新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2011年10月号掲載
クリントン政権時代の労働長官であり、オバマ大統領のアドバイザーも務めたロバート・B・ライシュが、米経済の現状に切り込んだ。一部の富裕層に富が集中し、中間層は正当な分け前にあずかれない。その格差の背後にあるものを抉り出すとともに、中間層に繁栄を取り戻すために実施すべき政策について提言する。今後の資本主義のあるべき姿を模索した労作。
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2011年9月号掲載
チュニジアの「ジャスミン革命」を契機に、中東諸国では“民主化”の名のもとに革命が相次いで起こった。今回の出来事について、長年、アラブ世界を研究してきた著者は、革命に乗じてこれらの国々に関与して石油利権を奪おうとする欧米の策略が、その背景にあるのではないかと指摘。世界情勢のカギを握る中東の真の姿を、豊富な現地取材を基に明らかにする。
2011年7月号掲載
津波は本当に「想定外」の高さだったのか?かねてより、大地震で原発事故が起きる危険性を訴えてきた広瀬隆氏が、東日本大震災に伴う福島第一原発の事故を徹底検証した。事故は防ぎ得た人災だったこと、あるいはメディアがあまり報じない「体内被曝」の危険性等、今回の事故に関する真実を記すとともに、地震国日本の原発は全廃せよ、と訴える。
2011年6月号掲載
今、景気回復のために膨大な財政赤字を生み出した米国では、ドルに対する不信やインフレへの懸念から、金本位制の復活が議論されている。また、オバマ政権の“弱腰外交”の結果、中国は米国に挑戦的な態度をとるようになった。このように、内外に問題を抱える米国は、今後どうなっていくのか? 米政府の情報に精通する日高義樹氏が、その動向を報告する。
世界的ベストセラー『文明の衝突』の中で、世界7大文明の1つに挙げられた日本文明。「個より公、金より徳、競争より和」を重んじるわが国の文明は、戦後、「国民総中流」という他に類のない社会を実現させた。だが近年、社会は混迷を深めている。誇りと自信。それを取り戻すために、今なすべきことは何か。日本再生に向け、『国家の品格』の著者が提言を行う。
2011年4月号掲載
近年、日本では低炭素社会を実現するための手段として電気自動車、太陽光発電、スマートグリッド等が注目されている。だが著者は、各国の資源覇権戦略、コストなどを考えると、これら新規の技術だけに頼るのは危険だと指摘。内燃機関、コージェネ(熱電併給)等、今も有効な古い技術に光を当て、資源の乏しい日本にとっての“ベストソリューション”を導き出す。
2011年3月号掲載
次から次にモノを買い、溜め込むことが幸せ…。消費社会に暮らす私たちは、そんな考えの下、モノの「所有」にこだわってきた。だがこの数年、インターネットやソーシャルネットワーク等の進歩とともに、例えばカーシェアのように、モノを他者と共有して利用する動きが広がりつつある。この新たな動き、「シェア」について、様々な事例を引きつつ紹介する。
近年、誰にも看取られずに死亡する「孤独死」が増えている。その要因として、1人で生活する人の激増が挙げられる。本書は、こうした一人ぼっちで暮らす社会、すなわち「無縁社会」について考察したもの。子どもと別居する高齢者の増加、生涯に一度も結婚しない人々の増加…。各種統計に基づき、家族の絆が失われつつある今の社会の実態を明らかにする。
2010年、日本に代わってGDP世界第2位の座についた中国。強大な軍事力に加え、強大な経済力を同国が手中にした今日、日中関係が緊張緩和に向かう可能性は低く、むしろ対立に向かう。こう述べる著者が、尖閣諸島の漁船衝突事件での中国の対応、中国資本が日本企業や不動産を買い漁る動きなど、様々な事象を踏まえて、中国の“新国家戦略”を読み解く。
2011年2月号掲載
デンマークは「高福祉・高負担」で知られる。医療費や教育費は無料。育児支援や障害者支援も手厚い。その代わり税金は高く、総所得の3割しか手元に残らない。にもかかわらず、国民は高負担とは思わず、幸せに暮らす。それはなぜか。日本から同国に移り住んで40年超の著者が、税金の無駄遣いを防ぐ社会システム等々、「高負担でも幸せ」な国の実態を報告する。
2011年1月号掲載
携帯電話の発する電磁波が、脳腫瘍などの病気になるリスクを高める ―― 。近年、そんな研究結果が、欧州の研究者により発表された。米国では、実際に脳腫瘍を発症したとして、携帯電話会社を訴える人が現れており、欧州では、携帯電話の使用を規制する動きも出始めている。本書では、こうした携帯電磁波の健康被害を巡る最新事情をレポートする。
何か法的な問題が起きて弁護士に依頼した場合、ともすると全てお任せとなりがちである。しかし、満足できる結果を得るためには、それではいけない。たとえ素人でも、その問題についてある程度は理解し、納得した上で結論を出すことが大切だ。本書は、そのための「心得」を説いた1冊。弁護士の見極め方、関わり方など、ぜひ知っておくべきことを具体的に示す。
2010年12月号掲載
今日、国際社会において、軍事力、経済力と並んで重要なのが「情報」だ。国家として情報をいかに収集し、活用するかで、国益も左右される。本書は、そうした国策に役立てるための情報および情報活動 ―― 「インテリジェンス」について詳述する。国家的な情報機関を持たず、国家機密や先端技術情報の漏洩も後を絶たない、そんな今の日本に警鐘を鳴らす1冊。
米国には、政財界、あるいは科学、芸術など各界の著名人を輩出する、「ボーディングスクール(全寮制学校)」という中等教育機関がある。そこでは、世界中から集めた優秀な生徒が、個々の得意分野を伸ばし、その分野における指導者となれるような、徹底したエリート教育が行われている。その全容を、約200校のボーディングスクールを訪問した著者が紹介する。
2010年10月号掲載
日米両国の衰退について考察した書である。著者は、2009年の政権獲得後、迷走続きの民主党は、1920年代、何の準備もないまま政権を獲得して挫折し、国力を衰えさせた英国の労働党に似ているという。そして、不法移民に悩む米国は、ゲルマン人の侵入で衰退したローマ帝国と共通点があると指摘。“2つの衰退”の実相を明らかにし、事の重大性を訴える。
かつて、経済学者アダム・スミスは、市場の働きを「神の見えざる手」と呼んだ。だが、今の経済の動きは、人々の心理、すなわち「民の見えざる手」が大きく影響しており、今後の経済動向は「心理経済学」を知らないと掴めない。このように指摘する大前研一氏が、企業も消費者も“縮み志向”が強まり停滞する日本経済の活性化策を、ビジネス、政策の両面から提示する。
戦後、日本人の食生活は大きく変化してきた。洋食やファストフード、冷凍食品等を食べる機会が増え、伝統的な日本食が忘れられつつある。著者はこうした傾向を、食に対する「堕落」だと述べ、米、納豆、干物、漬け物など、日本古来の食べ物に込められた知恵や工夫、健康への効果を示す。さらに、「食の堕落」は「国の堕落」にもつながる、と警鐘を鳴らす。
2010年8月号掲載
「婚活」とは、結婚を目標として積極的に活動する「結婚活動」を縮めた言葉。2008年、09年の流行語大賞にノミネートされ、NHKでテレビドラマ化(『コンカツ・リカツ』)されるなど、今や婚活は1つの社会現象となった感がある。この婚活ブームの裏側で今起きていること ―― 格差社会に生きる若者の意識、そして結婚行動の実態を専門家らが分析・検証する。
2010年5月号掲載
子供の頃からパソコンやインターネットを自在に使いこなす。こうした人々のことを「デジタルネイティブ」と呼ぶが、日本では今、その進化形といえる「ネオ・デジタルネイティブ」が誕生しつつある。本書では、先行世代よりもさらにモバイル機器へのこだわりが強い、この新世代の意識と行動を詳細に分析。そして、彼らとうまく付き合うための“ツボ”を提示する。
幕末から明治にかけ、日本には大人物が多数現れた。松下村塾で若者たちを教育した吉田松陰、明治維新で中心的な働きをした岩倉具視、近代日本の基礎固めをした伊藤博文…。「人間が歴史を動かす主人公である」との視点の下、本書は、これら明治を築き上げた人物の考え方、行動を明らかにする。そして、そのことを通じ、「日本とは」「日本人とは」何かを考えていく。
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