新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2018年3月号掲載
資本主義が行き詰まりを迎えた今、さらなる経済成長を求めても豊かな実りはない。重要なのは、「成長」から「定常」への切り替えだ ―― 。思想家の内田樹氏が、成熟社会を迎えた日本がこれから向かう道筋を考察。その経済モデルとして、手元にある資源を守り、次世代に手渡すことを目標に据えた「定常経済」を提示する。
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2018年2月号掲載
5年を経過した「アベノミクス」。だが、“異次元の緩和”にもかかわらず、デフレを脱却できず、設備投資は低調だ。その最大の理由は、人口減少・高齢化による経済規模の縮小だという。このまま経済構造の改革が遅れ、金融政策に依存した状況が続けば、予期せぬ物価上昇が起こり、国民がツケを払う羽目になると警鐘を鳴らす。
我々の行動には、「不合理」な点が多くある。例えば、希望額以上の給料を貰っていても、同僚より安いと不満を感じる、といったように。本書は、様々な実験を基に、この人間の不合理性 ―― 規則性があり、予測可能な不合理性を解明する。これを理解すれば、ビジネスなどで大きなチャンスを掴むことも可能だ!
2017年11月号掲載
著者は元日本銀行審議委員。白川前総裁と黒田現総裁のもと、日銀が様々な金融政策を実行する場に立ち会ってきた。この、わが国の金融政策の最前線にいた経験をもとに、日本経済の現状、そして今後を語った。2013年に始まる「異次元緩和」の功罪を徹底検証するとともに、2020年の東京五輪後の日本経済のゆくえを見通す。
2017年10月号掲載
不動産市場の高騰が続くなど、いまだ弾けない中国バブル。なぜか? 中国人経済学者の著者によれば、バブルの裏には、政府が銀行や企業などに与えている「暗黙の保証」がある。政府の保証があればこそ、人々は安心して投資を続けるというわけだ。本書は、こうした中国経済の仕組みを明らかにし、その潜在的リスクを検証する。
AI(人工知能)の発展が著しい。識者の予測では、2035年には仕事の半分以上がAIとロボットに奪われるという。この「仕事消滅」はどのように起きるのか? どんな仕事から消え、人の生活はどうなるのか? 人類にとって重大かつ緊急の問題を、経済学の観点から考察するとともに、AIの時代を生き抜くための処方箋を提示する。
2017年7月号掲載
「世界全体を豊かにする方法は、グローバリゼーションしかない」。これまで、こうした言説は世界の常識として肯定的に語られてきた。だが近年、米国や英国など先進各国で内向きの動きが目立つ。その背景にあるものとは? 従来の資本主義が限界を迎える中、世界経済が向かう先とは? エコノミストの水野和夫氏が考察する。
2017年4月号掲載
国民の目から隠されているが、ほとんどの国の政府は莫大な資産を所有している。それは「パブリック・ウェルス」(国有企業、インフラなど政府所有の公共資産)。うまく運用すれば債務削減と経済成長を同時に実現できるが、お粗末な運用だと経済や政治に悪影響を及ぼす。この“隠れ資産”の実態と、望ましいあり方を示す。
「メタボ健診を受けていれば長生きできる」。そう言われると、うなずく人は多い。だが、実際は違う。正しいと思うのは、「因果関係」と「相関関係」を混同しているから ―― 。2つのことがらが本当に「原因と結果」の関係なのかどうか。経済学や統計学の最新の知見を背景に、データから真実を見抜く思考法をやさしく解説する。
2017年3月号掲載
トランプ大統領の経済政策構想が実行されれば、世界経済は大きな転換点を迎える可能性がある ―― 。こう指摘し、トランプ政権誕生が示唆するもの、そして米国および世界経済に及ぼす影響を考察。レーガノミクスに似た経済政策「トランポノミクス」の正体を明かす。今後の経済を考える上で、たたき台となる1冊といえよう。
経営学者の伊丹敬之氏による、実践的な経済入門書である。なぜ景気は変動するのか、何が経済成長を可能にするのか…。身近な経済現象を理解するために、どんな視点から現実を眺め、考えればよいかを説く。経済はカネの論理が中心になるが、人間の行動や動機を考えることもまた大切と、人間臭い「経済を見る眼」が示される。
2017年2月号掲載
米国はじめ先進諸国で、貧富の差が拡大している。クリントン政権で労働長官を務めた著者によれば、原因は「市場のルール」の作り方にある。すなわち、富裕層や大企業が政府へのロビー活動等を通じて、自分たちが儲かる仕組みを築いているのだ。これを、より良く公平なものとすべく、市場メカニズムの現状にメスを入れた。
1990年代に「失われた20年」に突入後、経済が低迷する日本。教育水準、労働者の質は高いにもかかわらず、生産性は先進国最下位(世界第27位)だ。なぜなのか。各種データをもとに長期低迷の「原因」を特定し、日本復活の「秘策」を示す。元ゴールドマン・サックス金融調査室長の著者ゆえ、数字に基づく論は説得力がある。
現在、質より量のマクドナルドの業績は低迷し、お金はかかるが楽しいディズニーランドは隆盛を極めている。本書は、両社の盛衰を軸に、日本社会の価値観、不動産等々のビジネスモデルの変遷を読み解くもの。著者いわく、ディズニーランド型ビジネスモデルもいずれ行き詰まり、2040年頃、日本は恐るべき現実に直面する!
経済学では、人は「合理的な存在」とされる。だが、実際はそうではない。健康に良くないとわかっていてもタバコやお酒が止められない、そういう“ココロ”の弱さを誰もが持っている。本書は、こうした感情的な側面を重視する「行動経済学」の視点から、人の判断がどんなメカニズムで生み出されるのか、解き明かしていく。
2017年1月号掲載
成長か、崩壊か ―― 。世界で最も影響力のあるエコノミストの1人、モハメド・エラリアン氏が、世界経済が直面している危機の実相を描き出す。新たな成長と金融の安定への道と、景気後退と市場混乱への道。この“T字路”に私たちはまもなくぶつかるとし、それに備えよ、と説く。ニューヨーク・タイムズ紙ベストセラー!
日本では終戦直後、政府の巨額債務を減らすため、「預金封鎖」をはじめ、国民の資産を強引に奪う政策が行われた。金融政策が行き詰まり、消費税増税が延期され、財政破綻が現実味を帯びる今、再び、自分の預金が下ろせないという事態に陥りかねない!? 元財務官僚の経済学者が、日本の財政問題の最悪のシナリオを予測する。
2016年12月号掲載
世界中のエリートが、国際的な課題を話し合うダボス会議。2016年、重大テーマとして選ばれたのは、最近話題の「第四次産業革命」だ。IoTやAI(人工知能)、ナノテクノロジー等々のブレイクスルーが融合する、新しい技術革命がもたらす未来とは。人類の生活を根本から変えるメガトレンドの全体像を、ダボス会議創設者が語る。
2016年11月号掲載
少子化に伴う人口減少で、日本経済の衰退は避けられない ―― 。こうした悲観論を一蹴する。先進国の経済成長のカギは、人の数ではなく、イノベーション。世界有数の長寿国であるわが国には、多くのチャンスがあると指摘。人口を経済学の視点から捉え直し、財政危機や人工知能の発達等々、日本経済の本当の課題に斬り込む。
2016年7月号掲載
1970年代のオイルショックと真逆の現象が、今起きている。「逆オイルショック」、原油価格の急落だ。原油価格の下落は、輸入国にはプラスの面もある。だが、世界の株式・為替市場の不安定化を招くなど、リーマンショック以上の衝撃を世界経済に与えかねない。こう述べる著者が、“世界経済における一大事”の実態を解説する。
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