新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2008年5月号掲載
「クリエイティブ・クラス」。今、この全く新しい知識労働者階級が社会の支配階層になりつつある ―― 。こう指摘する著者が、人のクリエイティビティが自由に発揮されるよう経済・社会を再構築すれば、企業や都市はむろん地球全体の富も最大になることを、様々なデータを基に論じる。米国でベストセラーとなり、その後15カ国以上で翻訳された、新たな“資本論”。
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2008年4月号掲載
かつて、『ジャパン・アズ・ナンバーワン』という本が著されるほど、力強い発展を誇った日本。しかし近年、その発展の原動力だった日本企業の様子がおかしい。多くの企業が低収益に苦しみ、新たな成長のための未来図を描けずにいる。その原因は何か? 過去40年の企業財務データを分析した結果、浮かび上がってきたもの、それは「戦略不全」の4文字だった!
2008年3月号掲載
これまで“米国の裏庭”として、いいようにされてきた中南米諸国。1990年代には、米国の圧力の下で、新自由主義政策が推進された結果、格差が拡大し、社会はボロボロになった。そんな中南米の国々が今、米国に対しこぞって「NO!」を唱え始めている。もはや「反米大陸」と化した中南米の現状と歴史、そして今後について、かの地をよく知る新聞記者が語る。
米レーガン政権、英サッチャー政権の思想的バックボーンとなった20世紀を代表する経済学者、ミルトン・フリードマン。本書は反ケインズ理論の先鋒となり、「小さな政府」「規制緩和」を信条とした彼の「リバタリアニズム(自由至上主義)」の思想および生涯を、その著作に触れつつ紹介する。巻末には、生前の2005年に行われた本人へのインタビューを付す。
2008年2月号掲載
社会の「幼児化」や「脳力」の低下により、日本は没落する ―― 。このように危惧する著者が、経済、教育など様々な面からその根拠を示しつつ、警鐘を鳴らす。年金等の財政危機、新興国での競争に疲弊する企業、教育の弱体化、そして国民の意欲の低下。こうした現状が改められない限り、国家の没落という事態は避けられないことを痛感させられる。
2008年1月号掲載
大統領よりも影響力がある、とも言われた前FRB議長アラン・グリーンスパン。1987~2006年、氏が議長として米経済の舵取りを行っていた時期は、同時に市場資本主義が世界中に急拡大した激動期でもあった。この時、氏は何を見つめ、何を考えていたのか。そして今後の世界の姿をどう見るのか。その半生、および資本主義に関する氏の哲学が余すところなく語られる。
2007年12月号掲載
日本は今、先進国から取り残されつつある。国の屋台骨たる産業構造が古いままなのだ。欧米各国がその比重を金融業などに大きく傾けつつある中、わが国はいまだモノづくりにしがみついている。だが、アジア諸国の追い上げもあり、日本の製造業が優位性を保っていられる時間もそう長くはない。著者は、こうした現状に警鐘を鳴らし、その向かうべき道を指し示す。
2007年11月号掲載
今、先進国では人口の減少が問題になっている。わが国もまた例外ではなく、様々な少子化対策が講じられている。だが、日本の人口は、本当にこのまま減少し続けるのだろうか? 本書では、医師である著者が、ヒトの自己保存本能と種の保存本能から仮説を導き出し、論理的に「人口減少説」を覆す。生物学的、医学的な視点から展開される論理に納得の1冊である。
2007年9月号掲載
今、日本では時価総額の拡大やM&Aといった、米国型資本主義が広がりつつある。だがそれは、産業界に様々な弊害をもたらしている。今後日本は、米国の真似ではない、新しい資本主義のルールを作り、新たな基幹産業を生み出さねばならない ―― 。米国で活躍するベンチャーキャピタリストが、現行の資本主義の問題点を検証し、日本が歩むべき道を指し示す。
今の日本には、将来を憂えずにはいられないような出来事が続発している。深刻化する子供のいじめ問題、企業モラルの低下、テレビ番組の低俗化…。こうした事象の背景にあるのが、日本人全体の思考の退化であり、「幼児化」である! こう指摘する著者が、家庭や教育、企業、マスメディアなど様々な現場で生じている崩壊の予兆を具体的に挙げ、警鐘を鳴らす。
2007年8月号掲載
工業製品ではなく、労働と資本が直接国境を超える新しいグローバリゼーションが今、世界に広がっている。その流れに乗り遅れ、凋落傾向にあるのが日本だ。そんな日本を活性化するにはどうすればよいのか? その問いに、著者は“資本開国”を提言する。すなわち外資を積極的に受け入れ、経営を競争にさらし、強い企業を育てる、それが唯一の経済活性化策だと。
2007年6月号掲載
欧米先進国ばかりか、中国やインドを筆頭とする新興諸国でも好況が続いている。世界同時完全好況といえるこの状況が意味するもの、それは“世界経済は1つになった”ということだ。と同時に、従来の経済学の常識が通用しない未踏の領域に入った、ということでもある。本書では、歴史上でも稀有の特徴を持つ、この世界経済の運動法則、そして行く末を見通す。
2006年8月号掲載
エンロン事件とライブドア事件。この2つの事件は、「金が全て」という、現在の米国と日本の社会現象を象徴している。では、なぜ「金万能主義」が横行するようになったのか? 事件は何を意味しているのか? この問いに対し、本書は「株式会社のあり方の問題」という面から切り込む。実は拝金主義の横行は、株式会社が危機に陥っていることの現れなのだ!
2006年4月号掲載
人口減少時代を迎えると、低成長により、物価が安定し、低金利になるといわれている。だが、まさに少子高齢化時代に突入した日本では、高齢者の貯蓄の取り崩しの増加で、家計貯蓄率が下がり続けており、このままでは、円安、インフレ、高金利の「貯蓄率ゼロ経済」が出現してしまう。この貯蓄率ゼロ経済を我々はどう生きればよいのか、その答えを模索する。
2002年7月号掲載
「次の社会=ネクスト・ソサエティ」が始まりつつある。それは、一般に予想されているものではなく、これまでとは異質の社会である ―― 。ピーター・F・ドラッカー教授が、企業や個人、政治、社会が今後どのように変貌していくのか、その近未来の姿を描き出す。そしてそのネクスト・ソサエティに備えるために、検討すべき事項についても詳述する。
2000年1月号掲載
21世紀は、「富が人間の価値を決める唯一の基準」となる。国家も企業も個人も、競って経済力を身につけ、「富のピラミッド」を築こうとする。では、グローバルな資本主義世界で富を得るためには、何が必要か。その競争に勝ち抜くための知恵を、MIT(マサチューセッツ工科大学)のレスター・サロー教授が説く。
1999年11月号掲載
1969年刊の同名書の新版。かつてドラッカー教授が指摘した、社会の根源的な変化、すなわち「断絶」の進行は、今日、現実のものとなった。情報化の進展しかり、グローバル経済の出現しかり、知識社会の興隆しかり。その慧眼には、ただ驚くばかりだ。ちなみに英国のサッチャー元首相は、民営化の考えを本書に学び、国営事業の数々を民営化していったという。
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