激な発言を繰り返す氏を後押ししたのは、現状に不満を抱く中流層の白人たちだ。彼らは何に怒り、トランプを支持したのか。アメリカ保守思想の歴史を繙き、トランプ現象の本質を探る。
2016年10月号掲載
最先端のテクノロジー、若き起業家、巨万の富を生む地域…。アップルをはじめ、多くの有名IT企業が拠点を置く「シリコンバレー」には、こうしたイメージを抱きがち。だが、それは1つの断面でしかないという。華やかな面だけではない、影をも含めたシリコンバレーの全容を、2年余り当地を取材した記者がリポートする。
2016年7月号掲載
米国の不動産王、ドナルド・トランプ。政治経験はないが、強烈な個性と攻撃的な演説を武器に、2016年、共和党の大統領候補のトップに躍り出た。2000年の大統領選挙では泡沫候補だった彼が、今回、圧倒的支持を得ている。なぜか。“トランプ旋風”の背景、日本に及ぶ危険などを、米国の政治事情に詳しい日高義樹氏が読み解く。
復活した“軍事大国”ロシアを、気鋭の軍事評論家が多角的に検証した。軍事というと、ともすると兵力や兵器などに目が行きがちだが、国の成立や社会制度、文化や国民の意識に至るまで、深く洞察している。21世紀世界におけるロシアの立ち位置、世界との関わり、そして軍事戦略を理解するための視座を与えてくれる1冊だ。
1970年代のオイルショックと真逆の現象が、今起きている。「逆オイルショック」、原油価格の急落だ。原油価格の下落は、輸入国にはプラスの面もある。だが、世界の株式・為替市場の不安定化を招くなど、リーマンショック以上の衝撃を世界経済に与えかねない。こう述べる著者が、“世界経済における一大事”の実態を解説する。
2016年6月号掲載
クルド人問題、キリスト教とイスラム教の対立、地球温暖化…。こうした地政学上の出来事は、世界経済にどんな影響を及ぼすのか? 多様化する地政学リスクを「宗教対立、民族意識、イデオロギー闘争、民主化運動、環境破壊」の5つに類型化して解説する。グローバルな経済を見る目を養える、世界鳥瞰図といえる書だ。
2016年4月号掲載
グローバル化するイスラム過激派のテロ、ロシアによるシリアへの軍事介入、中国が強行する南シナ海での大規模な埋め立て工事…。近年、大きく変動し始めた国際情勢。これを、どう読み解くか。報じられるニュースが、今後、世界の行方を左右する重大事象に発展するか否かを見分ける手法 ―― 歴史の大局観の磨き方を語る。
「互いに愛し合いなさい。これが私の命令である」。キリスト教徒はこうした教えを受けつつも、多くの戦争に関わってきた。なぜ「愛と平和」を祈る一方で、「戦争」を行うことができるのか? キリスト教徒である宗教学者が、聖書の記述を引きつつ、信者が武力行使をいかに正当化するのか、なぜ人は戦争をするのか探究する。
2016年3月号掲載
世界は「Gゼロ」の時代へ ―― 。今日、主要先進国が指導力を失い、アメリカも世界の安定に積極的に関わろうとしなくなりつつある。そんな状況を表す、「Gゼロ」という言葉の生みの親、イアン・ブレマー氏が、今後、アメリカが世界で演じるべき役割を考察。同国の抱える国内問題を踏まえつつ、歩むべき道を提言する。
2016年2月号掲載
“経営学の巨匠”が、資本主義の暴走に警鐘を鳴らす。今日の米国では、上位1%の富裕層に富が集中し、大企業は政治献金を通じて、自分たちに有利なように政治を動かしている。こうしたバランスを欠く社会を再生するには、企業、政府の他、NGOや社会事業などから成る「多元セクター」が、社会の柱として必要だという。
2016年1月号掲載
ロシアによるクリミア半島編入、南シナ海での領土問題…。争いが絶えない今日の世界を見る時、カギとなるのが「ジオエコノミクス(地政経済学)」である。国が安全保障も加味して経済政策をつくり、それを推進するための戦略理論だ。この、ジオエコノミクスを軸に世界情勢、日本のビジネスリーダーがなすべきことを語る。
2015年12月号掲載
近年、日中関係が思わしくない。嫌中感情が高まっているが、食料問題の研究者として何度も訪中し、同国の実情をよく知る著者は言う。日本の針路を誤らせないためには、中国について「感情に流されず、冷静に分析する必要がある」。本書では、中国政府や国際機関などのデータをもとに、「急速に伸びる輸出」と「膨張政策」の2つの観点から、中国の未来を見通す。
2015年11月号掲載
中国の指導者の考え方も我々と同じ。中国は民主的で平和的な大国になる ―― 。米国の政治家や外交官は、こんな仮説を信じてきた。だがそれは誤りだったと、対中政策に深く関わってきた著者は言う。実は世界覇権を目指し、着々と手を打っていたのだ。本書では、その戦略、中国共産党革命100周年の2049年までに世界一の強国になるという中国の野望を暴露する。
現在、28カ国が加盟する欧州連合(EU)。創設当初は経済的成功を収めたかに見えたが、今や機能不全に陥りつつある。加盟国の経済成長率の低迷、ギリシャのユーロ離脱の可能性が高まるなど、問題が山積みだ。一体、EUはどこで道を誤ったのか。これからどうなるのか。英国人エコノミストが、EUや統一通貨ユーロの問題点、今後EUが採るべき政策などを示す。
2015年10月号掲載
かつて日本が行った戦争、植民地支配などの解釈を巡り、日中、日韓の間で対立が深まっている。なぜ、歴史認識の共有は難しいのか。戦前の日本を悪とする歴史書、逆に問題なしとするもの。どちらにも違和感があるという著者が冷静な目で歴史を見つめ直した。歴史学の潮流を追いつつ、歴史を政治や運動の道具とせず、謙虚に史実と向き合うことが大切だと説く。
2015年8月号掲載
人口減少、周辺国家との軋轢、技術革新への対応の遅れ。かつて長期の繁栄を謳歌したカルタゴやベネチアは、こうした課題に対応できず滅亡した。同様の問題を抱える日本も、下手をすれば同じ道を歩みかねない!? 「国家存亡のカギは『用意周到』にあり」。この視点の下、数千年の人類の歴史において、消滅した国家の事例を検証し、そこから学ぶべきことを示す。
2015年7月号掲載
IS(イスラム国)はじめ、世界各地で凶行を繰り返すイスラム過激派。彼らが欧米文明を憎み、勢力を伸ばした背景には、「富の格差」があるという。こうした視点のもと、サミュエル・ハンチントン『文明の衝突』、トマ・ピケティ『21世紀の資本』などを引きつつ、イスラムについて考察した。宗教に疎い日本の、イスラム圏への関わり方についても提言する。
習近平が中国の最高指導者となって2年。中国の官僚・経済人に深いパイプを持ち、10年以上彼を取材してきたジャーナリストが、習政権の構想と戦略の全体像を明らかにした。名目GDPでは、世界一になる日も近い中国。2023年、習近平の政権退任時、同国はどんな国になっているのか、経済政策、国際金融戦略、政治・社会システム等の観点から徹底予測する。
世界1位と2位の経済大国、米国と中国。今や両国との関係を抜きに、国際舞台で成功するのは難しい。本書では、米中で長く活躍した商社マンが、自己中心的な彼らと伍するための知識を伝授。「集団より『個』を重んじる」「右手で握手をしながら、左手で相手を殴る」等々、謙虚でお人好しな日本人がグローバル人材になるための、米中の“ホント”の数々が満載!
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