新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2019年11月号掲載
ビッグデータというキーワードが注目されて久しい。これを武器に、GAFAなど巨大プラットフォーム企業が市場の支配を強め、経済構造を変えつつある。著者は、この膨大なデータを武器にした経済活動を「データ資本主義」と命名。現状と問題点を明らかにし、将来を見通す。この先は、GAFAといえども決して安泰ではない!?
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2019年10月号掲載
「株式投資の不滅の真理」を説き、世界中で読まれてきた古典的名著の最新版だ。今回の改訂では、リタイア世代の投資方針など、時代に即した項目が追加された。そして初版以来、一貫して変わらないのが、「個人投資家にとってはインデックス・ファンドへの投資がベスト」という主張。なぜベストなのか、その理由が示される。
近年、日本では非婚化・晩婚化が進む。経済学者の著者によれば、その背景には、女性の社会進出とともに、結婚のメリットの減少があるとのこと。本書では、結婚、出産、子育てと続く「家族」の問題が、経済学の視点から考察される。様々な科学的研究、データ分析が示す真実は、家族が幸せになるための良きヒントとなるだろう。
2019年5月号掲載
世界の経済や政治は、これまで欧米を中心に形作られてきた。だが今や、中国やインドの台頭などにより、世界の重心はアジアへ移りつつある。この「イースタニゼーション」(東洋化)の動きを、フィナンシャル・タイムズ紙の外交関係論評責任者が解説。取材力を駆使し、軋みを見せる世界、アジアの動きを浮き彫りにする。
2019年4月号掲載
平成を、経済面から振り返った書である。平成の30年間で、世界経済の大きな変化から取り残された日本経済。平成が“失敗の時代”になった原因を、徹底解明する。バブル崩壊、中国の工業化、IT革命など、世界の大変化をたどり、日本の対応を検証。アベノミクスの失敗にも斬り込む。そして、将来に向けて何をすべきかを示す。
本書は言う。急激に進む人口減少と高齢化で、2020年以降、日本は深刻なデフレに陥る。量的緩和、ゼロ金利など、常識的な政策は通用せず、三流先進国に成り下がる、と。では、何をすべきか? 日本在住30年、この国を愛する元ゴールドマン・サックスのアナリストが、海外の論文やデータを基に、今必要な“勝算”ある政策を提言。
インドの代理母による妊娠代行が6250ドル、米国へ移住する権利が50万ドル。今日、あらゆるものがお金で取引される。市場の論理では、問題ない。だが、何かおかしい ―― 。道徳的な問題をはらむ売買の例を通じ、お金で買うべきではないものについて考える。問いかけるのは、「ハーバード白熱教室」のマイケル・サンデル氏。
2019年3月号掲載
プロテスタントの宗教倫理と、職業労働や近代資本主義との関連性を考察した、社会科学の古典である。なぜドイツの資本家や経営者にはカトリックではなく、プロテスタントが多かったのか? 人が働く動機とは? 19~20世紀初頭に活躍した、ドイツの社会科学者マックス・ウェーバーの著名な論考を、読みやすい新訳で紹介する。
2019年1月号掲載
消費税率8%から10%へ ―― 。2019年10月に実施が予定される消費増税は、日本経済に“破壊的ダメージ”をもたらす、と著者は言う。なぜか? その証拠を、デフレ不況の引き金を引いた1997年の5%消費増税や、2014年の8%消費増税時のデータを引きつつ示す。そして、日本経済を真に再生させるための道筋を描く。
今、経済成長が、気候や地球に意図せぬ危険な変化をもたらしている。これを「気候カジノに足を踏み入れつつある」と例える著者が、地球温暖化問題を論じた。温室効果ガスの過剰排出の原因、気候変動に立ち向かうための方策などが、2018年にノーベル経済学賞を受賞した経済学者の目から、わかりやすく、論理的に説かれる。
2018年12月号掲載
セール品に目がない、普段はケチなのにカジノでムダ遣いをする、無料の景品に釣られて高いものを買う…。人はなぜ、お金に関して愚かな振る舞いをするのか? 不合理な判断を下しがちな人間心理を、行動経済学者らが多くの失敗エピソードを交え解き明かす。お金を賢く使うための考え方と、行動経済学の基礎が学べる1冊だ。
2018年11月号掲載
ノーベル経済学賞の受賞者が続き、近年、注目される「行動経済学」。これは、従来の経済学に心理学、社会学、神経科学などの知見を結びつけ、経済行動を考察する学問だ。人の合理的な意思決定を阻むバイアス、それらを逆用した政策…。本書は、行動経済学のポイントをわかりやすく説く。全体像を知る上で最適な1冊だ。
2018年10月号掲載
「GAFA」とは、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンのこと。デジタル時代の四強を、その頭文字をとってこう呼ぶ。彼らは、無限の資金と天才的な人材を武器に、新旧・大小を問わず多くの企業を飲み込んでいる。本書は、GAFAが創り出す世界や共通点を詳述。果たして、彼らは人類を幸せに導くのか、それとも ―― 。
2018年9月号掲載
ウーバー、エアビーアンドビー…。これら最先端の企業は、テクノロジーを駆使し、人々の信頼を得ることに成功した。現代は、企業ブランドではなく、見知らぬ人の評価が信頼を生み出す時代なのだ。今日の経済や社会を動かす、この「信頼」という要素について、前著『シェア』で共有消費、共有型経済(シェアリングエコノミー)を紹介した著者が考察する。
2018年8月号掲載
ハーバード大学のクリステンセン教授著『イノベーションのジレンマ』(邦訳)。この世界的ベストセラーは「理論も実証もゆるゆるだ。経済学的に煮詰める必要がある」。こう評する、イェール大学の気鋭の経済学者が、約10年に及ぶ研究成果を披露。なぜ優良企業が新世代の技術競争に敗れ去るのか、真の理由が解き明かされる。
2018年7月号掲載
世界は今、経済および環境の危機に直面している。GDPの伸びは鈍り、異常気象が各地で観測されている。この危機を脱するため、世界は、そして日本は今後、どのような社会を目指せばよいのか。メルケル独首相や中国指導部のブレーンを務める経済学者が、新しい社会モデル ―― 「限界費用ゼロ社会」についてわかりやすく語る。
「限界費用」とは、モノ・サービスを1つ増やした時にかかる費用のこと。今後、IoT(モノのインターネット)によって効率性・生産性が高まると、限界費用はゼロに近づき、モノやサービスはほぼ無料に。今の資本主義から「共有型経済」へ移行するという。この経済パラダイムの大転換を事例を挙げて説いた、世界的ベストセラー。
2018年6月号掲載
アダム・スミスは、自由な市場が全ての人に利益をもたらすとした。だが今日、彼の言う「見えざる手」は機能せず、富の格差は広がるばかり。むしろチャールズ・ダーウィンが説いたように、「個の利益」と「集団の利益」は対立している。本書は、この自然科学者の視点を経済に応用。「自然選択」理論を軸に、自由競争の欠点を明らかにする。
「ベーシック・インカム」とは、全ての人に無条件でお金を給付する、新しい社会保障の考え方である。今の所得保障の仕組みを根本的に組み換えるもので、それは、労働・家族関係などに対する国家の関わり方をも変化させる。単にお金の問題にとどまらない、この仕組みの概要、魅力などを、わかりやすく説いた入門書だ。
2018年4月号掲載
書名の通り、著者が示す原則はただ1つ。「経済学とは、政策の短期的影響だけでなく長期的影響を考え、また、1つの集団だけでなくすべての集団への影響を考える学問である」。この原則に従い、公共事業や雇用などにまつわる経済学上の誤りを明快に論じていく。1946年に刊行され、英米圏で今なお読み継がれるロングセラー。
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