新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2015年7月号掲載
習近平が中国の最高指導者となって2年。中国の官僚・経済人に深いパイプを持ち、10年以上彼を取材してきたジャーナリストが、習政権の構想と戦略の全体像を明らかにした。名目GDPでは、世界一になる日も近い中国。2023年、習近平の政権退任時、同国はどんな国になっているのか、経済政策、国際金融戦略、政治・社会システム等の観点から徹底予測する。
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世界1位と2位の経済大国、米国と中国。今や両国との関係を抜きに、国際舞台で成功するのは難しい。本書では、米中で長く活躍した商社マンが、自己中心的な彼らと伍するための知識を伝授。「集団より『個』を重んじる」「右手で握手をしながら、左手で相手を殴る」等々、謙虚でお人好しな日本人がグローバル人材になるための、米中の“ホント”の数々が満載!
冷戦終結時、これで世界は平和に向かうと思った人は多いのではないか。だが、今も戦火はやまない。異なる文明を背景とするグループの対立が世界各地で続く。こうした現実を見ると、文明同士が衝突する要因を説いた本書の意義は今なお大きい。刊行から十数年。「世界の安全を守るには世界の多文化性を認めなくてはならない」、この言葉を改めて胸に刻みたい。
2015年6月号掲載
2014年半ばから続く、原油価格の急落。日本では、ガソリン代が安くなるなどの理由で、これを歓迎する声もある。だが、今回の原油安は、マイナスの面も。金融危機の他、領有権争い等、政治情勢の面でも深刻な問題が生じかねない。本書では、エネルギー事情に詳しい著者が、地政学の観点から、原油価格暴落の背景、中長期的な世界情勢への影響などを考察する。
IS(イスラム国)のテロ事件などで、イスラム教は恐いと思う人もいるかもしれない。しかし、信者の大半は普通の人々。そんな彼らの価値観、生活を、アラブ・イスラム圏研究の第一人者が紹介した。コーランならではの教えとは。なぜ厳しい戒律に縛られる生活ができるのか。「アラブ」と「中東」の違いとは…。イスラム教徒に関する素朴な疑問の数々に答える。
2015年5月号掲載
「アメリカは世界の警察官ではない」。2013年9月のオバマ大統領の発言により、国際社会における同国の影響力の低下が鮮明になった。中東でのイスラム国の台頭、欧州のウクライナ問題、中国の強引な海洋進出。これら「警察不在」の事態を招いたと言っても過言ではない、大統領の「警察官放棄」発言。その経緯を示すとともに、現在そして今後の世界を読み解く。
2015年4月号掲載
我々は戦争をしたくはない。しかし敵側が一方的に戦争を望んだ ―― 。戦争を始める前、どの国の国家元首もこう言い、自己を正当化する。両次世界大戦の時も、現在のあらゆる紛争においても。世論を巧妙に操る、こうした「戦争プロパガンダ」の基本的な手法について、英国ポンソンビー卿の古典的名著『戦時の噓』の指摘に沿いつつ、具体例を挙げて検証する。
2015年3月号掲載
昨今、イラク・シリアで急速に勢力を伸ばす「イスラム国」。広大な支配地を手に入れた彼らは、テロ集団であるにもかかわらず“国家”を名乗り、人質の首切りなど残虐行為を行う一方、巧妙なPR戦術で世界の若者を惹きつけている。彼らは何者なのか? 他の過激派との違いは何か? 目的は? 資金源は? 元・在シリア特命全権大使が、その実態を解き明かす。
著者の松原邦久氏は、中国ビジネスの経験が豊富な、自動車メーカー・スズキの元中国代表。冒頭、氏は言う。「日本人と中国人は、あまりにも違った人たちであり、もし関わろうとするのならば相当な覚悟を持って臨むべき」。知的財産権が保護されない、賄賂の横行、撤退が困難…。本書では、かつて経験した様々な問題を挙げ、その背景にあるものを解説する。
2015年2月号掲載
フランスの経済学者トマ・ピケティは言う。「r>g ―― 資本収益率が産出と所得の成長率を上回る時、資本主義は持続不可能な格差を生み出す」。つまり、資産を持つ者はさらに豊かになり、持たざる者との格差は拡大する一方だ、と。詳細なデータと明晰な理論によって、地球規模の経済的、社会的変化を論じた、世界的ベストセラー。
世界各地で頻発するテロの原因は、果たして民族や宗教、貧困のせいなのか? 著者の答えは、“否”。数が多く、居場所のない「ユース・バルジ」(15~25歳未満の青年層)こそが、最大の原因だという。本書では、これを基軸に、暴動と人口の「隠れた法則」をあぶり出す。飢えよりも若者のポスト不足が恐い等々、従来とは一味違う、海外ニュースの見方が示される。
2015年1月号掲載
この30年間、米国では巨額の金が上位1%の富裕層に集中した。一方で、その他大勢の人々の生活は悪化し続け、2011年には「ウォール街を占拠せよ」という抗議運動が起こった。なぜ、このような歪みが生じるのか? 米国で起きている経済格差拡大のメカニズムを、クリントン政権での労働長官をはじめ3つの政権に仕えたロバート・ライシュ氏が暴く。
中国の軍事戦略の本質に迫った書だ。「見えない部分を理解する努力こそ、事象の本質をあぶり出し、適切な対処を可能にする根源である」。こう語る軍事・安全保障アナリストが、防御する手段のない新型兵器の開発、暗躍するサイバー部隊、急速に力をつける海軍などの実態を掘り下げてリポート。TV等のニュースではつかみづらい、中国の真の目的を読み解く。
2014年11月号掲載
今日、イスラム教徒の人口は16億人超(世界人口の23%)。「ハラール(イスラム法で許される行為や食べ物)市場」の規模は大きく、来日するイスラム教徒も増え続けている。このビジネスチャンスを生かせるよう、彼らへの対応の仕方を説いた1冊だ。ハラールの基礎知識から、国内市場におけるイスラム教徒への各種サービスまで、ハラール対応の今を伝える。
2014年10月号掲載
イラク戦争における民間人の虐殺。アルカイダ幹部の暗殺。シリア反体制派への軍事指導…。米国の軍隊にもできない「汚い仕事」を請け負う民間傭兵会社、「ブラックウォーター」。この“影の軍隊”に、調査報道ジャーナリストが迫った。会社が誕生した背景、創業者と米政財界との癒着など、知られざる実態が暴かれる。原著は、『NYタイムズ』の年間ベストセラー。
国際政治学者・中西輝政氏が京都大学で行い、人気を博した講義「現代国際政治」。その講義録を書籍化。国際政治学がどのように生まれ、発展してきたかを振り返り、矛盾とジレンマに満ちた国際政治の本質に迫る。なぜ共産主義革命が起こったのか、なぜ日本は第2次世界大戦を避けられなかったのか…。わかりやすい語り口で、“世界の見方”を示してくれる。
2014年9月号掲載
米国では、ミュージアムの人気が高い。その数、1万6000~2万。展示内容も様々だ。本書はこれらの中から、興味深いミュージアムを取り上げる。例えば、聖書の創造の物語が事実だとして進化論を科学的に否定するもの、核兵器開発の歴史を賞賛するもの、凶悪犯罪者の情報を集めたもの…。ミュージアムという空間を通して、様々な表情を持つ米国社会が浮かび上がる。
2014年8月号掲載
1989年の天安門事件の後、中国共産党政権は長くはもたないと見る専門家は多かった。だが、共産党は支持を回復、若者に愛国主義が根付く。日本へは以前より強気に主張するようになった。その背景にあるのが、「歴史的記憶」。過去の出来事自体ではない、中国人による歴史の理解だ。それがどう作られ、利用されてきたかを、中国育ちの在米国際政治学者が論じる。
2014年7月号掲載
世界中の個人情報は、米国によって監視されていた ―― 。この驚愕の事実を明らかにしたのは、かつて中央情報局(CIA)、国家安全保障局(NSA)に在籍したエドワード・スノーデンだ。本書では、自らの命を危険に晒しつつ、数万にも及ぶ機密文書を持ち出した彼から文書を託された著者が、その全貌を公開。“監視国家アメリカ”の恐るべき実態が今明らかに!
本書の目的は、「アメリカが今どんなにひどい国になってしまったかを、できるかぎり克明にお知らせすること」だと著者は言う。利権の横行、病的肥満者の増加、富裕層の流出に伴う都市の荒廃…。米国では、好調な金融業界だけ除いて、あらゆる分野で歪みが拡大している。そうした現状および原因を述べ、「日本は間違っても米国のマネをしてはならない」と警告する。
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