新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2009年4月号掲載
2009年1月、バラク・オバマが第44代米大統領に就任した。彼は「チェンジ」を旗印に多くの支持を得たが、果たしてアメリカは変わることができるのだろうか? 著者・大前研一氏の見方は悲観的だ。東西の冷戦終焉以降、特にブッシュ前政権の8年間で、もはや引き返せないところまでアメリカは「変質」した。そう指摘し、同国が今抱える“病巣”を徹底解剖する。
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成果主義、時価会計、J-SOX法…。わが国に導入された米国流の手法、制度が今、立ち行かなくなっている。原因は、それらが機能するための前提を無視し、他国のやり方をそっくり真似たことにある。本書では、長らく米国に暮らし、同国の教育やビジネスの現場を熟知する著者が、一連のアメリカモデルによる改革の失敗を検証、日本が今後進むべき方向性を指し示す。
2009年2月号掲載
イラク情勢の泥沼化や世界金融危機により、米国は今、大きく国力を落としつつある。その結果、“唯一の超大国”米国を中心とした国際秩序は崩れ始め、世界は「多極化」へ向けて動き始めた。本書では、国際政治学者の著者が、先行き不透明な今日の世界情勢を見通し、もはや米国頼みでは立ち行かなくなった、わが国の国家戦略のあり方について論じる。
2008年12月号掲載
アメリカ海軍「第七艦隊」は、西太平洋からインド洋に至る広大な海域を活動範囲とし、戦後の日本の安全保障に大きく寄与してきた。しかし今、その戦略に大きな変化が起きつつある、と著者・日高義樹氏は指摘。40年以上にわたる同艦隊の取材経験をベースに、戦略変更の背後にあるアメリカの意図を明らかにし、今後の日本の国家防衛のあり方について説く。
ブラジル、インド、中国、メキシコ…。今、新興国で生まれた企業が急成長を遂げ、新興国はもちろん、先進国の市場をも獲得しつつある。本書は、こうした数々の新興国発の「超優良企業」を取り上げ、その急成長の秘密を解き明かす。ここで紹介される彼らの強み、それは先進国の既存企業にとっても、グローバリティの時代を生き抜く上で不可欠なものと言えよう。
2008年11月号掲載
著者の山本尚利氏は2003年まで、米国のシンクタンク、SRIインターナショナル(元スタンフォード大学付属研究所)に在籍し、米国の優れた諜報力と卓越した戦略性を目の当たりにしてきた。本書は、そんな氏の経験を基に、米国の対日戦略を分析したもの。米国側の本当の狙いを暴き、有事の際は米国に守ってもらえると信じる、お人好し国家日本に警鐘を鳴らす。
1929年のニューヨーク株式市場での株価大暴落、世界大恐慌へと至る経緯を分析し、バブルの発生と崩壊の要因を明らかにする。富裕層に富が集まり、投機熱が高まると、経済・社会はどうなるのか。その時、政治家はいかに対応するのか。歴史の中で、幾度となく繰り返されるバブルの本質に迫る。1954年刊の恐慌論の名著を読みやすい新訳で復刊したもの。
2008年10月号掲載
民主党と共和党。アメリカの政治を動かすこの二大政党は、軍事、財政といった政策面はもちろんのこと、妊娠中絶や銃規制の是非といった価値観の面でも対立している。本書では、そうした両党間の“対立軸”が成立した歴史的経緯や、背景にあるイデオロギーについて、わかりやすく解説。さらに、この対立軸が今後どのように変化するかについても考察する。
2008年9月号掲載
サブプライム危機は終わった! 著者であるゴールドマン・サックス投信元社長・山﨑養世氏はこう断言する。そして、この問題は世界不況の引き金になるのではなく、実は、新興国を中心とした世界規模の「グローバル・バブル」を生み出すと指摘。世界経済がサブプライム・ショックを契機に再び成長を加速させ、バブルへと向かうそのメカニズムを詳しく解説する。
2008年8月号掲載
市民、労働者を軽んじる今の資本主義 ――「超資本主義」のあり方に、警鐘を鳴らした書である。経営者は絶えず競争に追い立てられ、労働者は失業の不安に怯えながら生きる。こうした弱肉強食の社会になったのは、資本主義が暴走し、民主主義を締め出しているからだ、と指摘。現在の資本主義のもたらす、社会的な負の側面を克服するにはどうすればよいのかを説く。
中国、インド、日本が、21世紀のアジアの主導権を巡って、三つ巴の争いを繰り広げる ―― 。ベストセラー『日はまた昇る』の著者ビル・エモット氏が、アジアの今後の勢力図を描き出す。いずれも歴史的に複雑な因縁を抱える3国それぞれの強みと弱み、国家戦略、今後の課題を明らかにし、アジアにはいかなるリスク、そして可能性があるかを解説する。
2008年7月号掲載
世界経済に激震を与えたサブプライムローン問題。その背後には、「金融複合体」とも呼ぶべき構造的権力の姿がある ―― 。金融の現状を憂える著者が、この権力の実態に迫るべく、1990年代に加速した「金融革命」を解剖し、そして金融の自由化が生んだ「リスク転売ビジネス」の根本的な欠陥を明らかにする。さらには、今後の国際金融の行方についても占う。
「2040年には人口が16億人を超える」「2050年までにGDPで米国を追い抜く」…。好ましい数字を並べ立て、対外イメージの向上を図る中国。だが、実態はどうかというと、共産党の一党独裁体制にはすでに何本もひびが入っている。本書では、虚勢の裏側にある中国の矛盾と破断の兆しを、政治、経済、貿易、社会の各分野から摘出し、この大国の「実像」に迫る。
2008年5月号掲載
冷戦の終結以降、低迷を続けてきたロシアが今、GDP成長率が8%という「新生ロシア」に生まれ変わり、再び存在感を増しつつある。なぜ、ロシアは急激に復活したのか? そして対米、対欧州の関係はどうなっているのか? 本書は、復活のキーマンであるプーチン大統領のこれまでの歩みと功績を追うとともに、「プーチン・ロシア」のこれからの戦略を描き出す。
2008年4月号掲載
中東の石油と天然ガスの埋蔵量総額は、1京3000兆円とも言われる。この莫大なオイル・マネーが今、世界のマーケットを賑わせているが、その担い手の姿は今ひとつ見えない。本書では、30年近く中東ビジネスと関わってきた著者が、サウジアラビア、ドバイなどの王室を横糸に、オイル・マネーの流れを縦糸に、現代アラブの大富豪とオイル・マネーの実態に迫る。
医療費、そして小学校から大学までの教育費が無料など、世界最高レベルの社会福祉制度で知られるデンマーク。当然、税金も高くなるが、国民に不満はなく、国家財政も黒字である。こうした高福祉国家が成り立つのはなぜなのか? 長年デンマークに暮らす著者がその理由を明かすとともに、日本が社会福祉国家になれない原因と、改善すべき点を鋭く指摘する。
2008年3月号掲載
これまで“米国の裏庭”として、いいようにされてきた中南米諸国。1990年代には、米国の圧力の下で、新自由主義政策が推進された結果、格差が拡大し、社会はボロボロになった。そんな中南米の国々が今、米国に対しこぞって「NO!」を唱え始めている。もはや「反米大陸」と化した中南米の現状と歴史、そして今後について、かの地をよく知る新聞記者が語る。
「BRICs」の1国として注目されているインドだが、その実態はわが国ではあまり知られていない。本書では、そのインドの最新事情や今後のビジネスの可能性について、日本生まれのインド人である著者がわかりやすく解説する。インド人の気質や、日印両国の意外な接点についても触れられており、インドでのビジネスに活用できる知識が満載の1冊である。
2008年2月号掲載
社会の「幼児化」や「脳力」の低下により、日本は没落する ―― 。このように危惧する著者が、経済、教育など様々な面からその根拠を示しつつ、警鐘を鳴らす。年金等の財政危機、新興国での競争に疲弊する企業、教育の弱体化、そして国民の意欲の低下。こうした現状が改められない限り、国家の没落という事態は避けられないことを痛感させられる。
今、地球上の限られた資源を巡り、世界各国が熾烈な争いを繰り広げている。その様子はまるで、国家利益が激しく対立した1930年代に逆戻りしたかのようだ。本書は、そうした各国による資源争奪戦の最前線をレポートするとともに、それが引き起こすパワーバランスの変化についても鋭く指摘する。米国頼みの日本の危うさを、まざまざと思い知らされる1冊である。
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