新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2009年1月号掲載
21世紀の今日、科学や医療は著しい進歩を遂げ、また情報公開も進んでいる。にもかかわらず、根拠のない陰謀論や「サプリメントを飲めばガンが治る」といった話が、インターネットや書籍などを通じて世界中に拡がっている。なぜ、人々はいとも簡単にデマの類を信じてしまうのか? その要因を分析しながら、現代社会が抱える問題を明らかにする。
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2008年12月号掲載
アメリカ海軍「第七艦隊」は、西太平洋からインド洋に至る広大な海域を活動範囲とし、戦後の日本の安全保障に大きく寄与してきた。しかし今、その戦略に大きな変化が起きつつある、と著者・日高義樹氏は指摘。40年以上にわたる同艦隊の取材経験をベースに、戦略変更の背後にあるアメリカの意図を明らかにし、今後の日本の国家防衛のあり方について説く。
2008年11月号掲載
著者の山本尚利氏は2003年まで、米国のシンクタンク、SRIインターナショナル(元スタンフォード大学付属研究所)に在籍し、米国の優れた諜報力と卓越した戦略性を目の当たりにしてきた。本書は、そんな氏の経験を基に、米国の対日戦略を分析したもの。米国側の本当の狙いを暴き、有事の際は米国に守ってもらえると信じる、お人好し国家日本に警鐘を鳴らす。
2008年10月号掲載
民主党と共和党。アメリカの政治を動かすこの二大政党は、軍事、財政といった政策面はもちろんのこと、妊娠中絶や銃規制の是非といった価値観の面でも対立している。本書では、そうした両党間の“対立軸”が成立した歴史的経緯や、背景にあるイデオロギーについて、わかりやすく解説。さらに、この対立軸が今後どのように変化するかについても考察する。
20代で結婚し、専業主婦となり、子供を産んで育児に専念する…。このような人生が女性にとって標準的であった時代は終わった。現代女性のライフコース(人生行路)は多様化し、それに伴って消費行動も複雑化している。本書では、女性のライフコースを、就業や結婚など、人生の選択肢に沿って分類し、各コースに潜在するニーズを探り出す。マーケター必読の1冊。
国が奨励するがん検診には、有効性を示す根拠が全くない!? 予防医療学の専門家が、各種データの詳細な分析をもとに、がん検診に有効性がないこと、さらには発がんの危険性すらあることを明らかにする。がん検診の他、メタボ健診や薬剤投与の問題点などについても論及、「健康で長生きをする」という本来の目的を見失ったわが国の医療に警鐘を鳴らす。
2008年9月号掲載
飽食の国、日本では、日々大量の食料が余り、捨てられている。こうした食料のうち、安全に食べられるものを集め、貧困で食物を手に入れられない人々に分配するのが「フードバンク」である。この活動は米国では一般的だが、日本では最近、ようやく注目され始めたところだ。本書では、日本におけるフードバンク活動の「今」を追いつつ、その挑戦の未来を展望する。
2008年8月号掲載
市民、労働者を軽んじる今の資本主義 ――「超資本主義」のあり方に、警鐘を鳴らした書である。経営者は絶えず競争に追い立てられ、労働者は失業の不安に怯えながら生きる。こうした弱肉強食の社会になったのは、資本主義が暴走し、民主主義を締め出しているからだ、と指摘。現在の資本主義のもたらす、社会的な負の側面を克服するにはどうすればよいのかを説く。
中国、インド、日本が、21世紀のアジアの主導権を巡って、三つ巴の争いを繰り広げる ―― 。ベストセラー『日はまた昇る』の著者ビル・エモット氏が、アジアの今後の勢力図を描き出す。いずれも歴史的に複雑な因縁を抱える3国それぞれの強みと弱み、国家戦略、今後の課題を明らかにし、アジアにはいかなるリスク、そして可能性があるかを解説する。
「裁判員制度」がいよいよ2009年5月からスタートする。早ければ、同年7月には、裁判員の加わる「裁判員裁判」が行われる見通しだ。本書では、市民がこの裁判にどう関わるのかを、選任から評決まで、実際の流れに沿ってわかりやすく解説。また、制度の問題点、社会やメディアに及ぼす影響などについても触れる。裁判員制度の全体像を知る上で、格好の1冊だ。
何でも「セクハラ」と叫ぶ女性、「心の病」を理由に会社を休みながら、遊ぶ人…。「心に傷を受けた」と訴えれば、それがそのまま通り、後はやりたい放題。近年、そうした傾向が目立つ。なぜこうも過剰な被害者意識をかざす人間が増えたのか。「被害者帝国主義」とも言うべき現状を憂える精神科医が、その実態を分析し、精神力を強くするための処方箋を示す。
2008年7月号掲載
現代社会では選択肢が溢れているため、人々の好みは細分化している。それはつまり、全人口のわずか1%が選ぶだけでもヒット商品になるということだ。著者は、こうした、小さく目立たないが大きな影響を及ぼすグループの力を「マイクロトレンド」と命名。通い婚カップル、高校生の実業家など、41の実例を取り上げ、それらが未来をどう変えるかについて考察する。
「2040年には人口が16億人を超える」「2050年までにGDPで米国を追い抜く」…。好ましい数字を並べ立て、対外イメージの向上を図る中国。だが、実態はどうかというと、共産党の一党独裁体制にはすでに何本もひびが入っている。本書では、虚勢の裏側にある中国の矛盾と破断の兆しを、政治、経済、貿易、社会の各分野から摘出し、この大国の「実像」に迫る。
「日本人は勤勉」。これまで、国際社会ではそう言われてきた。しかし、それも今は昔。人々からは学ぶ意欲が失われ、「バカでもいい」という開き直りの空気すら漂っている。なぜこうなってしまったのか、本書はその原因や背景を探る。併せて、学ぶことに憧れを抱いていた頃の日本人の姿を追い、かつて人々に息づいていた向学心を蘇らせるための方策を示す。
怪しげな健康食品や超能力。さらには地球環境問題など、要素が複雑で、現代科学では明白な結論が出ていない問題に対する強引な決めつけ ── 。これらの科学を装った不合理を「疑似科学」と呼ぶ著者が、そのカラクリを解明し、対処法を説く。「それを信じれば全て解決する」。これが売りの疑似科学のワナにはまらないためには、“考える”ことがまず大切と訴える。
2008年6月号掲載
1964年、東京オリンピックが開催された年に初来日。その後、“知日派”の学者として活動を続けてきた米国人の著者が、歴代の首相や政治家たちと交流する中で見た、日本政治の強みや弱みを描く。この40年余りの間、日本はどのように変わってきたのか。他の先進国とどこが似ていて、どこが違うのか…。我々日本人に、多くの気づきを与えてくれる1冊である。
シカゴ学派の代表的な経済学者ミルトン・フリードマン。「国家の裁量による政策をできるだけ排除し、市場の自由な調節に任せよ」 ―― 。こう主張した彼の著書『資本主義と自由』は1962年の刊行後、長らく絶版となっていた。その書が新たな訳で蘇った。50年以上前の本だが、内容は全く古びておらず、まるで今日の経済問題を論じているかのようである。
2008年5月号掲載
「クリエイティブ・クラス」。今、この全く新しい知識労働者階級が社会の支配階層になりつつある ―― 。こう指摘する著者が、人のクリエイティビティが自由に発揮されるよう経済・社会を再構築すれば、企業や都市はむろん地球全体の富も最大になることを、様々なデータを基に論じる。米国でベストセラーとなり、その後15カ国以上で翻訳された、新たな“資本論”。
カネボウ事件、ライブドア事件、日興コーディアル・グループ事件…。相変わらず会計不正が続発している。会計不正はなぜ起こるのか、監査法人はなぜそれをチェックできないのか。かつて中央青山監査法人の代表社員だった著者が、同社消滅のきっかけとなったカネボウ・山一證券などの粉飾事件を例に取りながら、会計不正が起こる要因や背景を分析する。
2008年4月号掲載
医療費、そして小学校から大学までの教育費が無料など、世界最高レベルの社会福祉制度で知られるデンマーク。当然、税金も高くなるが、国民に不満はなく、国家財政も黒字である。こうした高福祉国家が成り立つのはなぜなのか? 長年デンマークに暮らす著者がその理由を明かすとともに、日本が社会福祉国家になれない原因と、改善すべき点を鋭く指摘する。
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