その問題、経済学で解決できます。

2014年11月号掲載

その問題、経済学で解決できます。

人を思うように動かすには？　女が男ほど稼げないのはなぜ？　『フォーブス』誌の「世界で最も力のある経済学者」に選ばれた2人の著者が、“実地実験”という手法を用いて、人をやる気にさせるもの、インセンティヴに対する人の反応を解き明かす。近頃はやりのビッグデータより、実地実験を使って因果関係を考える方が、意思決定の奥深くにまで迫れるという。

著　者：ウリ・ニーズィー、ジョン・A・リスト 出版社：東洋経済新報社 発行日：2014年9月
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ビッグチャンス　追い風の今、日本企業がやるべきこと

2014年10月号掲載

ビッグチャンス　追い風の今、日本企業がやるべきこと

バブル崩壊以降、長らく低迷続きだった日本企業。しかし、アベノミクスがもたらした景気回復により、再び世界の覇者になれる芽が出てきた。本書は、このチャンスを掴むため、日本企業がやるべきことを説いた1冊。グローバル企業の経営の最前線に身を置く著者が、長年に及ぶ日本企業の低迷の原因を分析した上で、世界で勝てる人事・組織への切り替え方を示す。

著　者：冨山和彦 出版社：PHP研究所 発行日：2014年8月
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榊原英資の成熟戦略

2014年10月号掲載

榊原英資の成熟戦略

デフレ脱却、成長戦略など、安倍晋三政権は「経済成長」の実現を目指している。だが経済が「成熟」した今、経済成長率が低いのは自然で、欧州諸国も似た状況だという。そして、デフレの背景には世界経済の構造変化があり、国内の努力だけで脱するのは難しいと指摘。今後は「環境・安全・健康」といった、日本の特長を活かした「成熟戦略」を考えようと訴える。

著　者：榊原英資 出版社：東洋経済新報社 発行日：2014年8月
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仮想通貨革命　ビットコインは始まりにすぎない

2014年8月号掲載

仮想通貨革命　ビットコインは始まりにすぎない

2014年2月、仮想通貨ビットコインの両替所であるマウントゴックスが取引を停止し、破綻した。そのニュースで、初めて“仮想通貨”を知った人も多いのではないか？　では、仮想通貨とは一体何か。報道では違法サイトでの取引等、否定的なものが多いが、実際はどうなのか。ビットコインを例に、基本的な仕組み、仮想通貨がもたらす経済・社会の変化を見通す。

著　者：野口悠紀雄 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2014年6月
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なぜローカル経済から日本は甦るのか　GとLの経済成長戦略

2014年8月号掲載

なぜローカル経済から日本は甦るのか　GとLの経済成長戦略

グローバル企業とローカル企業を見た時、つい目を奪われるのは、派手な前者だ。だが、日本のGDP（国内総生産）と雇用の7割を占めるのはローカル企業。すなわち、国内各地の市場で勝負するローカル企業こそ、日本経済の切り札となる。本書ではグローバルとローカル、2つの経済圏の実態を解説し、ローカル経済圏を生かす形での、日本経済復活の処方箋を示す。

著　者：冨山和彦 出版社：PHP研究所（PHP新書） 発行日：2014年6月
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社会保障亡国論

2014年6月号掲載

社会保障亡国論

社会保障論を専門とする経済学者が、日本の社会保障財政について論じた書である。現在、わが国の社会保障給付費は110兆円超（GDPの約4分の1）、年間3～4兆円のペースで急増している。財政再建のため消費税率が8%に引き上げられたが、著者いわく、たとえ10%でも「焼け石に水」。社会保障を取り巻く危機的状況を数字で示し、抜本改革の必要性を訴える。

著　者：鈴木 亘 出版社：講談社（講談社現代新書） 発行日：2014年3月
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期待バブル崩壊　かりそめの経済効果が剝落するとき

2014年5月号掲載

期待バブル崩壊　かりそめの経済効果が剝落するとき

安倍晋三内閣が「大胆な金融緩和を行う」と宣言した後、円安・株高が加速した。だが、金融緩和措置は実体経済を動かし、日本経済を回復させたのだろうか？　著者の答えは、否。「期待が先行し、そして期待だけで終わってしまった」と断じる。“期待”から、やがて“幻滅”へ。アベノミクスの問題点、そして今の日本経済の実態を、各種データを基に検証する。

著　者：野口悠紀雄 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2014年2月
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世界を動かす消費者たち　新たな経済大国・中国とインドの消費マインド

2014年4月号掲載

世界を動かす消費者たち　新たな経済大国・中国とインドの消費マインド

予測によれば、経済成長を続ける中国・インドの消費者市場は、2020年までに合計10兆ドル、日本の3倍に達する。この巨大市場でビジネスに成功するには、新たに出現する消費者層の理解が欠かせない。彼らはどんな価値観を持ち、消費行動をとるのか。それらを長年にわたる両国での調査研究、コンサルティングを基に描く。現地に適応した戦略、企業事例も紹介。

著　者：マイケル・J・シルバースタイン、アビーク・シンイ、キャロル・リャオ／デビッド・マイケル、市井茂樹（監訳）、津坂美樹（監訳） 出版社：ダイヤモンド社 発行日：2014年1月
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僕たちが親より豊かになるのはもう不可能なのか　各国「若者の絶望」の現場を歩く

2014年4月号掲載

僕たちが親より豊かになるのはもう不可能なのか　各国「若者の絶望」の現場を歩く

2007年の米国での金融危機に端を発した経済的混乱から、世界は立ち直りつつある。とは言え、欧米では若者の失業率が極めて高い。各国政府は雇用問題よりも赤字削減を優先し、彼らをさらに悪い境遇に追い込もうとしている。失業、低賃金、借金…。『ウォール・ストリート・ジャーナル』の若手記者が、大卒でも就職できない“若者の絶望”の実態をレポートする。

著　者：リヴァ・フロイモビッチ 出版社：阪急コミュニケーションズ 発行日：2014年2月
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脱ニッポン富国論　「人材フライト」が日本を救う

2014年3月号掲載

脱ニッポン富国論　「人材フライト」が日本を救う

節税を目的に日本人が資産を海外に持ち出す状況を、著者が『資産フライト』で描いたのは2年前。そして今、マレーシアなど新興アジアへ移住する日本人が急増している。本書は、カネばかりかヒトまでもが日本を出て行く、この「人材フライト」の実態を報告、日本の未来像を模索する。意外にも、日本脱出の動きを非難せず、逆に奨励することが日本を救うという。

著　者：山田 順 出版社：文藝春秋（文春新書） 発行日：2013年12月
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なぜ日本は若者に冷酷なのか　そして下降移動社会が到来する

2014年1月号掲載

なぜ日本は若者に冷酷なのか　そして下降移動社会が到来する

今、若者の経済的立場が弱くなっている。子どもの生活レベルが親世代より低下する「下降移動社会」が訪れつつある。こうした社会の変容に対する考察を軸に、ペットの家族化、児童虐待、ゆがんだ年金制度等、今日みられる諸問題に斬り込む。著者は、「パラサイト・シングル」「格差社会」などの言葉を世に浸透させたことで知られる、家族社会学者の山田昌弘氏。

著　者：山田昌弘 出版社：東洋経済新報社 発行日：2013年12月
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文明が衰亡するとき

2014年1月号掲載

文明が衰亡するとき

「衰亡論は、我々に運命を考えさせる」 ―― 。こう語る著者が、巨大帝国ローマ、通商国家ヴェネツィアなどの国家、文明の興亡を本書で描いたのは、30年余り前のこと。その間、世界第2位の経済大国だった日本は3位に転落し、代わって中国が2位に浮上した。そんな今だからこそ、改めて読みたい。「我々の運命」を考えるために。

著　者：高坂正堯 出版社：新潮社（新潮選書） 発行日：2012年5月
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図解　90分でわかる！　日本で一番やさしい「財政危機」超入門

2013年11月号掲載

図解　90分でわかる！　日本で一番やさしい「財政危機」超入門

安倍内閣の経済政策「アベノミクス」は、日本企業を苦しめていた円高を解消するなど、一定の成功を収めている。だが、実はアベノミクスには、1つの大きなリスクがある。それは、国が抱える1000兆円以上もの借金。下手をすれば、日本は財政破綻に陥りかねない。この財政問題について、経済の知識のない人でも理解できるよう、基本からわかりやすく解説する。

著　者：永濱利廣 出版社：東洋経済新報社 発行日：2013年9月
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「幸せ」の経済学

2013年9月号掲載

「幸せ」の経済学

経済成長率が高ければ、人々は幸福になる、という考え方がある。これに疑問を呈する著者が、内外の各種統計データを基に、経済学の見地から、人々の「幸せ」とは何かを探った。少子・高齢化時代を迎え、このままいけばマイナス成長は不可避。そんな日本において、人々の幸福を高めるにはどうすればよいか、幸せについて考える上で、良きヒントとなる1冊だ。

著　者：橘木俊詔 出版社：岩波書店（岩波現代全書） 発行日：2013年6月
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超金融緩和の時代　「最強のアメリカ」復活と経済悲観主義の終わり

2013年8月号掲載

超金融緩和の時代　「最強のアメリカ」復活と経済悲観主義の終わり

いわゆる「アベノミクス」の一環として、日銀が「異次元の金融緩和」に踏み切った。「バブルを助長する」など、様々な批判がある超金融緩和だが、果たして成功するのか？　本書は、量的金融緩和によりリーマンショックの痛手からほぼ立ち直った米国経済の状況や、金融制度の歴史を踏まえつつ、超金融緩和政策を詳細に検証、今後の世界経済のトレンドを見通す。

著　者：武者陵司 出版社：日本実業出版社 発行日：2013年6月
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バブルの死角　日本人が損するカラクリ

2013年7月号掲載

バブルの死角　日本人が損するカラクリ

日米で株価が高騰するなど、世界経済はバブルの様相を呈してきた。だが、浮かれている場合ではない。実は日本国民の富が一部の“強者”にだけ流れるカラクリが、各種制度に埋め込まれている。例えば、消費税に内蔵された「輸出還付金」、あるいは株主資本主義を加速させる「時価会計」。これら国民の富を巧妙に掠め取る「裏の仕掛け」を、本書は明らかにする。

著　者：岩本沙弓 出版社：集英社（集英社新書） 発行日：2013年5月
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パッシング・チャイナ　日本と南アジアが直接つながる時代

2013年5月号掲載

パッシング・チャイナ　日本と南アジアが直接つながる時代

日中関係の悪化が両国経済に及ぼす影響を、エコノミストが考察。データを基に、巷間いわれるほど日本経済への打撃は大きくないこと、中国もまた悪影響を被ることを示す。そして、基本的な価値観が違う中国は「日本のよきパートナーとはなり得ない」とし、日本企業は中国への依存度を下げ、親日的で、潜在的な成長力の大きい南アジアに積極的に進出せよと説く。

著　者：熊谷亮丸 出版社：講談社 発行日：2013年3月
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機械との競争

2013年4月号掲載

機械との競争

全く人の手を借りずに走行する「完全自動運転車」が登場するなど、今日のテクノロジーの進歩は凄まじい。このままいけば、これまで人間にしかできなかった仕事が機械でもできるようになる ―― すなわち、人間の仕事が機械に奪われかねない!?　デジタル技術の急速な進歩が、どのような影響を雇用と経済に及ぼすのか、2人の研究者が見通す。

著　者：エリック・ブリニョルフソン、アンドリュー・マカフィー 出版社：日経BP社 発行日：2013年2月
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中国台頭の終焉

2013年4月号掲載

中国台頭の終焉

高成長が続く中国はいずれGDP（国内総生産）で米国を抜く、との見方がある。しかし、「いまのままでは遠からず成長が失速し、深刻な停滞を迎える」と、中国の経済・ビジネス事情に詳しい著者は指摘。これまでの莫大なインフラ投資の副作用、効率の悪い国有企業、少子高齢化など、中国経済が抱える問題を詳細に分析し、世界第2の経済大国の真実の姿を示す。

著　者：津上俊哉 出版社：日本経済新聞出版社（日経プレミアシリーズ） 発行日：2013年1月
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大中華圏　ネットワーク型世界観から中国の本質に迫る

2013年3月号掲載

大中華圏　ネットワーク型世界観から中国の本質に迫る

中国と香港、台湾、シンガポール等の華僑・華人圏からなるのが、「大中華圏」である。著者によれば、近年、このネットワークは経済的な関係を深めている他、尖閣問題で見られた通り、政治的な意味も持ち始めたという。こうした大中華圏の現状を、本書は解説する。中国＝中華人民共和国と見がちな我々に、中国の本質に迫る上で新たな視座を与えてくれる1冊だ。

著　者：寺島実郎 出版社：NHK出版 発行日：2012年12月
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