中国人にネットで売る！　2つの“ネット”の正しい使い方、つくり方

2011年9月号掲載

中国人にネットで売る！　2つの“ネット”の正しい使い方、つくり方

今、中国市場で成功する上でカギとなるもの。それは「インターネット」と「人のネットワーク」、2つの“ネット”の活用だと、日系企業の中国進出をサポートする著者はいう。ネット人口は4.7億人と世界一、そして成長著しいインターネット通販市場。こうした状況を踏まえ、いかにすれば中国ビジネスで成功できるか、そのノウハウを各種事例を交えて解説する。

著　者：徐 向東 出版社：東洋経済新報社 発行日：2011年7月
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いまアメリカで起きている本当のこと　日本のメディアが伝えない世界の新潮流

2011年6月号掲載

いまアメリカで起きている本当のこと　日本のメディアが伝えない世界の新潮流

今、景気回復のために膨大な財政赤字を生み出した米国では、ドルに対する不信やインフレへの懸念から、金本位制の復活が議論されている。また、オバマ政権の“弱腰外交”の結果、中国は米国に挑戦的な態度をとるようになった。このように、内外に問題を抱える米国は、今後どうなっていくのか？　米政府の情報に精通する日高義樹氏が、その動向を報告する。

著　者：日高義樹 出版社：PHP研究所 発行日：2011年4月
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中国を拒否できない日本

2011年3月号掲載

中国を拒否できない日本

2010年、日本に代わってGDP世界第2位の座についた中国。強大な軍事力に加え、強大な経済力を同国が手中にした今日、日中関係が緊張緩和に向かう可能性は低く、むしろ対立に向かう。こう述べる著者が、尖閣諸島の漁船衝突事件での中国の対応、中国資本が日本企業や不動産を買い漁る動きなど、様々な事象を踏まえて、中国の“新国家戦略”を読み解く。

著　者：関岡英之 出版社：筑摩書房（ちくま新書） 発行日：2011年1月
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お金の流れが変わった！　新興国が動かす世界経済の新ルール

2011年3月号掲載

お金の流れが変わった！　新興国が動かす世界経済の新ルール

世界には今、投資先を探してさまよっている余剰資金が約4000兆円もあるといわれる。その主な出所は、中東産油国のオイル・マネーや、中国が貿易で稼いだ大量の外貨などだ。大前氏は、こうした余剰資金が世界のカネの流れを変えた、と指摘。もはや、財政出動や金利の上げ下げなどの「マクロ経済政策」では、景気をコントロールすることはできない、と説く。

著　者：大前研一 出版社：PHP研究所（PHP新書） 発行日：2011年1月
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消費税25％で世界一幸せな国デンマークの暮らし

2011年2月号掲載

消費税25％で世界一幸せな国デンマークの暮らし

デンマークは「高福祉・高負担」で知られる。医療費や教育費は無料。育児支援や障害者支援も手厚い。その代わり税金は高く、総所得の3割しか手元に残らない。にもかかわらず、国民は高負担とは思わず、幸せに暮らす。それはなぜか。日本から同国に移り住んで40年超の著者が、税金の無駄遣いを防ぐ社会システム等々、「高負担でも幸せ」な国の実態を報告する。

著　者：ケンジ・ステファン・スズキ 出版社：角川SSコミュニケーションズ （角川SSC新書） 発行日：2010年11月
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情報亡国の危機　インテリジェンス・リテラシーのすすめ

2010年12月号掲載

情報亡国の危機　インテリジェンス・リテラシーのすすめ

今日、国際社会において、軍事力、経済力と並んで重要なのが「情報」だ。国家として情報をいかに収集し、活用するかで、国益も左右される。本書は、そうした国策に役立てるための情報および情報活動 ―― 「インテリジェンス」について詳述する。国家的な情報機関を持たず、国家機密や先端技術情報の漏洩も後を絶たない、そんな今の日本に警鐘を鳴らす1冊。

著　者：中西輝政 出版社：東洋経済新報社 発行日：2010年10月
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改訂版　アメリカのスーパーエリート教育　独創力とリーダーシップを育てる全寮制学校

2010年12月号掲載

改訂版　アメリカのスーパーエリート教育　独創力とリーダーシップを育てる全寮制学校

米国には、政財界、あるいは科学、芸術など各界の著名人を輩出する、「ボーディングスクール（全寮制学校）」という中等教育機関がある。そこでは、世界中から集めた優秀な生徒が、個々の得意分野を伸ばし、その分野における指導者となれるような、徹底したエリート教育が行われている。その全容を、約200校のボーディングスクールを訪問した著者が紹介する。

著　者：石角完爾 出版社：ジャパン タイムズ 発行日：2010年10月
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百度式600万人中国観光客を呼び込む方法

2010年11月号掲載

百度式600万人中国観光客を呼び込む方法

「世界の工場」から「世界有数の消費大国」へ ―― 。中国では、経済の成長に伴い富裕層が増え、海外旅行に行く人も急増している。日本にとっては、まさに宝の山だ。中国人富裕層に旅行に来てもらえれば、大きな経済効果が望める。本書では、インターネットを使って効率的に中国人を誘客する方法を、中国の検索エンジン最大手「百度」の駐日首席代表が指南する。

著　者：陳 海騰 出版社：東洋経済新報社 発行日：2010年9月
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アメリカの不運、日本の不幸　民意と政権交代が国を滅ぼす

2010年10月号掲載

アメリカの不運、日本の不幸　民意と政権交代が国を滅ぼす

日米両国の衰退について考察した書である。著者は、2009年の政権獲得後、迷走続きの民主党は、1920年代、何の準備もないまま政権を獲得して挫折し、国力を衰えさせた英国の労働党に似ているという。そして、不法移民に悩む米国は、ゲルマン人の侵入で衰退したローマ帝国と共通点があると指摘。“2つの衰退”の実相を明らかにし、事の重大性を訴える。

著　者：中西輝政 出版社：幻冬舎 発行日：2010年7月
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米中軍事同盟が始まる　アメリカはいつまで日本を守るか

2010年3月号掲載

米中軍事同盟が始まる　アメリカはいつまで日本を守るか

日米安全保障条約では、中国は仮想敵国とされている。つまり、軍事的には、米国と中国は対立していることになっている。だが、米国の経済にとって、中国がなくてはならない国となった現在、オバマ政権は中国との関係を急速に深めつつある。今後の米中関係、そして日米関係はどうなるのか。日高義樹氏が、最新の日米、米中の関係を解き明かす。

著　者：日高義樹 出版社：PHP研究所 発行日：2010年1月
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ノーベル平和賞の虚構

2010年3月号掲載

ノーベル平和賞の虚構

2009年のノーベル平和賞受賞者は、オバマ米大統領 ―― このニュースが報じられると、各方面から驚きと疑問の声が上がった。と言うのも、彼にはいまだ具体的な実績はないからだ。なぜ彼は選ばれたのか？　本書は、授賞の背後にある政治的意図を暴き出す。さらに、ノーベル平和賞の権威を利用して生み出されつつある巨大ビジネスの実体を明らかにする。

著　者：浜田和幸 出版社：宝島社 発行日：2009年12月
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脱ガラパゴス戦略　台頭する新興国市場の攻略法

2010年3月号掲載

脱ガラパゴス戦略　台頭する新興国市場の攻略法

日本企業はこれまで国内市場を重視し、日本人向けの商品作りに注力してきた。その結果、海外市場に疎くなり、国際競争力を失った。いわゆる「ガラパゴス化」が生じたわけだが、少子化で国内市場が縮小していく今後、このままでは企業は滅びかねない。そう危惧する2人の著者が、「脱ガラパゴス」のための方策を伝授。成長著しい新興国市場の攻略法を解説する。

著　者：北川史和、海津政信 出版社：東洋経済新報社 発行日：2009年12月
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衝撃！EUパワー　世界最大「超国家」の誕生

2010年1月号掲載

衝撃！EUパワー　世界最大「超国家」の誕生

現在、EU（欧州連合）には27カ国が加盟する。域内の人口は約5億、GDPは約18兆ドル。ともに米国を抜き、世界最大の経済圏となった。エコノミストの多くが21世紀は米中2国が世界を2分すると予想する中、「21世紀はEUの時代になる」と言う大前研一氏が、この連邦スタイルの巨大国家の実体を詳細に報告する。もはやEUを知らずして、世界経済は語れない！

著　者：大前研一 出版社：朝日新聞出版 発行日：2009年11月
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ビジネス読解力を伸ばす未来経済入門

2009年12月号掲載

ビジネス読解力を伸ばす未来経済入門

経済には「流れ」があり、その本質をつかめれば、次に何が起こりそうか、かなり高い確率で予測することができる ―― 。このように語る著者が、世界および日本の経済を分析し、その未来を読み解く。資源、環境、経済ブロック化、少子高齢社会、新興国市場等々の今後の行方をわかりやすく解説するとともに、国や企業がこれから何をなすべきかについても触れる。

著　者：小宮一慶 出版社：ビジネス社 発行日：2009年10月
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戦略の不条理　なぜ合理的な行動は失敗するのか

2009年12月号掲載

戦略の不条理　なぜ合理的な行動は失敗するのか

企業は様々な戦略を立て、事業開発や商品開発などを行う。だが、グローバル化が進んだ今日、“合理的な戦略”が通用しなくなってきた。例えば、安くて品質の良い製品を作るという、従来の経済学が合理的とする戦略をとっても、成功しないことがある。本書は、こうした現象、言わば「戦略の不条理」がなぜ起きるのか、また、どうすれば回避できるかについて詳述する。

著　者：菊澤研宗 出版社：光文社（光文社新書） 発行日：2009年10月
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グリーン・ニューディール　グリーンカラー・ジョブが環境と経済を救う

2009年10月号掲載

グリーン・ニューディール　グリーンカラー・ジョブが環境と経済を救う

温暖化をはじめとする地球環境の問題。そして、米国などで顕著な貧富の格差の問題。これらを同時に解決するカギは、環境負荷の少ないグリーン産業の発展を促しつつ、その経済的恩恵を全ての人が享受できるようにする「グリーンカラー・エコノミー」の実現にある。そう主張する著者が、この新しい経済システムの重要性、現状、未来に向けた動きについて熱く語る。

著　者：ヴァン・ジョーンズ 出版社：東洋経済新報社 発行日：2009年7月
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目に見えない資本主義　貨幣を超えた新たな経済の誕生

2009年9月号掲載

目に見えない資本主義　貨幣を超えた新たな経済の誕生

今回の世界経済危機の中で、我々が深く考えるべきは“対症療法”でなく、「これから資本主義はどう変わっていくべきか」ということだ ―― 。資本主義の未来について、田坂広志氏が語る。その考察によれば、今後、経済原理に「5つのパラダイム転換」が生じ、貨幣という尺度で測れない、信頼、文化といった「目に見えない価値」を重視する社会が訪れるという。

著　者：田坂広志 出版社：東洋経済新報社 発行日：2009年8月
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オバマ外交で沈没する日本

2009年8月号掲載

オバマ外交で沈没する日本

米国ばかりか、日本でも圧倒的な人気を誇るオバマ大統領。だが、彼によって、わが国は沈没しかねない。オバマ政権の外交政策や軍事政策は世界を一変させ、その結果、日本は苦しい立場に追い込まれる ―― 。日米関係に精通するジャーナリスト、日高義樹氏が、オバマ政権が現在進めつつある、対北朝鮮、対中国、対中東戦略を分析、今後の世界を展望する。

著　者：日高義樹 出版社：徳間書店 発行日：2009年6月
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自殺する種子　アグロバイオ企業が食を支配する

2009年8月号掲載

自殺する種子　アグロバイオ企業が食を支配する

作物に実った種子の中に毒ができ、子孫を残せないようにする「自殺種子技術」。この技術を施した種子が今、巨大アグロバイオ（農業関連バイオテクノロジー）企業によって実用化されようとしている。その狙いは何か？　我々の想像もつかないことを考え、行う巨大アグロバイオ企業の実態、そして彼らに支配されつつある世界の「食」の現状をリポートする。

著　者：安田節子 出版社：平凡社 発行日：2009年6月
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ウォールストリート・ジャーナル発、米国金融危機の全貌

2009年7月号掲載

ウォールストリート・ジャーナル発、米国金融危機の全貌

2008年、世界の金融界を牛耳ってきたウォール街は壊滅的なダメージを受け、米国と世界の金融システムは様変わりした。その原因となった今回の住宅バブルはなぜ発生し、崩壊したのか？　なぜ、投資銀行を中心に金融業界が暴走を続けたのか？　長年ウォール街を見続けてきた『ウォールストリート・ジャーナル』の元記者が、米国金融危機を総括する。

著　者：デイブ・カンサス 出版社：翔泳社 発行日：2009年5月
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