新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2014年7月号掲載
近年、北側の先進国から、中国、インド、ブラジルなど「南」の国々へと、経済の中心がシフトしつつある。南の企業には強烈な起業家的野心があり、多くは二桁成長を遂げている。ビジネスの規模、時間、成功の定義も、先進国のそれとは違う。従来の経営知識が通用しない彼らにどう対応すべきか、世界的経営コンサルタントが、北側の企業に必要な戦略を披露する。
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2014年5月号掲載
「インターネットは社会を大きく変えてきたが、それは今後10年間に起こる激変の『予兆』でしかない」。こう語るグーグル会長が、外交政策・国家安全保障の専門家とともに、私たちの暮らし、国家、テロなど、世界がどう変わっていくかを論じる。インターネットは善にも悪にもなり得る。技術を生かすも殺すも人間次第、ということを教えてくれる1冊である。
2014年4月号掲載
予測によれば、経済成長を続ける中国・インドの消費者市場は、2020年までに合計10兆ドル、日本の3倍に達する。この巨大市場でビジネスに成功するには、新たに出現する消費者層の理解が欠かせない。彼らはどんな価値観を持ち、消費行動をとるのか。それらを長年にわたる両国での調査研究、コンサルティングを基に描く。現地に適応した戦略、企業事例も紹介。
2014年2月号掲載
「アラブの春」以降、イスラム過激派の活動は、イスラム教内部の宗派対立も絡んで激化している。2013年1月には、アルジェリアのガス・プラントが武装集団に襲われ、日本人10人が犠牲となった。本書は、強大化するイスラム過激派の現状を論じるとともに、欧米とイスラム世界の相克の中で、日本にしかできない、軍事行動ではない“建設的な役割”を示す。
2014年1月号掲載
“ギリシャ危機”により、偉大な古代の歴史を持つ国のイメージから一転、外国から「悪者」扱いされることになったギリシャ。今も綱渡りの財政運営が続くこの国と、人々の思いや現実を、長年ギリシャに関わってきた著者が綴る。国が借金だらけなのに政府がばらまき政策を続け、五輪で浮かれるうちに危機が到来…。同国の出来事は、決して対岸の火事ではない。
2013年12月号掲載
尖閣諸島の領有権を巡って、日中両国の対立が続く。中国政府の公船、海軍の艦艇が尖閣諸島近海での活動を活発化させているが、果たして軍事衝突につながる恐れはないのか。自衛隊の元海将たちが、中国の現状、海洋進出の戦略、考えられる最悪のシナリオ、日本がとるべき対応などを説く。監修は、自衛隊のトップである統合幕僚会議議長を務めた夏川和也氏。
2013年11月号掲載
新興諸国では、常識にとらわれない発想から、様々な新製品・サービスが生まれている。そうした新興国のイノベーションの背景にある「ジュガード」と呼ばれる考え方を紹介。「逆境を利用する」「シンプルにする」「末端層を取り込む」…。資源が少ないからこそ生まれるこれらの知恵は、不確実性が高い今日、イノベーションを起こし成長する上で不可欠なものだ!
2013年10月号掲載
現在、世界のイスラム教徒の数は16億人。一説によれば、やがて世界人口の半数がイスラム教徒になるという。市場規模200兆円ともいわれ、成長拡大するイスラム市場は、モノを売る場所としても、作る場所としても魅力的だ。本書では、イスラム諸国に豊富な人脈を持つ著者が、イスラム圏でビジネスを成功させるための人脈開拓、ビジネススタイルの流儀を説く。
2013年8月号掲載
いわゆる「アベノミクス」の一環として、日銀が「異次元の金融緩和」に踏み切った。「バブルを助長する」など、様々な批判がある超金融緩和だが、果たして成功するのか? 本書は、量的金融緩和によりリーマンショックの痛手からほぼ立ち直った米国経済の状況や、金融制度の歴史を踏まえつつ、超金融緩和政策を詳細に検証、今後の世界経済のトレンドを見通す。
戦争は悪、非道徳の極み ―― 。こう考える人は多いのではないか。しかし、本書は、戦争を「善悪」や「良心」といったレベルで捉えるのは愚かだという。戦争は政治の延長であり、外交の一手段。だから国家は、「戦争を設計する」という発想を持たなければならない、と説く。日本を戦場としないために知っておくべき、理想論ではない、現実に即した戦争論。
2013年7月号掲載
急速な経済発展を遂げ、世界の投資家たちの注目を集めるトルコ。中東のリーダーとして、近年、飛躍的に国際社会での存在感や発言力が高まっており、世界の識者たちは「今後50年、世界はトルコを中心に回るだろう」と予想する。争いの絶えない中東にあって、なぜトルコだけが躍進するのか? その理由を、アラブ・イスラム圏研究の第一人者が解き明かす。
2013年5月号掲載
日中関係の悪化が両国経済に及ぼす影響を、エコノミストが考察。データを基に、巷間いわれるほど日本経済への打撃は大きくないこと、中国もまた悪影響を被ることを示す。そして、基本的な価値観が違う中国は「日本のよきパートナーとはなり得ない」とし、日本企業は中国への依存度を下げ、親日的で、潜在的な成長力の大きい南アジアに積極的に進出せよと説く。
2013年4月号掲載
高成長が続く中国はいずれGDP(国内総生産)で米国を抜く、との見方がある。しかし、「いまのままでは遠からず成長が失速し、深刻な停滞を迎える」と、中国の経済・ビジネス事情に詳しい著者は指摘。これまでの莫大なインフラ投資の副作用、効率の悪い国有企業、少子高齢化など、中国経済が抱える問題を詳細に分析し、世界第2の経済大国の真実の姿を示す。
2013年3月号掲載
中国と香港、台湾、シンガポール等の華僑・華人圏からなるのが、「大中華圏」である。著者によれば、近年、このネットワークは経済的な関係を深めている他、尖閣問題で見られた通り、政治的な意味も持ち始めたという。こうした大中華圏の現状を、本書は解説する。中国=中華人民共和国と見がちな我々に、中国の本質に迫る上で新たな視座を与えてくれる1冊だ。
地球の物理的限界に人類はどう適応すべきかを問い、世界的なベストセラーとなった『成長の限界』。同書出版から40年たった今、著者の1人、ヨルゲン・ランダース氏が、今後40年の世界を展望した。この先、人口はどうなるのか、食料とエネルギーは足りるのか、資本主義の行方は…。過去40年に起きたことを基に、「最も実現確率の高い未来」を予測する。
2012年12月号掲載
今、日中関係は尖閣事件を機に、緊張が高まっている。そして、中国の膨張戦略に対し、米国も新国防戦略で「中国の膨張の抑止」を掲げた。著者は、こうした状況を「新たな冷戦」の始まりと見る。その主役、中国と、日本はいかに対峙してきたか、今後どう対応すべきか。中国に根強く残る宗主国意識など、歴史的な考察も踏まえ、「日中冷戦の時代」を読み解く。
世界的なベストセラー、『フラット化する世界』の著者T・フリードマンと、国際関係論の泰斗M・マンデルバウムが、衰退する米国の現状と行く末を考察した書。巨額の財政赤字、仕事の消滅、政治家の劣化等、米国が抱える諸問題を直視し、復活のための処方箋を提示する。ここで描かれた問題と対策は、今の日本にも当てはまり、日本の将来を考える上でも有用だ。
2012年11月号掲載
世の中は、とかく一方的な悲観論や楽観論に傾きがち。世界経済についていえば「ドルと米国債は暴落する」「ユーロ圏は解体する」等、あたかも一本調子で落下していくような論調がある。だが長年、経済・市場を見てきた著者は市場は悲観と楽観の間で揺れ動くものだとし、こうした極論を一蹴。表層的な議論の誤りを指摘しつつ、日米欧の通貨・経済の現状を探る。
2012年8月号掲載
穀物市場に長年関わってきたヘッジファンドマネージャーが、その経験を基に「日本の食の危機」を予見した、警告の書である。世界的な人口増加による穀物需要の増加、穀物市場への投資マネーの流入、あるいは日本の債務問題が招く急激な円安などにより、食料価格が暴騰し、食の安全が脅かされる ―― 。そんな危機のシナリオが明らかにされる。
2012年7月号掲載
揺れ動く円ドル相場、そしてユーロ危機…。もはや世界経済は、コントロール不能になりつつある。その中で、「通貨」は今後どうなっていくのか、気鋭のエコノミストが展望した。円高が日本をドルの軛から解放する、ユーロ圏は本格的な見直しが必要、等々の指摘とともに、21世紀において存在感を強めつつある「地域通貨」についても詳しく解説する。
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