2018年3月号掲載

ローカリズム宣言 「成長」から「定常」へ

資本主義が行き詰まりを迎えた今、さらなる経済成長を求めても豊かな実りはない。重要なのは、「成長」から「定常」への切り替えだ ―― 。思想家の内田樹氏が、成熟社会を迎えた日本がこれから向かう道筋を考察。その経済モデルとして、手元にある資源を守り、次世代に手渡すことを目標に据えた「定常経済」を提示する。

著 者:内田 樹 出版社:デコ 発行日:2018年1月
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2018年2月号掲載

あなたはアベノミクスで幸せになれるか?

5年を経過した「アベノミクス」。だが、“異次元の緩和”にもかかわらず、デフレを脱却できず、設備投資は低調だ。その最大の理由は、人口減少・高齢化による経済規模の縮小だという。このまま経済構造の改革が遅れ、金融政策に依存した状況が続けば、予期せぬ物価上昇が起こり、国民がツケを払う羽目になると警鐘を鳴らす。

著 者:市川眞一 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2017年11月
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2018年2月号掲載

予想どおりに不合理 行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」

我々の行動には、「不合理」な点が多くある。例えば、希望額以上の給料を貰っていても、同僚より安いと不満を感じる、といったように。本書は、様々な実験を基に、この人間の不合理性 ―― 規則性があり、予測可能な不合理性を解明する。これを理解すれば、ビジネスなどで大きなチャンスを掴むことも可能だ!

著 者:ダン・アリエリー 出版社:早川書房(ハヤカワ文庫) 発行日:2013年8月
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2017年11月号掲載

元日銀審議委員だから言える 東京五輪後の日本経済

著者は元日本銀行審議委員。白川前総裁と黒田現総裁のもと、日銀が様々な金融政策を実行する場に立ち会ってきた。この、わが国の金融政策の最前線にいた経験をもとに、日本経済の現状、そして今後を語った。2013年に始まる「異次元緩和」の功罪を徹底検証するとともに、2020年の東京五輪後の日本経済のゆくえを見通す。

著 者:白井さゆり 出版社:小学館 発行日:2017年9月
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2017年10月号掲載

中国バブルはなぜつぶれないのか

不動産市場の高騰が続くなど、いまだ弾けない中国バブル。なぜか? 中国人経済学者の著者によれば、バブルの裏には、政府が銀行や企業などに与えている「暗黙の保証」がある。政府の保証があればこそ、人々は安心して投資を続けるというわけだ。本書は、こうした中国経済の仕組みを明らかにし、その潜在的リスクを検証する。

著 者:朱 寧 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2017年7月
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2017年10月号掲載

仕事消滅 AIの時代を生き抜くために、いま私たちにできること

AI(人工知能)の発展が著しい。識者の予測では、2035年には仕事の半分以上がAIとロボットに奪われるという。この「仕事消滅」はどのように起きるのか? どんな仕事から消え、人の生活はどうなるのか? 人類にとって重大かつ緊急の問題を、経済学の観点から考察するとともに、AIの時代を生き抜くための処方箋を提示する。

著 者:鈴木貴博 出版社:講談社(講談社+α新書) 発行日:2017年8月
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2017年7月号掲載

閉じてゆく帝国と逆説の21世紀経済

「世界全体を豊かにする方法は、グローバリゼーションしかない」。これまで、こうした言説は世界の常識として肯定的に語られてきた。だが近年、米国や英国など先進各国で内向きの動きが目立つ。その背景にあるものとは? 従来の資本主義が限界を迎える中、世界経済が向かう先とは? エコノミストの水野和夫氏が考察する。

著 者:水野和夫 出版社:集英社(集英社新書) 発行日:2017年5月
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2017年4月号掲載

政府の隠れ資産

国民の目から隠されているが、ほとんどの国の政府は莫大な資産を所有している。それは「パブリック・ウェルス」(国有企業、インフラなど政府所有の公共資産)。うまく運用すれば債務削減と経済成長を同時に実現できるが、お粗末な運用だと経済や政治に悪影響を及ぼす。この“隠れ資産”の実態と、望ましいあり方を示す。

著 者:ダグ・デッター、ステファン・フォルスター 出版社:東洋経済新報社 発行日:2017年2月
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2017年4月号掲載

「原因と結果」の経済学 データから真実を見抜く思考法

「メタボ健診を受けていれば長生きできる」。そう言われると、うなずく人は多い。だが、実際は違う。正しいと思うのは、「因果関係」と「相関関係」を混同しているから ―― 。2つのことがらが本当に「原因と結果」の関係なのかどうか。経済学や統計学の最新の知見を背景に、データから真実を見抜く思考法をやさしく解説する。

著 者:中室牧子、津川友介 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2017年2月
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2017年3月号掲載

ザ・トランポノミクス 日本はアメリカ復活の波に乗れるか

トランプ大統領の経済政策構想が実行されれば、世界経済は大きな転換点を迎える可能性がある ―― 。こう指摘し、トランプ政権誕生が示唆するもの、そして米国および世界経済に及ぼす影響を考察。レーガノミクスに似た経済政策「トランポノミクス」の正体を明かす。今後の経済を考える上で、たたき台となる1冊といえよう。

著 者:安達誠司 出版社:朝日新聞出版 発行日:2017年1月
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2017年3月号掲載

ビジネス現場で役立つ 経済を見る眼

経営学者の伊丹敬之氏による、実践的な経済入門書である。なぜ景気は変動するのか、何が経済成長を可能にするのか…。身近な経済現象を理解するために、どんな視点から現実を眺め、考えればよいかを説く。経済はカネの論理が中心になるが、人間の行動や動機を考えることもまた大切と、人間臭い「経済を見る眼」が示される。

著 者:伊丹敬之 出版社:東洋経済新報社 発行日:2017年1月
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2017年2月号掲載

最後の資本主義

米国はじめ先進諸国で、貧富の差が拡大している。クリントン政権で労働長官を務めた著者によれば、原因は「市場のルール」の作り方にある。すなわち、富裕層や大企業が政府へのロビー活動等を通じて、自分たちが儲かる仕組みを築いているのだ。これを、より良く公平なものとすべく、市場メカニズムの現状にメスを入れた。

著 者:ロバート・B・ライシュ 出版社:東洋経済新報社 発行日:2016年12月
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2017年2月号掲載

デービッド・アトキンソン 新・所得倍増論 潜在能力を活かせない「日本病」の正体と処方箋

1990年代に「失われた20年」に突入後、経済が低迷する日本。教育水準、労働者の質は高いにもかかわらず、生産性は先進国最下位(世界第27位)だ。なぜなのか。各種データをもとに長期低迷の「原因」を特定し、日本復活の「秘策」を示す。元ゴールドマン・サックス金融調査室長の著者ゆえ、数字に基づく論は説得力がある。

著 者:デービッド・アトキンソン 出版社:東洋経済新報社 発行日:2016年12月
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2017年2月号掲載

2040年全ビジネスモデル消滅

現在、質より量のマクドナルドの業績は低迷し、お金はかかるが楽しいディズニーランドは隆盛を極めている。本書は、両社の盛衰を軸に、日本社会の価値観、不動産等々のビジネスモデルの変遷を読み解くもの。著者いわく、ディズニーランド型ビジネスモデルもいずれ行き詰まり、2040年頃、日本は恐るべき現実に直面する!

著 者:牧野知弘 出版社:文藝春秋(文春新書) 発行日:2016年12月
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2017年2月号掲載

「ココロ」の経済学 行動経済学から読み解く人間のふしぎ

経済学では、人は「合理的な存在」とされる。だが、実際はそうではない。健康に良くないとわかっていてもタバコやお酒が止められない、そういう“ココロ”の弱さを誰もが持っている。本書は、こうした感情的な側面を重視する「行動経済学」の視点から、人の判断がどんなメカニズムで生み出されるのか、解き明かしていく。

著 者:依田高典 出版社:筑摩書房(ちくま新書) 発行日:2016年12月
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2017年1月号掲載

世界経済 危険な明日

成長か、崩壊か ―― 。世界で最も影響力のあるエコノミストの1人、モハメド・エラリアン氏が、世界経済が直面している危機の実相を描き出す。新たな成長と金融の安定への道と、景気後退と市場混乱への道。この“T字路”に私たちはまもなくぶつかるとし、それに備えよ、と説く。ニューヨーク・タイムズ紙ベストセラー!

著 者:モハメド・エラリアン 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2016年10月
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2017年1月号掲載

預金封鎖に備えよ マイナス金利の先にある危機

日本では終戦直後、政府の巨額債務を減らすため、「預金封鎖」をはじめ、国民の資産を強引に奪う政策が行われた。金融政策が行き詰まり、消費税増税が延期され、財政破綻が現実味を帯びる今、再び、自分の預金が下ろせないという事態に陥りかねない!? 元財務官僚の経済学者が、日本の財政問題の最悪のシナリオを予測する。

著 者:小黒一正 出版社:朝日新聞出版 発行日:2016年10月
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2016年12月号掲載

第四次産業革命 ダボス会議が予測する未来

世界中のエリートが、国際的な課題を話し合うダボス会議。2016年、重大テーマとして選ばれたのは、最近話題の「第四次産業革命」だ。IoTやAI(人工知能)、ナノテクノロジー等々のブレイクスルーが融合する、新しい技術革命がもたらす未来とは。人類の生活を根本から変えるメガトレンドの全体像を、ダボス会議創設者が語る。

著 者:クラウス・シュワブ 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2016年10月
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2016年11月号掲載

人口と日本経済 長寿、イノベーション、経済成長

少子化に伴う人口減少で、日本経済の衰退は避けられない ―― 。こうした悲観論を一蹴する。先進国の経済成長のカギは、人の数ではなく、イノベーション。世界有数の長寿国であるわが国には、多くのチャンスがあると指摘。人口を経済学の視点から捉え直し、財政危機や人工知能の発達等々、日本経済の本当の課題に斬り込む。

著 者:吉川 洋 出版社:中央公論新社(中公新書) 発行日:2016年8月
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2016年7月号掲載

逆オイルショック バブル連鎖経済の終焉が日本経済を襲う

1970年代のオイルショックと真逆の現象が、今起きている。「逆オイルショック」、原油価格の急落だ。原油価格の下落は、輸入国にはプラスの面もある。だが、世界の株式・為替市場の不安定化を招くなど、リーマンショック以上の衝撃を世界経済に与えかねない。こう述べる著者が、“世界経済における一大事”の実態を解説する。

著 者:真壁昭夫 出版社:祥伝社 発行日:2016年5月
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