新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2013年8月号掲載
「質の高い教育を、無料で、世界中の全ての人に」というミッションを掲げる、無料のインターネット学校「カーンアカデミー」。今、世界が注目する教育プラットフォームの創設者が教育の未来の形を示す。オンライン教育は従来の教育システムが抱える制約を解き放ち、全世界に公平な教育環境を整備する契機となり、特に途上国に革命的な改善をもたらすという。
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戦争は悪、非道徳の極み ―― 。こう考える人は多いのではないか。しかし、本書は、戦争を「善悪」や「良心」といったレベルで捉えるのは愚かだという。戦争は政治の延長であり、外交の一手段。だから国家は、「戦争を設計する」という発想を持たなければならない、と説く。日本を戦場としないために知っておくべき、理想論ではない、現実に即した戦争論。
2013年7月号掲載
副題は「浮かれる日本への警鐘」。ユダヤ教に改宗してユダヤ人となった国際弁護士が、今またバブルの夢を追う日本に辛口で物申した書だ。著者によれば、アベノミクスは日本の財政を破綻させかねない。また、尖閣問題等に見るように、国際政治における戦略的嗅覚もない。そうした問題の数々を挙げ、日本が生き残るために学ぶべき、ユダヤ5000年の智慧を示す。
2013年6月号掲載
消費税のみならず、所得税や相続税の税率も引き上げられようとしている。これらの増税は、社会にどう影響するのか? 国際的に活躍する税理士が、海外の事例を織り交ぜつつ、増税社会のカラクリを解説。「このままの税制だと、富裕層は日本を見限る」と述べ、日本経済を良くするには富裕層を大事にし、彼らに投資や雇用を増やすように金を使わせるべき、と提案する。
アニメ、ファッションなど、最近流行の「クール・ジャパン」の真髄に、美術史の国際的権威が迫った。自然や信仰、芸術等、西洋と日本の違いを比較しつつ、日本文化を貫く原理を説き明かす。自然を支配するのではなく、自然を受け入れる ―― 島国の日本ならではの“自然信仰”は理想的な思想で、世界の中心的思想になり得るなど、目から鱗の新視点が示される。
ストレスは体に悪い。熱中症の予防にはこまめな水分補給が必要。がん家系でなければ、あまり心配しなくてよい…。世間で信じられている「健康常識」は果たして本当なのか? 病気を予防するための研究に打ち込んできた医師が、常識の誤りを指摘し、簡単で長続きする健康術を指南する。また、無用な治療や検査を行う現代医療のあり方についても警鐘を鳴らす。
2013年5月号掲載
日中関係の悪化が両国経済に及ぼす影響を、エコノミストが考察。データを基に、巷間いわれるほど日本経済への打撃は大きくないこと、中国もまた悪影響を被ることを示す。そして、基本的な価値観が違う中国は「日本のよきパートナーとはなり得ない」とし、日本企業は中国への依存度を下げ、親日的で、潜在的な成長力の大きい南アジアに積極的に進出せよと説く。
米国の「ウォール街を占拠せよ」運動、あるいは経済危機を背景にした欧州諸国のデモ。これらに代表される社会的・政治的・文化的な運動 ――「ムーブメント」と、企業は決して無関係ではない。うまく利用すれば、顧客と深い関係を築き、利益に結びつけることが可能だ。その方法、「ムーブメント・マーケティング」について、広告代理店CEOの著者が解説する。
2013年4月号掲載
高成長が続く中国はいずれGDP(国内総生産)で米国を抜く、との見方がある。しかし、「いまのままでは遠からず成長が失速し、深刻な停滞を迎える」と、中国の経済・ビジネス事情に詳しい著者は指摘。これまでの莫大なインフラ投資の副作用、効率の悪い国有企業、少子高齢化など、中国経済が抱える問題を詳細に分析し、世界第2の経済大国の真実の姿を示す。
抗がん剤はがんを治す薬ではなく、命を延ばすためのもの。点滴は血液を薄めるだけで、有害なことが少なくない。がん検診に熱心なのは日本だけ…。日本医療の驚くべき実態に、作家としても活躍する医師が切り込んだ。医療業界、製薬業界、厚労省、マスメディア等々が、自らの利益のために生み出した医療を巡る「幻想」を晒し、望ましい医療のあり方を問う。
2013年3月号掲載
中国と香港、台湾、シンガポール等の華僑・華人圏からなるのが、「大中華圏」である。著者によれば、近年、このネットワークは経済的な関係を深めている他、尖閣問題で見られた通り、政治的な意味も持ち始めたという。こうした大中華圏の現状を、本書は解説する。中国=中華人民共和国と見がちな我々に、中国の本質に迫る上で新たな視座を与えてくれる1冊だ。
地球の物理的限界に人類はどう適応すべきかを問い、世界的なベストセラーとなった『成長の限界』。同書出版から40年たった今、著者の1人、ヨルゲン・ランダース氏が、今後40年の世界を展望した。この先、人口はどうなるのか、食料とエネルギーは足りるのか、資本主義の行方は…。過去40年に起きたことを基に、「最も実現確率の高い未来」を予測する。
世界には、スイスやシンガポールなど小国でありながらも、世界中から優れた人材や企業を集め、高い国際競争力を誇る豊かな国々がある。著者の大前研一氏は、そのような国を「クオリティ国家」と命名、これこそが、日本が再び繁栄するための最強の国家モデルだという。本書では、クオリティ国家の実例を詳細に紹介し、日本が今後進むべき道を具体的に示す。
産業の空洞化など、構造的な問題を抱える日本経済。このままだと、経常黒字から経常赤字、供給過剰から供給不足への転換の下で、円高から円安、デフレからインフレ、金利上昇という大転換が起こる ―― 。外資系証券会社勤務のエコノミストが、近未来の日本経済を見通し、問題を解決しないと、遠からず“一流の経済大国”の座から陥落する、と警鐘を鳴らす。
2013年1月号掲載
政治も経済も停滞し、閉塞感が漂う今の日本。若者の内向き志向も、最近、話題になっている。だが、「内向き」志向も悪くない、というのが著者の考えだ。日本は江戸時代をはじめ、歴史的に「鎖国」と「開国」を繰り返し発展してきた。成長から成熟へ。世界経済が不安定な今こそ鎖国モード、すなわち内向き志向の利点、成熟国家・日本の良さを見直そうと訴える。
「男性不況」とは、米国生まれの言葉で、男性の失業率が女性を上回り、かつその差が拡大する、不況下の状況を表す。著者は、日本でも男性不況が着々と拡大しており、少子高齢化や格差の拡大、消費の低迷など、様々な問題の原因になっていると指摘。なぜ、こうした不況が起きたのかを解き明かすとともに、男性不況の結果、日本に何が起きているのかを見極める。
2012年12月号掲載
今、日中関係は尖閣事件を機に、緊張が高まっている。そして、中国の膨張戦略に対し、米国も新国防戦略で「中国の膨張の抑止」を掲げた。著者は、こうした状況を「新たな冷戦」の始まりと見る。その主役、中国と、日本はいかに対峙してきたか、今後どう対応すべきか。中国に根強く残る宗主国意識など、歴史的な考察も踏まえ、「日中冷戦の時代」を読み解く。
2012年11月号掲載
長年、「アパルトヘイト」(人種隔離政策)と戦い、南アフリカ共和国の大統領を務めたネルソン・マンデラ氏の行動哲学をまとめたもの。「背後から指揮をとれ」「原理原則と戦術を区別せよ」「『負けて勝つ』勇気を持て」…。氏と3年間寝食を共にしたジャーナリストが、過酷な状況に耐え、自らの志を実現した稀有のリーダーの生き方、考え方を浮き彫りにする。
1900年に米国で刊行され、世界的ベストセラーとなった新渡戸稲造著『武士道』の現代語訳。武士道の源流から、サムライの教育、切腹の制度、そして武士道の未来まで。新渡戸が海外の人に向けて説いた内容を、可能な限りわかりやすい言葉で紹介する。武士道は決してひからびた“歴史遺産”ではない、と述べられているように、その精神に学ぶべきことは多い。
2012年9月号掲載
「スクリューフレーション」とは、スクリューイング(中流層の貧困化)とインフレーションを掛け合わせた造語で、中流層の貧困化とインフレが同時に起きること。企業の業績は伸びても給料は上がらず、一方で食料品やガソリン等の生活必需品が値上がりして生活は苦しくなる…。米国で発生し、日本でも起きつつある新たな経済現象に、気鋭のエコノミストが迫る。
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