新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2012年4月号掲載
リーマン・ショック、ユーロ危機、拡大する所得格差、そして地球環境の破壊…。様々な問題を抱え、閉塞状況に陥った今日の資本主義を考察し、未来を展望した書である。資本主義の歴史を概観しつつ、その行き詰まりの原因を解き明かし、いずれ「資本主義以後の世界」が確実に訪れると指摘。その時には、西洋近代思想の根本的な価値観の転換が必要だと説く。
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唯一の超大国として世界を仕切るアメリカ。日本に対しては、通商問題での要求をエスカレートさせている。しかし、元キャリア外交官の著者によれば、強気に振る舞う同国も、実は様々な要素の中で揺れ動いている。そんな「本当のアメリカ」を、歴史的な側面をはじめ様々な角度から解明するとともに、この国がひそかに描く、日本にとって驚愕のシナリオを明かす。
2012年1月号掲載
今やニューヨーク・タイムズ電子版をしのぐほどの人気を誇るニュースサイトの編集長で、2006年と11年にはタイム誌の「世界で最も影響力のある100人」に選ばれた女性が、本書の著者である。徹底した「市民目線」の編集。この姿勢を貫き、多くの人に支持される彼女が、モラルなきウォール街、癒着する政財界等々、今の米国の病巣を指摘し、その処方箋を示す。
2011年12月号掲載
中国市場で苦戦する日本企業が多い。その背景には、中国に対する理解不足がある。日中両国は地理的に近く、文化的にも共通点が多いため、ビジネス環境も似ていると思いがちだが、実は大きく違う。このように指摘する著者が、日本と中国の根本的な違い、日本企業の過去の失敗・成功事例を分析した上で導き出した、複雑な中国市場で勝つための具体策を提示する。
2011年11月号掲載
デフレ不況に喘ぐ日本では、デフレの議論が声高に繰り返されている。だが、著者は言う。「世界経済の潮流は、高成長を続ける新興国に主導される形で着実にインフレへと向かっている」。この流れを浮き彫りにすべく、新興国を中心としたインフレ圧力の高まり、原油などの資源価格の高騰等々、現状を詳細に分析、今後の世界経済で起こるであろう事象を見通す。
2007年、『THE FINAL CRASH』という本が出版された。著者は、あるプライベートバンクのファンドマネジャーを務める英国人男性。一部の金融関係者に向けて書かれた将来予測の書だが、リーマン・ショックなど、指摘の数々が現実のものとなり話題を呼んだ。その主な内容を、同書の著者と親交のある国際弁護士・石角完爾氏が、日本人にわかりやすく紹介する。
2011年10月号掲載
クリントン政権時代の労働長官であり、オバマ大統領のアドバイザーも務めたロバート・B・ライシュが、米経済の現状に切り込んだ。一部の富裕層に富が集中し、中間層は正当な分け前にあずかれない。その格差の背後にあるものを抉り出すとともに、中間層に繁栄を取り戻すために実施すべき政策について提言する。今後の資本主義のあるべき姿を模索した労作。
2011年9月号掲載
チュニジアの「ジャスミン革命」を契機に、中東諸国では“民主化”の名のもとに革命が相次いで起こった。今回の出来事について、長年、アラブ世界を研究してきた著者は、革命に乗じてこれらの国々に関与して石油利権を奪おうとする欧米の策略が、その背景にあるのではないかと指摘。世界情勢のカギを握る中東の真の姿を、豊富な現地取材を基に明らかにする。
今、中国市場で成功する上でカギとなるもの。それは「インターネット」と「人のネットワーク」、2つの“ネット”の活用だと、日系企業の中国進出をサポートする著者はいう。ネット人口は4.7億人と世界一、そして成長著しいインターネット通販市場。こうした状況を踏まえ、いかにすれば中国ビジネスで成功できるか、そのノウハウを各種事例を交えて解説する。
2011年6月号掲載
今、景気回復のために膨大な財政赤字を生み出した米国では、ドルに対する不信やインフレへの懸念から、金本位制の復活が議論されている。また、オバマ政権の“弱腰外交”の結果、中国は米国に挑戦的な態度をとるようになった。このように、内外に問題を抱える米国は、今後どうなっていくのか? 米政府の情報に精通する日高義樹氏が、その動向を報告する。
2011年3月号掲載
2010年、日本に代わってGDP世界第2位の座についた中国。強大な軍事力に加え、強大な経済力を同国が手中にした今日、日中関係が緊張緩和に向かう可能性は低く、むしろ対立に向かう。こう述べる著者が、尖閣諸島の漁船衝突事件での中国の対応、中国資本が日本企業や不動産を買い漁る動きなど、様々な事象を踏まえて、中国の“新国家戦略”を読み解く。
世界には今、投資先を探してさまよっている余剰資金が約4000兆円もあるといわれる。その主な出所は、中東産油国のオイル・マネーや、中国が貿易で稼いだ大量の外貨などだ。大前氏は、こうした余剰資金が世界のカネの流れを変えた、と指摘。もはや、財政出動や金利の上げ下げなどの「マクロ経済政策」では、景気をコントロールすることはできない、と説く。
2011年2月号掲載
デンマークは「高福祉・高負担」で知られる。医療費や教育費は無料。育児支援や障害者支援も手厚い。その代わり税金は高く、総所得の3割しか手元に残らない。にもかかわらず、国民は高負担とは思わず、幸せに暮らす。それはなぜか。日本から同国に移り住んで40年超の著者が、税金の無駄遣いを防ぐ社会システム等々、「高負担でも幸せ」な国の実態を報告する。
2010年12月号掲載
今日、国際社会において、軍事力、経済力と並んで重要なのが「情報」だ。国家として情報をいかに収集し、活用するかで、国益も左右される。本書は、そうした国策に役立てるための情報および情報活動 ―― 「インテリジェンス」について詳述する。国家的な情報機関を持たず、国家機密や先端技術情報の漏洩も後を絶たない、そんな今の日本に警鐘を鳴らす1冊。
米国には、政財界、あるいは科学、芸術など各界の著名人を輩出する、「ボーディングスクール(全寮制学校)」という中等教育機関がある。そこでは、世界中から集めた優秀な生徒が、個々の得意分野を伸ばし、その分野における指導者となれるような、徹底したエリート教育が行われている。その全容を、約200校のボーディングスクールを訪問した著者が紹介する。
2010年11月号掲載
「世界の工場」から「世界有数の消費大国」へ ―― 。中国では、経済の成長に伴い富裕層が増え、海外旅行に行く人も急増している。日本にとっては、まさに宝の山だ。中国人富裕層に旅行に来てもらえれば、大きな経済効果が望める。本書では、インターネットを使って効率的に中国人を誘客する方法を、中国の検索エンジン最大手「百度」の駐日首席代表が指南する。
2010年10月号掲載
日米両国の衰退について考察した書である。著者は、2009年の政権獲得後、迷走続きの民主党は、1920年代、何の準備もないまま政権を獲得して挫折し、国力を衰えさせた英国の労働党に似ているという。そして、不法移民に悩む米国は、ゲルマン人の侵入で衰退したローマ帝国と共通点があると指摘。“2つの衰退”の実相を明らかにし、事の重大性を訴える。
2010年3月号掲載
日米安全保障条約では、中国は仮想敵国とされている。つまり、軍事的には、米国と中国は対立していることになっている。だが、米国の経済にとって、中国がなくてはならない国となった現在、オバマ政権は中国との関係を急速に深めつつある。今後の米中関係、そして日米関係はどうなるのか。日高義樹氏が、最新の日米、米中の関係を解き明かす。
2009年のノーベル平和賞受賞者は、オバマ米大統領 ―― このニュースが報じられると、各方面から驚きと疑問の声が上がった。と言うのも、彼にはいまだ具体的な実績はないからだ。なぜ彼は選ばれたのか? 本書は、授賞の背後にある政治的意図を暴き出す。さらに、ノーベル平和賞の権威を利用して生み出されつつある巨大ビジネスの実体を明らかにする。
日本企業はこれまで国内市場を重視し、日本人向けの商品作りに注力してきた。その結果、海外市場に疎くなり、国際競争力を失った。いわゆる「ガラパゴス化」が生じたわけだが、少子化で国内市場が縮小していく今後、このままでは企業は滅びかねない。そう危惧する2人の著者が、「脱ガラパゴス」のための方策を伝授。成長著しい新興国市場の攻略法を解説する。
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