ネオ･デジタルネイティブの誕生　日本独自の進化を遂げるネット世代

2010年5月号掲載

ネオ･デジタルネイティブの誕生　日本独自の進化を遂げるネット世代

子供の頃からパソコンやインターネットを自在に使いこなす。こうした人々のことを「デジタルネイティブ」と呼ぶが、日本では今、その進化形といえる「ネオ・デジタルネイティブ」が誕生しつつある。本書では、先行世代よりもさらにモバイル機器へのこだわりが強い、この新世代の意識と行動を詳細に分析。そして、彼らとうまく付き合うための“ツボ”を提示する。

著　者：橋元良明、奥 律哉、長尾嘉英／庄野 徹 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2010年3月
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日本人として知っておきたい近代史（明治篇）

2010年5月号掲載

日本人として知っておきたい近代史（明治篇）

幕末から明治にかけ、日本には大人物が多数現れた。松下村塾で若者たちを教育した吉田松陰、明治維新で中心的な働きをした岩倉具視、近代日本の基礎固めをした伊藤博文…。「人間が歴史を動かす主人公である」との視点の下、本書は、これら明治を築き上げた人物の考え方、行動を明らかにする。そして、そのことを通じ、「日本とは」「日本人とは」何かを考えていく。

著　者：中西輝政 出版社：PHP研究所（PHP新書） 発行日：2010年4月
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米中軍事同盟が始まる　アメリカはいつまで日本を守るか

2010年3月号掲載

米中軍事同盟が始まる　アメリカはいつまで日本を守るか

日米安全保障条約では、中国は仮想敵国とされている。つまり、軍事的には、米国と中国は対立していることになっている。だが、米国の経済にとって、中国がなくてはならない国となった現在、オバマ政権は中国との関係を急速に深めつつある。今後の米中関係、そして日米関係はどうなるのか。日高義樹氏が、最新の日米、米中の関係を解き明かす。

著　者：日高義樹 出版社：PHP研究所 発行日：2010年1月
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不幸な国の幸福論

2010年3月号掲載

不幸な国の幸福論

先進国の中では低水準の社会保障、勝ち組・負け組と格差をあおる社会…。今の日本は幸せに生きるのが難しい。だが、人が幸福と感じるか不幸と感じるかは、本人の考え方次第。作家にして精神科医の著者はこう述べ、幸せになれない日本人の特性を明かし、不幸を幸福に変える心の技術を伝授する。「不幸な時代」を生きる我々に、貴重な気付きを与えてくれる1冊だ。

著　者：加賀乙彦 出版社：集英社（集英社新書） 発行日：2009年12月
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フリー　〈無料〉からお金を生みだす新戦略

2010年2月号掲載

フリー　〈無料〉からお金を生みだす新戦略

近年、オンラインの世界では、デジタル・コンテンツを「無料」で提供して新たな顧客を獲得し、ビジネスに成功する企業が増えてきた。この無料に基づくビジネスモデルは、今後、オンラインの世界にとどまらず、全ての業界に波及する、と本書は予言。21世紀の経済モデルともなり得る「無料経済」の世界 ―― 無料からお金を生み出す方法について詳述する。

著　者：クリス・アンダーソン、小林弘人（監修） 出版社：日本放送出版協会 発行日：2009年11月
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ウーマン・エコノミー　世界の消費は女性が支配する

2010年2月号掲載

ウーマン・エコノミー　世界の消費は女性が支配する

2008年、ボストン コンサルティング グループは世界40地域、1万2000人の女性を調査した。その結果わかったのは、ビジネス、政治領域で女性の力が強まり、世界の消費の64%に女性が関与しているということだ。「ウーマン・エコノミー」ともいうべきものの台頭が判明したのである。本書では豊富なデータを基に、この新しい社会経済秩序の実態を描く。

著　者：マイケル・J・シルバースタイン、ケイト・セイヤー、津坂美樹（監訳）、森 健太郎（監訳） 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2009年12月
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強い者は生き残れない　環境から考える新しい進化論

2010年2月号掲載

強い者は生き残れない　環境から考える新しい進化論

生物の進化と絶滅の歴史を見ると、生き残るのは「強い者」ではなく、「環境の変化に対応できた者」である。では、どうすれば環境の変化に対応できるのか？　生物学者である著者が、渡り鳥をはじめ、様々な生き物の生態を例に挙げながら、そのカギとなる、他者との「共生」について説く。“一人勝ち”を避け、共生・協力することの大切さを教えてくれる1冊だ。

著　者：吉村 仁 出版社：新潮社（新潮選書） 発行日：2009年11月
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「年収6割でも週休4日」という生き方

2010年2月号掲載

「年収6割でも週休4日」という生き方

日本で、IT企業の社長を務める著者は言う。「雇用を守ることが経営者の最大の責務」だと。今後、経済規模の縮小が予測される中、その理念を現実にするための方策が、「年収6割、週休4日」という労働モデルだ。すなわち、給料を減らす代わりに、休日を増やす。そうすることで、雇用が維持されるだけでなく、我々は今よりもずっと健康で幸福に暮らせるという。

著　者：ビル・トッテン 出版社：小学館 発行日：2009年11月
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「自分ごと」だと人は動く　情報がスルーされる時代のマーケティング

2010年2月号掲載

「自分ごと」だと人は動く　情報がスルーされる時代のマーケティング

「情報がスルーされる時代のマーケティング」。このサブタイトル通り、今日、膨大な情報に囲まれた人々は、企業が発するメッセージの多くを無視する。しかし、自分と関係のある情報、「自分ごと」と受け止められれば、それは生活者同士で共有され、大きな影響力を持つ。本書は、この自分ごとを生み出すためにはどうすればよいか、各種の事例を引きつつ説く。

著　者：博報堂DYグループ エンゲージメント研究会 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2009年11月
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「嫌消費」世代の研究　経済を揺るがす「欲しがらない」若者たち

2010年1月号掲載

「嫌消費」世代の研究　経済を揺るがす「欲しがらない」若者たち

一般に、収入が増えれば、消費支出も増える。ところが最近、収入が十分あっても消費しない傾向が目に付く。これが、書名にいう「嫌消費」で、この傾向は若い世代、1979～83年生まれの「バブル後世代」に顕著である。本書では、この世代の“消費嫌い”の原因を、意識調査や心理分析に基づいて解明するとともに、彼らの消費欲求を刺激するためのポイントを示す。

著　者：松田久一 出版社：東洋経済新報社 発行日：2009年11月
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記憶はウソをつく

2009年12月号掲載

記憶はウソをつく

最近の研究により、人間の記憶の不確かさが明らかになっている。想像しただけのことを体験したと思い込んだり、思い出す時の心理状態によって記憶が変わったり、といったことが簡単に起きるのだ。著者は、冤罪事件にはこうした記憶の性質が深く関わっていると指摘。冤罪事件や心理実験など、具体的な事例を挙げ、記憶が捏造され、変容するメカニズムを解説する。

著　者：榎本博明 出版社：祥伝社（祥伝社新書） 発行日：2009年10月
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環東京湾構想　　新たな成長と人間本来の生き方のために

2009年11月号掲載

環東京湾構想　　新たな成長と人間本来の生き方のために

急速に高齢化が進む日本の中でも、首都圏は特にその進行が速い。また、エネルギーや食糧の自立度も、わが国で最も低い。もはや限界を迎えつつある首都圏を再生させる、そのシナリオとして著者が提唱するのが「環東京湾構想」だ。東京湾を巡る交通網を活性化するとともに、房総半島に新都市を建設するというこの大いなる構想が、首都圏の未来への展望を開く。

著　者：山﨑養世、竹村真一 出版社：朝日新聞出版 発行日：2009年9月
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代議士の誕生

2009年11月号掲載

代議士の誕生

1967年の衆院選で初当選した自民党新人候補、佐藤文生氏の選挙運動を追い、日本の草の根民主主義の実態を描いた『代議士の誕生』。この名著が、2009年8月の総選挙における自民党の大敗を分析した論稿「政権交代がなぜ今起きたのか」を新たに加え、新訳で蘇った！かつての選挙運動と現状とを比べることで、何が政治を変えたのか、様々なことが見えてくる。

著　者：ジェラルド・カーティス 出版社：日経BP社（日経BPクラシックス） 発行日：2009年9月
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エビデンス主義　統計数値から常識のウソを見抜く

2009年10月号掲載

エビデンス主義　統計数値から常識のウソを見抜く

無差別殺人が増えている、子供の自殺が増えている、結婚しても子供をつくらない女性が多い…。これらは、世間では事実であるかのように語られているが、実はウソ。こうした“常識のウソ”を見抜く方法として、著者が勧めるのが、統計数値や実験結果などの「エビデンス」（根拠）に基づく思考法だ。この思考法によって世の中を眺めると、意外な事実が見えてくる！

著　者：和田秀樹 出版社：角川SSコミュニケーションズ（角川SSC新書） 発行日：2009年7月
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増税が国を滅ぼす　保守派が語るアメリカ経済史

2009年9月号掲載

増税が国を滅ぼす　保守派が語るアメリカ経済史

著者の1人、アーサー・B・ラッファーは、「ラッファー・カーブ理論」の考案者として知られる。税率が高すぎると経済活動が弱まって税収が減る、というこの理論は、1980年代以降の米国の経済政策に取り入れられ、繁栄をもたらした。しかし今、オバマ政権は増税を行おうとしている。もし、それが現実のものとなれば、米国経済は混迷に陥る、と本書は警告する。

著　者：アーサー・B・ラッファー、ステファン・ムーア、ピーター・タナウス 出版社：日経BP社 発行日：2009年7月
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シンプル族の反乱　モノを買わない消費者の登場

2009年9月号掲載

シンプル族の反乱　モノを買わない消費者の登場

日本に今、「シンプル族」という新しい消費者が増えている。若い世代、特に女性に多く、物をあまり買わず、手仕事を重んじる。そんな特徴を持つ彼らが台頭してきた背景には、消費者の価値観の転換がある。その転換とは何か。今後、企業が生き残るには、シンプル族の理解が不可欠だとする著者が、彼らの価値観やライフスタイルを、独自の調査に基づき解明する。

著　者：三浦 展 出版社：KKベストセラーズ 発行日：2009年7月
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オバマ外交で沈没する日本

2009年8月号掲載

オバマ外交で沈没する日本

米国ばかりか、日本でも圧倒的な人気を誇るオバマ大統領。だが、彼によって、わが国は沈没しかねない。オバマ政権の外交政策や軍事政策は世界を一変させ、その結果、日本は苦しい立場に追い込まれる ―― 。日米関係に精通するジャーナリスト、日高義樹氏が、オバマ政権が現在進めつつある、対北朝鮮、対中国、対中東戦略を分析、今後の世界を展望する。

著　者：日高義樹 出版社：徳間書店 発行日：2009年6月
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さらばアメリカ

2009年4月号掲載

さらばアメリカ

2009年1月、バラク・オバマが第44代米大統領に就任した。彼は「チェンジ」を旗印に多くの支持を得たが、果たしてアメリカは変わることができるのだろうか？　著者・大前研一氏の見方は悲観的だ。東西の冷戦終焉以降、特にブッシュ前政権の8年間で、もはや引き返せないところまでアメリカは「変質」した。そう指摘し、同国が今抱える“病巣”を徹底解剖する。

著　者：大前研一 出版社：小学館 発行日：2009年2月
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アメリカモデルの終焉　金融危機が暴露した虚構の労働改革

2009年4月号掲載

アメリカモデルの終焉　金融危機が暴露した虚構の労働改革

成果主義、時価会計、J-SOX法…。わが国に導入された米国流の手法、制度が今、立ち行かなくなっている。原因は、それらが機能するための前提を無視し、他国のやり方をそっくり真似たことにある。本書では、長らく米国に暮らし、同国の教育やビジネスの現場を熟知する著者が、一連のアメリカモデルによる改革の失敗を検証、日本が今後進むべき方向性を指し示す。

著　者：冷泉彰彦 出版社：東洋経済新報社 発行日：2009年2月
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｢依存症」の日本経済

2009年3月号掲載

｢依存症」の日本経済

日本経済は長期にわたって低落傾向にある。その原因は何か。本書は、「依存症」を切り口に、わが国の経済を考察する。「米国依存」「預金依存」「建設業依存」「規制依存」…。著者が言うところの計10の依存症こそが、すなわち今の日本経済の特徴であり、そして解決すべき問題である。これらをわかりやすく説明するとともに、その脱却法にも触れる。

著　者：上野泰也 出版社：講談社（講談社BIZ） 発行日：2009年1月
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