新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2006年12月号掲載
日中関係は、かねてより「政冷経熱」(政治冷却、経済熱気)といわれる。だが、その経済関係に問題はないのか? GDP成長率10%超という数字のカラクリ、貧富の差による治安の悪化、中国進出企業の惨状…。中国を知りつくす著者が、日本のマスコミがほとんど報道しない中国経済の実態をえぐり出し、警鐘を鳴らす。「それでもまだ中国へ進出するのか?」と。
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2006年11月号掲載
サブタイトルはズバリ、“日本の「反撃力」が世界を変える”。「統計に出てくるようではもう遅いし、大切なことほど統計には表れない」と喝破する著者が、鋭い先読みと斬新な視点で“自信を回復した”日本の今後を予測する。例えば、日本は経済的には独走し、ニートやフリーターと呼ばれている若者たちこそが日本の未来産業を担うことになる、という。
近年、マネーロンダリング(資金洗浄)の問題が注目を集めている。IMFの推計によると、その規模は、世界のGDPの2~5%の範囲にあり、各国政府が効力のある対策を打ち出さなければ、今後さらに増えていく恐れがある。本書では、このマネーロンダリングによる巧妙な錬金術のカラクリや様々な事件、私たちの生活への影響など、その実態を詳細に解説する。
2006年10月号掲載
石油の供給量が減少に転じる日は、すぐそこまで迫っているのに、日本はこの現実を直視しようとしない ―― 。本書は、そんな現状に警鐘を鳴らすもの。石油の需給関係の現状を分析し、主要国による資源の争奪戦を解説するとともに、来るべき激動を新たなチャンスに変える道を説く。すなわち、脱浪費を旨に「自然と共存する国家」を築くための国家戦略を提示する。
2006年5月号掲載
尖閣諸島・魚釣島の領有権を主張する中国。最近、東シナ海では、同国による不穏な動きが目立つが、これは決して偶発的なものではない。かつてアヘン戦争などで帝国主義列強に奪われた領土を取り返そうとする、国家戦略の一環なのだ。本書は、“中華思想”に基づくこの国家戦略を、「核・海洋・宇宙」という、中国が掲げる3つの国家目標を軸に描き出す。
今の小泉改革は、金融、建築、保険、医療などの日本市場「完全開放」を求める米国の要望に沿ったもの ―― 。わが国の政策決定は、いつからこんな情けないことになったのか。著者は、その根源は1993年に設置された「日米包括協議」にあると指摘。日本の外交文書を解説しつつ、その実態を明らかにしていく。そこから見えるのは、“日本の幸福”ではない!
今、マックやコーラの売上が低迷し、日本食が世界的ブームとなっている。こうした食の世界を見ることで、近代西欧文明の問題点が浮かび上がり、文明の西から東への動き、「リ・オリエント」現象が見える ―― 。“ミスター円”こと榊原英資氏が、「食」という視点から人類の歴史や文化、そして世界経済のパラダイムシフトを解き明かしたユニークな1冊。
2006年3月号掲載
中国は、勝つことのできない戦いを始めてしまった ―― 。拡大を続ける中国経済。その成長とともに石油の消費量も急増しているため、中国は世界中の産油国に手を伸ばしつつある。さらに、莫大なドルを保有する中国は、国際基軸通貨のドルにも挑戦を始めている。だがそれは、米国の国益と真正面から衝突する。米国の国民性を考えれば、黙っているはずがない!
2006年2月号掲載
戦後、「永世中立国」の看板を世界中に振りかざしたスイス。そんな同国を日本人は礼賛してやまない。だが、その永世中立政策の“真相”をどれだけ多くの人が知っているだろうか。いつでも防御陣地に移行できる民間人の家屋、徹底した国防作戦計画…。そうしたスイスの素顔を明らかにする本書は、平和ボケした日本人に、国を守るということの意味を問いかける。
2006年1月号掲載
本書の副題は「外交とは『見えない戦争』である」。その言葉通り、平和ボケした日本人の価値観に一石を投じる書である。「友好第一」をただ唱えるだけで、無策のわが国の外交。外交に関しては“思考停止”状態ともいえる日本が、国際社会の中で真に自立するには何が必要なのか。日下公人氏が、今の日本が考えなければならない大テーマについて考察する。
2005年12月号掲載
世界とのつながりを急速に強めつつある中国。それに伴い、グローバル化の波が否応なく彼らに打ち寄せている。それは、中国人のアイデンティティをかたち作る「愛国心」「歴史観」「徳」「中華意識」「受容と抵抗」にも、大きな影響を及ぼしている。彼らが抱える 藤、小さな変化の兆し。日中双方の異質性に目を向ける著者が、その知られざる心を解明する。
2005年11月号掲載
インド、中国、アフリカ…。世界で50億人ともいわれる貧困層を「巨大な市場」と捉え、ビジネスを展開する動きが始まりつつある。それは貧困問題の解決にも繋がる、意義ある動きだ。本書は、付録のCD-ROMビデオと併せ、先駆企業の事例を数多く紹介し、ビジネスチャンスの存在を示す。「アマゾン・ドットコムが選んだ2004年全米No.1ビジネス書」である。
多くの日本人が、中国企業は日本より技術水準も低く、日本製品の模倣品を作っている、と思っている。だが、そんな中国がいつの間にか日本の先を行き、日本企業が中国の決めた国際標準規格に従わざるを得ないとしたら…。実は今、それが現実になろうとしている。巨大な市場を抱える中国が、技術面でも世界の主導権を握ろうと、本気で動いている!
ワシントン・ポスト記者が、監視社会への道を突き進む米国情報社会の実相を描き、全米でベストセラーとなった書。個人情報をかき集め、分析し、商品化する「プロファイリング・ビジネス」によって、急成長を遂げる個人情報産業、それと連携を深める政府機関、プライバシーを侵害されていく市民…。その実態が詳細に紹介されている。
2005年10月号掲載
中国が、アジアでの覇権を求めて動き出している。反日行動も、米国に対抗しての軍事力増強も、先端技術への莫大な投資も、中国が密かに進めつつある国家戦略の一部だ。日本は今後、米国とどんな関係を築き、この野望に立ち向かえばよいのか? 「日高義樹のワシントン・リポート」でお馴染みの著者が、各国の意図を鋭く分析しつつ、日米中の新たな姿を探る。
2005年8月号掲載
脱・中国!―― 今年に入って、急速に現実味を帯びだした認識ではないか。無論、これまでから中国進出に対しての警告は数多くあったが、大勢としては「みんなで渡れば怖くない」と、大挙して進出。だが、地球儀をじっくり眺めてみると、魅力的な国は中国、あるいはインドだけではないことがわかる。東欧の、可能性に満ちた“今”をレポートする。
2005年7月号掲載
小さな島国であるイギリスは、かつて7つの海を支配し、長期にわたって世界の政治・経済を支配し続けた。この巨大な力を持った「大英帝国」は、なぜ衰退したのか ―― 。本書は、帝国史の全体像を概観しながら、大英帝国の本質とその衰亡の原因について、対外政策や戦略、経済力などの面から解き明かした衰亡史である。
2005年5月号掲載
今、世界中の投資家が、高度成長を続ける中国に注目している。本書も中国への投資を勧めるものだが、単なる金儲けの勧めに非ず。人民元に投資し、為替自由化など今後中国で起こる“歴史的イベント”を楽しもうという、遊び心に満ちた書だ。著者が中国の銀行で体験したやりとりなどもリアルに描かれ、中国の金融事業がよくわかるとともに、読み物としても面白い。
2005年3月号掲載
アメリカでは、リーダー不在の日本とは違い、ごくひと握りの少数エリート層によって社会が動かされている――。では、そんなエリートたちはどのようにして育成されるのか? 本書は、日米の教育事情の違い、アメリカのエリート教育、才能教育を紹介しながら、アメリカの強さの一因が徹底したエリート教育にあることを明らかにする。
2005年1月号掲載
9・11同時多発テロ以降、イスラム世界に関する本が多数出版されている。だが、それら一般的な紹介本とは、少々趣を異にするのが本書だ。イスラム世界で長く当地の人々と本音で接してきた著者が、いわば“皮膚感覚”で、イスラムの人々の考え、世界を描き出す。イスラム原理主義者によるテロリズムの背景にあるものを、一歩突っ込んだ形で教えてくれる1冊だ。
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