新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2019年7月号掲載
深刻な問題となっている、日本の若者の未婚化。その背後に何があるのか。「婚活」という言葉を世に浸透させた社会学者が、日本社会を分析し、結婚難の真相に迫った。結婚が不可欠だった近代から、困難になっている現代、そして結婚不要化が進む未来まで。欧米の事情と比較しつつ順を追って解説し、結婚のあり方を考察する。
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世界では今、「第4次産業革命」が進行中だ。過去3度の産業革命の原動力は、第1次が蒸気機関、第2次が電力、第3次がコンピューター。今回は「デジタル」である。これは生産性の向上だけでなく、ビジネスモデルや産業構造、社会のあり方まで変えうる。その可能性を生かす上で知っておきたいデジタルの本質、考え方を説く。
2019年6月号掲載
「データ・ドリブン・エコノミー」とは、リアルな世界から集めたデータが新たな価値を生み、企業・産業・社会を変革していく一連の経済活動のこと。今後の進展が予想される、このデータ駆動型経済によって、ビジネスはどう変わるのか? 企業や個人はどう対処すべきか? IoTの第一人者が、デジタル化の未来を見通す。
2019年5月号掲載
平成という時代、日本人の意識や価値観はどう変わったのか? 長年、人間を多面的に研究してきたシンクタンクが、蓄積したデータをもとに平成の30年を振り返る。ひとり暮らしの増加、政治・経済への関心の低下…。生活環境や考え方の変化から見えてきたのは、未来に楽観も悲観もせず、社会より個人の幸せに価値を置く人々の姿だ。
二千数百年前に著された、中国古典『老子』。汲々とした世の中にあって、超然として穏やかに生きる思想を説いたこの名著は、現代にも通ずる様々な知恵にあふれている。「上善は水の如し」「無為自然」などの章句を、中国古典の大家がわかりやすい現代語訳で紹介し、厳しい現実をたくましく、しなやかに生き抜くヒントを示す。
2019年4月号掲載
「リバタリアニズム」(自由至上主義)とは、公権力を極力排除し、自由の極大化を目指す立場のこと。社会保障費の増額に反対など、経済政策面は「保守」だが、イラク戦争反対、同性婚に賛成など「リベラル」な面も持ち、従来の左右対立の枠に収まらない。近年、米国社会に広がるこの思想の実態を、現地取材を基に詳説する。
平成を、経済面から振り返った書である。平成の30年間で、世界経済の大きな変化から取り残された日本経済。平成が“失敗の時代”になった原因を、徹底解明する。バブル崩壊、中国の工業化、IT革命など、世界の大変化をたどり、日本の対応を検証。アベノミクスの失敗にも斬り込む。そして、将来に向けて何をすべきかを示す。
バブル崩壊、金融危機、リーマンショック、中国の台頭…。日本企業にとって平成は“激動の時代”だった。逆境の中、企業はどう動いたのか? また、経営のあり方はどう変わっていったのか? 経営学者が、平成30年間の経営を概観する。来るべき新しい時代の企業の姿を考える上で、平成時代の経営は良い教訓になるはずだ。
本書は言う。急激に進む人口減少と高齢化で、2020年以降、日本は深刻なデフレに陥る。量的緩和、ゼロ金利など、常識的な政策は通用せず、三流先進国に成り下がる、と。では、何をすべきか? 日本在住30年、この国を愛する元ゴールドマン・サックスのアナリストが、海外の論文やデータを基に、今必要な“勝算”ある政策を提言。
お掃除ロボットから医療診断の支援まで、今、AI(人工知能)を使ったサービスが広がりつつある。それは便利な反面、様々な問題も引き起こしている。無実の人を「犯罪者」に仕立て上げる、性別や人種で差別する、あるいは、人の命を狙う可能性も。国内外で噴出する事件をIT専門記者が報告し、AI依存社会に警鐘を鳴らす。
人口減少・高齢化時代を迎えた日本。空き家が増え、団地が老朽化する中、都心部にはタワーマンションが乱立。地方都市では中心部の商店街が寂れ、郊外の大型店に客が流れる。こうした歪みがなぜ生じるのか? 日本の各都市で生じている問題に、独自取材で鋭く迫る。見えてくるのは、無秩序な開発が招く、都市機能の限界だ。
インドの代理母による妊娠代行が6250ドル、米国へ移住する権利が50万ドル。今日、あらゆるものがお金で取引される。市場の論理では、問題ない。だが、何かおかしい ―― 。道徳的な問題をはらむ売買の例を通じ、お金で買うべきではないものについて考える。問いかけるのは、「ハーバード白熱教室」のマイケル・サンデル氏。
2019年3月号掲載
欧州は自死を遂げつつある ―― 。大量移民を受け入れ続ける欧州の未来に、気鋭の英国人ジャーナリストが警鐘を鳴らした。移民制限を唱える人への誹謗中傷、失われつつある西洋的な文化や価値観。さらには、マスコミがタブー視し、あまり報じられない移民によるレイプの問題などにも斬り込み、移民の受け入れの是非を問う。
中国資本による土地買収の実態を暴いた、『爆買いされる日本の領土』。本書は、この書の続編である。奄美大島などで進む土地買収問題の現状を伝えるとともに、外国資本による日本の国土買収が止まらない理由を、諸外国の法規制と比較して解説。土地買収を容認し続けると、国家そのものの存在が危うくなると警告する。
欧州の共和制国家・エストニア。人口わずか130万人余りのこの国は、IT立国を掲げ「電子政府」を実現したことで、今、世界中から注目を集めている。サインも紙の契約書もない。行政手続きの99%はオンラインで完結…。近未来を先取りする革新的な取り組みの数々は、いかにしてなされたのか。現地を取材した記者が報告する。
教養なき国民が国を滅ぼす ―― 。ベストセラー『国家の品格』の著者が、「現代に相応しい教養」のあり方を提言。各国の国民が十分な教養を持たない限り、世界の混迷は永遠に続く。こう語り、今日備えるべき、人文、社会、科学、大衆文化の「教養の4本柱」を示す。実体験や読書により、真に血肉化された教養の必要性が説かれる。
2019年2月号掲載
かつて「ウォーターゲート事件」をスクープし、ニクソン大統領を退陣に追い込んだボブ・ウッドワード。伝説の記者が、今度はトランプ大統領に斬り込んだ。内部事情をよく知る重要人物らへの極秘インタビューを基に、ホワイトハウスの意思決定の実態を暴露。“恐怖の男”ドナルド・トランプの人となりを浮き彫りにする。
デジタル化の進展で、これから何が起こるのか? 企業はどう備えるべきか? 今後の経営を考える上で欠かせない10の論点を、BCG(ボストン コンサルティング グループ)のコンサルタントが徹底解説。AI、アジャイル、自動運転車…。デジタルとのつながりが深い重要なテーマを掘り下げ、その特徴や可能性、留意点を示す。
“ギグ・エコノミー”とは、「期間が不確かな臨時の仕事=ギグ」を支えるビジネスの仕組みのこと。米国では今、約4000万人がギグを行い、総額1兆1000万ドル超を稼いでいるという。本書は、この新しいビジネスモデルの全体像を描くもの。ギグ・エコノミーの定義から、現状、企業と労働者にとっての未来までをわかりやすく説く。
日本の人口減少が止まらない。予測によれば、2110年の総人口は約4300万人(2015年時の3分の1)、年間出生数は24万人弱(同4分の1)に。激減の理由とは? 少子化の根本原因を探るべく、日本の近現代史を「人口」の視点から捉え直した。戦後の出生数減少の裏にはGHQの占領政策があるなど、興味深い指摘がなされる。
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