新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2013年3月号掲載
産業の空洞化など、構造的な問題を抱える日本経済。このままだと、経常黒字から経常赤字、供給過剰から供給不足への転換の下で、円高から円安、デフレからインフレ、金利上昇という大転換が起こる ―― 。外資系証券会社勤務のエコノミストが、近未来の日本経済を見通し、問題を解決しないと、遠からず“一流の経済大国”の座から陥落する、と警鐘を鳴らす。
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2013年2月号掲載
シャープ、パナソニック、ソニーなど、日本の家電メーカーが未曾有の赤字に直面している。それとは対照的に、アップルは高収益を上げ、時価総額が世界一の企業となった。この差は一体、何によるものなのか。世界経済の新しい潮流を読み解き、日本の製造業が苦境に陥った根本的な原因を指摘するとともに、日本企業のビジネスモデル再構築の可能性を探る。
2013年1月号掲載
「男性不況」とは、米国生まれの言葉で、男性の失業率が女性を上回り、かつその差が拡大する、不況下の状況を表す。著者は、日本でも男性不況が着々と拡大しており、少子高齢化や格差の拡大、消費の低迷など、様々な問題の原因になっていると指摘。なぜ、こうした不況が起きたのかを解き明かすとともに、男性不況の結果、日本に何が起きているのかを見極める。
経営学者というと、マイケル・ポーターやヘンリー・ミンツバーグといった大御所の名前が浮かぶ。だが、今や世界の経営学は、彼らの研究のさらに先へと進んでいる。競争戦略、イノベーション、組織学習…。ビジネス界の重大な「問い」はどこまで解明されているのか、米国ビジネススクールで活躍する若手経営学者が、世界レベルの最新の研究の数々を紹介する。
2012年11月号掲載
世の中は、とかく一方的な悲観論や楽観論に傾きがち。世界経済についていえば「ドルと米国債は暴落する」「ユーロ圏は解体する」等、あたかも一本調子で落下していくような論調がある。だが長年、経済・市場を見てきた著者は市場は悲観と楽観の間で揺れ動くものだとし、こうした極論を一蹴。表層的な議論の誤りを指摘しつつ、日米欧の通貨・経済の現状を探る。
元為替ディーラーのエコノミストが、各種データを駆使し、日本および世界の経済状況、金融情勢を読み解いた。破綻が噂される日本の財政については、「他のどの国よりも経済破綻しにくい」と指摘、財政破綻論の裏にある財務省などの思惑を明らかにする。世界の状況については、ここ数年の金融緩和で滞留している資金が、新たなバブルを引き起こすと警告する。
2012年9月号掲載
「スクリューフレーション」とは、スクリューイング(中流層の貧困化)とインフレーションを掛け合わせた造語で、中流層の貧困化とインフレが同時に起きること。企業の業績は伸びても給料は上がらず、一方で食料品やガソリン等の生活必需品が値上がりして生活は苦しくなる…。米国で発生し、日本でも起きつつある新たな経済現象に、気鋭のエコノミストが迫る。
少子高齢化が進む今の日本では、若い世代が年金や医療費の負担増に苦しんでいる。一方、高齢者は自分の資産を取り崩すことなく、年金で優雅に暮らす。この“世代間収奪”の問題に、今のままでは日本経済の活力が完全に失われる、と危惧する著者が斬り込んだ。裕福な高齢者は自力で生き抜く。その前提の下、年金、税制、働き方等に及ぶ大胆な改革案を示す。
2012年4月号掲載
リーマン・ショック、ユーロ危機、拡大する所得格差、そして地球環境の破壊…。様々な問題を抱え、閉塞状況に陥った今日の資本主義を考察し、未来を展望した書である。資本主義の歴史を概観しつつ、その行き詰まりの原因を解き明かし、いずれ「資本主義以後の世界」が確実に訪れると指摘。その時には、西洋近代思想の根本的な価値観の転換が必要だと説く。
2011年11月号掲載
デフレ不況に喘ぐ日本では、デフレの議論が声高に繰り返されている。だが、著者は言う。「世界経済の潮流は、高成長を続ける新興国に主導される形で着実にインフレへと向かっている」。この流れを浮き彫りにすべく、新興国を中心としたインフレ圧力の高まり、原油などの資源価格の高騰等々、現状を詳細に分析、今後の世界経済で起こるであろう事象を見通す。
2007年、『THE FINAL CRASH』という本が出版された。著者は、あるプライベートバンクのファンドマネジャーを務める英国人男性。一部の金融関係者に向けて書かれた将来予測の書だが、リーマン・ショックなど、指摘の数々が現実のものとなり話題を呼んだ。その主な内容を、同書の著者と親交のある国際弁護士・石角完爾氏が、日本人にわかりやすく紹介する。
2011年3月号掲載
世界には今、投資先を探してさまよっている余剰資金が約4000兆円もあるといわれる。その主な出所は、中東産油国のオイル・マネーや、中国が貿易で稼いだ大量の外貨などだ。大前氏は、こうした余剰資金が世界のカネの流れを変えた、と指摘。もはや、財政出動や金利の上げ下げなどの「マクロ経済政策」では、景気をコントロールすることはできない、と説く。
2011年2月号掲載
今や日本の債務残高は国内総生産(GDP)の約2.3倍と、世界の主要国の中で最悪の水準である。本書は、その債務の多くを占める日本国債がいずれ暴落すると予測。暴落のカギを握る海外投資家の動向や国債を買い支えてきた国内の金融機関の状況等を分析する。また、経済大国の没落の歴史を振り返り、今後、日本国債がたどるであろう暴落の道筋を予見する。
2010年12月号掲載
世界経済に大きな傷跡を残した、2008年のリーマン・ショック。この人類史上最大のバブル崩壊を招いたのは、ゴールドマン・サックス(GS)をはじめとするウォール街の投資銀行だ。かつては理想的な投資銀行だったGSがなぜ、世界経済を混乱に陥れるような強欲な企業に変質したのか。元社員が、その足跡をたどりながら、今回のバブル崩壊を今一度振り返る。
2010年11月号掲載
「世界の工場」から「世界有数の消費大国」へ ―― 。中国では、経済の成長に伴い富裕層が増え、海外旅行に行く人も急増している。日本にとっては、まさに宝の山だ。中国人富裕層に旅行に来てもらえれば、大きな経済効果が望める。本書では、インターネットを使って効率的に中国人を誘客する方法を、中国の検索エンジン最大手「百度」の駐日首席代表が指南する。
2010年10月号掲載
かつて、経済学者アダム・スミスは、市場の働きを「神の見えざる手」と呼んだ。だが、今の経済の動きは、人々の心理、すなわち「民の見えざる手」が大きく影響しており、今後の経済動向は「心理経済学」を知らないと掴めない。このように指摘する大前研一氏が、企業も消費者も“縮み志向”が強まり停滞する日本経済の活性化策を、ビジネス、政策の両面から提示する。
2010年4月号掲載
20世紀は、米国がドルの基軸通貨としての地位を確立し、一人勝ちを収めた時代といえる。金本位制を捨て、ペーパーマネー化することなどで築かれた“米国金融帝国”。その歩みを、かつて為替ディーラーを務めた著者が丹念にたどる。そして今、64兆ドルともいわれる巨額の債務を抱える米国が行う可能性がある、“究極の借金棒引き策”を提示する。
2010年2月号掲載
2008年、ボストン コンサルティング グループは世界40地域、1万2000人の女性を調査した。その結果わかったのは、ビジネス、政治領域で女性の力が強まり、世界の消費の64%に女性が関与しているということだ。「ウーマン・エコノミー」ともいうべきものの台頭が判明したのである。本書では豊富なデータを基に、この新しい社会経済秩序の実態を描く。
生物の進化と絶滅の歴史を見ると、生き残るのは「強い者」ではなく、「環境の変化に対応できた者」である。では、どうすれば環境の変化に対応できるのか? 生物学者である著者が、渡り鳥をはじめ、様々な生き物の生態を例に挙げながら、そのカギとなる、他者との「共生」について説く。“一人勝ち”を避け、共生・協力することの大切さを教えてくれる1冊だ。
日本で、IT企業の社長を務める著者は言う。「雇用を守ることが経営者の最大の責務」だと。今後、経済規模の縮小が予測される中、その理念を現実にするための方策が、「年収6割、週休4日」という労働モデルだ。すなわち、給料を減らす代わりに、休日を増やす。そうすることで、雇用が維持されるだけでなく、我々は今よりもずっと健康で幸福に暮らせるという。
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