新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2022年10月号掲載
コロナ禍での「ステイホーム」が、認知症パンデミックを引き起こしている ―― 。今、外出自粛などの「自発的ロックダウン」を行った高齢者が、認知症を発症するケースが増えている。コロナ禍で進む「つながり」の希薄化、コロナウイルスが認知機能に及ぼす影響…。脳を萎縮させる様々なリスクについて、認知症専門医が解説する。
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日本では、宗教団体や霊能者などによる「マインド・コントロール」が、度々、世間を騒がせている。しっかりしていると見えた人が簡単にだまされ、取り込まれたりする。彼らはどんな手口で近づき、人の心を支配するのか? 長年、被害者救済に取り組む弁護士が、マインド・コントロールの実態をわかりやすく説き、警鐘を鳴らす。
2022年9月号掲載
私たちの未来は、驚きに満ちたものとなる! 米MITのメディアラボ所長を経て、起業家として活躍する著者が、最先端のテクノロジーが社会や経済、文化、そして個人に及ぼす変化を予測した。「web3」「メタバース」「NFT」。この3つをキーワードに、様変わりする世界の姿を描く。大転換の時代を生きる上で、指針となる書だ。
インターネットは、ウェブサイトや電子メールの登場(Web1)から、スマホやSNSの隆盛(Web2)へと変遷してきた。そして今、Web3が世界を変えつつある。それは、GAFAなどの巨大な既得権益層から個人が権利を取り戻す動きのことだ。Web3の本質は何か、社会に与える影響とは…。米大手暗号資産取引所の日本代表が語る。
毎年、スイスで開催される「世界経済フォーラム総会」(通称ダボス会議)に集う、名だたる億万長者たち。“ダボスマン”と呼ばれる彼らは、これまで言葉巧みに嘘を浸透させ、減税や規制緩和を勝ち取ってきた。そんなダボスマンの論理や世界経済への影響などについて、ニューヨーク・タイムズ紙の記者が明らかにする。
中国経済は、高度成長期を過ぎ、今や減速期に入りつつある。主要国トップの巨大市場は、これからどうなるのか? 習近平政権が進める「共同富裕」政策、急速に進む少子化、デジタル経済の急拡大、ハイテク分野の米中デカップリング…。経済を左右する様々なデータをもとに中国が直面するリスクを分析、今後の中国経済を見通す。
日本を「魔改造」すれば、再び世界の頂点に立つことも夢ではない! 未来予測の専門家が、人口減少など様々な問題に対する大胆な解決策を示す。「移民によって総人口を1億4000万人に」「2030年代前半に中央四国リニア新幹線を全面開業」等々。日本人が触れようとしない不都合な論点に踏み込み、改革案を提言する。
2022年8月号掲載
1990年頃からの中国の台頭、ソ連崩壊に伴う東欧の世界経済への再統合で、世界の労働力は増大し、国家間の所得格差は改善した。だが、高齢者の増加により、今後、世界の人口構成は劇変し、グローバル化も減速する。世界経済の未来はどうなるのか? 過去30年と今後30年における世界経済の長期トレンドを分析し、警告を発する。
新型コロナ対策において、政府はウイルス学の「常識」を理解していなかった ―― 。30年以上にわたりウイルス研究に携わってきた著者は、こう指摘する。濃厚接触者の特定は無意味だった、人流抑制は最後の手段だった、子供はワクチンを打つべきでない…。ウイルスの専門家の視点で、コロナ禍から学ぶべき教訓を語る。
持続可能な未来のために、資本主義や地球環境破壊から「撤退」する時が来た ―― 。日本の国力が衰微しつつある現在、「撤退」は喫緊の課題である。我々はこの課題をどのように考えるべきか? 思想家・内田樹氏が、斎藤幸平氏(経済思想)、想田和弘氏(映画監督)ら15名に寄稿を依頼。衆知を集めた「撤退」論集である。
統計を使ったごまかしは多い。“嘘、大嘘、そして統計”。英語には、こんな言葉があるほどだ。しかし、統計は複雑な現代世界を理解するための貴重なツールである。大切なのは、嘘の情報を見破ること。騙されることなく、統計データを賢く使うための10のポイントを、フィナンシャル・タイムズ紙の人気コラムニストが説く。
ウラジーミル・プーチン。ロシアのトップとして君臨し続ける彼はどんな人物なのか? そしてその支配下にある国家・ロシアの行動原理とは? 米国のトップアナリストが、プーチンの行動や築いたシステムを徹底分析。彼の人間性や世界観、およびロシアがいかなる国家か、膨大な資料、綿密な取材を基に解き明かす。
世界で最も成功した地域平和の実現例。それが「NATO(北大西洋条約機構)」である。1949年の発足以来、70年間、加盟国の本土は一度も武力攻撃を受けていない。この「最強の軍事同盟」の歴史、実績などを紹介する。ロシアや中国の動きにより「新冷戦」が始まりかねない今、日本の安全保障を考える上でも、示唆に富む内容だ。
国家の運命を決めるのは、君主ではなく「群衆」である ―― 。民主主義が進み、人々が歴史を動かし始めた19世紀末に著された、社会心理学の古典的名著だ。物事を簡単に信じ、感情的になりやすく、心象(イマージュ)で動く。そんな群衆の特徴を分析する。時を経た書だが、ネット炎上など、群衆心理がはびこる今日、その指摘は示唆に富む。
2022年7月号掲載
世界中を震撼させた新型コロナウイルス。その起源を、ジャーナリストが感染症研究者や各国政府高官への取材から探った。一般に動物由来とされるが、中国の研究所からの流出を示唆する科学者は少なくない。にもかかわらず流出説が広まらないのは、中国共産党の戦略や、一部の科学者による利益相反などが背景にあるからだという。
出生率が下がり続け、2100年の人口は今の半分、6000万人になると見られる日本。少子化対策は、喫緊の課題とされる。だが、少子化は悪いことなのか? 世界に目を向ければ、受け止め方や対策は様々だ。中国、フランス、イスラエル…。毎日新聞外信部の記者たちが、各国の現状を報告、日本の少子化対策のヒントを提供する。
戦争、感染症、地球温暖化…。こうした話題に関連して、SNSなどで頻繁に登場するのが「陰謀論」だ。そもそも陰謀論とは何なのか。それはなぜ生まれ、拡がっていくのか。社会にもたらす影響は? 陰謀論研究の第一人者が、豊富な事例とデータに基づき、この問題を考える上で必要な知識と、陰謀論への向き合い方を提示する。
20世紀において全体主義はいかにして起こったのか。哲学者ハンナ・アーレントはその根源を、社会の混乱の中で不安に陥った大衆にみる。誰かに何とかしてほしいと、すがる人々だ。本書は、為政者によるわかりやすい話に流されず、自ら考えることの大切さを、彼女の名著を引きつつ語る。世界に不安が漂う今日、手に取りたい1冊だ。
著者は、米陸軍に長年在籍し、トランプ政権で国家安全保障担当大統領補佐官を務めた戦略家。2020年に著した本書では、自らの経験、見識を基に“戦場としての世界”を語り、警鐘を鳴らす。冷戦後、アメリカは外交・安全保障政策で失敗を重ねた。その隙にロシアや中国、イラン等が台頭、自由世界が脅かされているという。
2022年6月号掲載
ロシアによるウクライナ侵攻は、中露の蜜月関係に変化をもたらした。中国は侵攻に賛同せず、プーチンに「話し合いによる問題解決を」と求める。一方で、徹底して経済的支援を行うという「軍冷経熱」戦略をとっている。この戦略の裏にはどのような狙いがあるのか? 習近平の思惑を、中国問題に詳しい遠藤誉氏が読み解く。
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