新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2010年12月号掲載
米国には、政財界、あるいは科学、芸術など各界の著名人を輩出する、「ボーディングスクール(全寮制学校)」という中等教育機関がある。そこでは、世界中から集めた優秀な生徒が、個々の得意分野を伸ばし、その分野における指導者となれるような、徹底したエリート教育が行われている。その全容を、約200校のボーディングスクールを訪問した著者が紹介する。
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2010年10月号掲載
日米両国の衰退について考察した書である。著者は、2009年の政権獲得後、迷走続きの民主党は、1920年代、何の準備もないまま政権を獲得して挫折し、国力を衰えさせた英国の労働党に似ているという。そして、不法移民に悩む米国は、ゲルマン人の侵入で衰退したローマ帝国と共通点があると指摘。“2つの衰退”の実相を明らかにし、事の重大性を訴える。
かつて、経済学者アダム・スミスは、市場の働きを「神の見えざる手」と呼んだ。だが、今の経済の動きは、人々の心理、すなわち「民の見えざる手」が大きく影響しており、今後の経済動向は「心理経済学」を知らないと掴めない。このように指摘する大前研一氏が、企業も消費者も“縮み志向”が強まり停滞する日本経済の活性化策を、ビジネス、政策の両面から提示する。
戦後、日本人の食生活は大きく変化してきた。洋食やファストフード、冷凍食品等を食べる機会が増え、伝統的な日本食が忘れられつつある。著者はこうした傾向を、食に対する「堕落」だと述べ、米、納豆、干物、漬け物など、日本古来の食べ物に込められた知恵や工夫、健康への効果を示す。さらに、「食の堕落」は「国の堕落」にもつながる、と警鐘を鳴らす。
2010年8月号掲載
「婚活」とは、結婚を目標として積極的に活動する「結婚活動」を縮めた言葉。2008年、09年の流行語大賞にノミネートされ、NHKでテレビドラマ化(『コンカツ・リカツ』)されるなど、今や婚活は1つの社会現象となった感がある。この婚活ブームの裏側で今起きていること ―― 格差社会に生きる若者の意識、そして結婚行動の実態を専門家らが分析・検証する。
2010年5月号掲載
子供の頃からパソコンやインターネットを自在に使いこなす。こうした人々のことを「デジタルネイティブ」と呼ぶが、日本では今、その進化形といえる「ネオ・デジタルネイティブ」が誕生しつつある。本書では、先行世代よりもさらにモバイル機器へのこだわりが強い、この新世代の意識と行動を詳細に分析。そして、彼らとうまく付き合うための“ツボ”を提示する。
幕末から明治にかけ、日本には大人物が多数現れた。松下村塾で若者たちを教育した吉田松陰、明治維新で中心的な働きをした岩倉具視、近代日本の基礎固めをした伊藤博文…。「人間が歴史を動かす主人公である」との視点の下、本書は、これら明治を築き上げた人物の考え方、行動を明らかにする。そして、そのことを通じ、「日本とは」「日本人とは」何かを考えていく。
2010年3月号掲載
日米安全保障条約では、中国は仮想敵国とされている。つまり、軍事的には、米国と中国は対立していることになっている。だが、米国の経済にとって、中国がなくてはならない国となった現在、オバマ政権は中国との関係を急速に深めつつある。今後の米中関係、そして日米関係はどうなるのか。日高義樹氏が、最新の日米、米中の関係を解き明かす。
先進国の中では低水準の社会保障、勝ち組・負け組と格差をあおる社会…。今の日本は幸せに生きるのが難しい。だが、人が幸福と感じるか不幸と感じるかは、本人の考え方次第。作家にして精神科医の著者はこう述べ、幸せになれない日本人の特性を明かし、不幸を幸福に変える心の技術を伝授する。「不幸な時代」を生きる我々に、貴重な気付きを与えてくれる1冊だ。
2010年2月号掲載
近年、オンラインの世界では、デジタル・コンテンツを「無料」で提供して新たな顧客を獲得し、ビジネスに成功する企業が増えてきた。この無料に基づくビジネスモデルは、今後、オンラインの世界にとどまらず、全ての業界に波及する、と本書は予言。21世紀の経済モデルともなり得る「無料経済」の世界 ―― 無料からお金を生み出す方法について詳述する。
2008年、ボストン コンサルティング グループは世界40地域、1万2000人の女性を調査した。その結果わかったのは、ビジネス、政治領域で女性の力が強まり、世界の消費の64%に女性が関与しているということだ。「ウーマン・エコノミー」ともいうべきものの台頭が判明したのである。本書では豊富なデータを基に、この新しい社会経済秩序の実態を描く。
生物の進化と絶滅の歴史を見ると、生き残るのは「強い者」ではなく、「環境の変化に対応できた者」である。では、どうすれば環境の変化に対応できるのか? 生物学者である著者が、渡り鳥をはじめ、様々な生き物の生態を例に挙げながら、そのカギとなる、他者との「共生」について説く。“一人勝ち”を避け、共生・協力することの大切さを教えてくれる1冊だ。
日本で、IT企業の社長を務める著者は言う。「雇用を守ることが経営者の最大の責務」だと。今後、経済規模の縮小が予測される中、その理念を現実にするための方策が、「年収6割、週休4日」という労働モデルだ。すなわち、給料を減らす代わりに、休日を増やす。そうすることで、雇用が維持されるだけでなく、我々は今よりもずっと健康で幸福に暮らせるという。
「情報がスルーされる時代のマーケティング」。このサブタイトル通り、今日、膨大な情報に囲まれた人々は、企業が発するメッセージの多くを無視する。しかし、自分と関係のある情報、「自分ごと」と受け止められれば、それは生活者同士で共有され、大きな影響力を持つ。本書は、この自分ごとを生み出すためにはどうすればよいか、各種の事例を引きつつ説く。
2010年1月号掲載
一般に、収入が増えれば、消費支出も増える。ところが最近、収入が十分あっても消費しない傾向が目に付く。これが、書名にいう「嫌消費」で、この傾向は若い世代、1979~83年生まれの「バブル後世代」に顕著である。本書では、この世代の“消費嫌い”の原因を、意識調査や心理分析に基づいて解明するとともに、彼らの消費欲求を刺激するためのポイントを示す。
2009年12月号掲載
最近の研究により、人間の記憶の不確かさが明らかになっている。想像しただけのことを体験したと思い込んだり、思い出す時の心理状態によって記憶が変わったり、といったことが簡単に起きるのだ。著者は、冤罪事件にはこうした記憶の性質が深く関わっていると指摘。冤罪事件や心理実験など、具体的な事例を挙げ、記憶が捏造され、変容するメカニズムを解説する。
2009年11月号掲載
急速に高齢化が進む日本の中でも、首都圏は特にその進行が速い。また、エネルギーや食糧の自立度も、わが国で最も低い。もはや限界を迎えつつある首都圏を再生させる、そのシナリオとして著者が提唱するのが「環東京湾構想」だ。東京湾を巡る交通網を活性化するとともに、房総半島に新都市を建設するというこの大いなる構想が、首都圏の未来への展望を開く。
1967年の衆院選で初当選した自民党新人候補、佐藤文生氏の選挙運動を追い、日本の草の根民主主義の実態を描いた『代議士の誕生』。この名著が、2009年8月の総選挙における自民党の大敗を分析した論稿「政権交代がなぜ今起きたのか」を新たに加え、新訳で蘇った!かつての選挙運動と現状とを比べることで、何が政治を変えたのか、様々なことが見えてくる。
2009年10月号掲載
無差別殺人が増えている、子供の自殺が増えている、結婚しても子供をつくらない女性が多い…。これらは、世間では事実であるかのように語られているが、実はウソ。こうした“常識のウソ”を見抜く方法として、著者が勧めるのが、統計数値や実験結果などの「エビデンス」(根拠)に基づく思考法だ。この思考法によって世の中を眺めると、意外な事実が見えてくる!
2009年9月号掲載
著者の1人、アーサー・B・ラッファーは、「ラッファー・カーブ理論」の考案者として知られる。税率が高すぎると経済活動が弱まって税収が減る、というこの理論は、1980年代以降の米国の経済政策に取り入れられ、繁栄をもたらした。しかし今、オバマ政権は増税を行おうとしている。もし、それが現実のものとなれば、米国経済は混迷に陥る、と本書は警告する。
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