2008年2月号掲載

日本は没落する

社会の「幼児化」や「脳力」の低下により、日本は没落する ―― 。このように危惧する著者が、経済、教育など様々な面からその根拠を示しつつ、警鐘を鳴らす。年金等の財政危機、新興国での競争に疲弊する企業、教育の弱体化、そして国民の意欲の低下。こうした現状が改められない限り、国家の没落という事態は避けられないことを痛感させられる。

著 者:榊原英資 出版社:朝日新聞社 発行日:2007年12月
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2008年2月号掲載

資源世界大戦が始まった 2015年日本の国家戦略

今、地球上の限られた資源を巡り、世界各国が熾烈な争いを繰り広げている。その様子はまるで、国家利益が激しく対立した1930年代に逆戻りしたかのようだ。本書は、そうした各国による資源争奪戦の最前線をレポートするとともに、それが引き起こすパワーバランスの変化についても鋭く指摘する。米国頼みの日本の危うさを、まざまざと思い知らされる1冊である。

著 者:日高義樹 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2007年12月
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2008年1月号掲載

波乱の時代(上・下)

大統領よりも影響力がある、とも言われた前FRB議長アラン・グリーンスパン。1987~2006年、氏が議長として米経済の舵取りを行っていた時期は、同時に市場資本主義が世界中に急拡大した激動期でもあった。この時、氏は何を見つめ、何を考えていたのか。そして今後の世界の姿をどう見るのか。その半生、および資本主義に関する氏の哲学が余すところなく語られる。

著 者:アラン・グリーンスパン 出版社:日本経済新聞出版社 発行日:2007年11月
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2007年12月号掲載

「温暖化」がカネになる 環境と経済学のホントの関係

深刻化の一途をたどる地球温暖化問題。だが、地球環境を守ろうという掛け声だけでは、人々はなかなか動かない。そんな中、金儲けという人間の欲望を利用して地球環境を守ろうとする動きが、世界中で活発化している。本書では、温室効果ガスの「排出権」取引の実態やそのプレーヤーを明かしながら、「市場原理導入による地球環境保全」の動きを解き明かす。

著 者:北村 慶 出版社:PHP研究所 発行日:2007年9月
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2007年12月号掲載

イスラム金融入門

最近、新聞等でよく目にするようになった「イスラム金融」。イスラム法に則ったこの金融取引は、今、急速にグローバル化が進んでおり、英国やシンガポールなど非イスラム圏の金融機関が積極的に関与し始めている。今や国際金融界で不可欠な存在ともいえるイスラム金融とは、いかなるものか。本書では、その基礎知識から実践的な知識までを平易に解説する。

著 者:吉田悦章 出版社:東洋経済新報社 発行日:2007年10月
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2007年10月号掲載

アメリカのベジタリアンはなぜ太っているのか?

アメリカ人の発言と行動は矛盾している。その象徴的な事例が、ベジタリアンだ。彼らは健康やダイエットに気を使う一方で、食に対する欲望や自由な生活を捨て去ることができない。ゆえに、その多くが太っているのである。では、なぜこうした矛盾が生じるのか。本書は、宗教、能力主義、格差など様々な事例について分析し、その理由を解き明かしていく。

著 者:矢部 武 出版社:あさ出版 発行日:2007年7月
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2007年8月号掲載

資本開国論 新たなグローバル化時代の経済戦略

工業製品ではなく、労働と資本が直接国境を超える新しいグローバリゼーションが今、世界に広がっている。その流れに乗り遅れ、凋落傾向にあるのが日本だ。そんな日本を活性化するにはどうすればよいのか? その問いに、著者は“資本開国”を提言する。すなわち外資を積極的に受け入れ、経営を競争にさらし、強い企業を育てる、それが唯一の経済活性化策だと。

著 者:野口悠紀雄 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2007年5月
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2007年6月号掲載

新帝国主義論 この繁栄はいつまで続くか

欧米先進国ばかりか、中国やインドを筆頭とする新興諸国でも好況が続いている。世界同時完全好況といえるこの状況が意味するもの、それは“世界経済は1つになった”ということだ。と同時に、従来の経済学の常識が通用しない未踏の領域に入った、ということでもある。本書では、歴史上でも稀有の特徴を持つ、この世界経済の運動法則、そして行く末を見通す。

著 者:武者陵司 出版社:東洋経済新報社 発行日:2007年4月
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2007年6月号掲載

クリエイティブ・クラスの世紀 新時代の国、都市、人材の条件

大ヒット映画『ロード・オブ・ザ・リング』は、ハリウッドでなくウェリントンで作られた ―― 。この例が示す通り、これまで経済、文化等の面で世界一だった米国の座が揺らいでいる。原因は、創造的な才能を持つ“クリエイティブ・クラス”の大移動にある。こうした現象を、産業革命以来の大変化という著者が、彼らを軸とする新たな競争、経済等について語る。

著 者:リチャード・フロリダ 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2007年4月
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2007年5月号掲載

「今のアメリカ」がわかる本 この国を知れば「世界」が見える!

9.11テロ以降、ブッシュ政権は国家戦略を再定義し、イラクを攻撃した。その結果、米国はイラクで苦境に陥り、2006年の中間選挙でブッシュの共和党は歴史的な大敗を喫した。今となっては、イラク政策の失敗は明らかである。ではなぜ、ブッシュ政権の誤った外交政策が推進されたのか? また今後、米国はどこに向かおうとするのか? 今の米国の真実を暴く。

著 者:渡部恒雄 出版社:三笠書房(知的生きかた文庫) 発行日:2007年4月
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2007年2月号掲載

アメリカはなぜイスラエルを偏愛するのか 超大国に力を振るうユダヤ・ロビー

人口の上ではマイノリティなのに、米国の政治に強い影響力を持つユダヤ社会。その政治的パワーの源といえる“人脈と金脈”を分析した1冊。ユダヤ人史を専門とする大学教授の著書だけに、ユダヤ人の民族的背景にスポットを当てながら、現状に踏み込んでいく。感情論や奇想天外な空想に染められた凡百のユダヤ本とは、一線を画した研究書だ。

著 者:佐藤唯行 出版社:ダイヤモンド社 発行日:2006年11月
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2007年2月号掲載

英国のバランス 日本の傾斜

同じ島国だが、日本と英国は大きく異なる。バランス感覚をもって欧米の掛け橋を目指す英国。世論が偏りがちでアジアで孤立しつつある日本。在英16年の著者が、両国の違いを浮き彫りにする中で、日本の課題を明らかにする。それは一言で言えば、“バランス感覚のなさ”だ。とかく米国一辺倒になりがちな日本人に、新たな視点をもたらしてくれる1冊である。

著 者:渡辺幸一 出版社:河出書房新社 発行日:2006年11月
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2006年12月号掲載

中国から日本企業は撤退せよ

日中関係は、かねてより「政冷経熱」(政治冷却、経済熱気)といわれる。だが、その経済関係に問題はないのか? GDP成長率10%超という数字のカラクリ、貧富の差による治安の悪化、中国進出企業の惨状…。中国を知りつくす著者が、日本のマスコミがほとんど報道しない中国経済の実態をえぐり出し、警鐘を鳴らす。「それでもまだ中国へ進出するのか?」と。

著 者:宮崎正弘 出版社:阪急コミュニケーションズ 発行日:2006年10月
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2006年11月号掲載

数年後に起きていること 日本の「反撃力」が世界を変える

サブタイトルはズバリ、“日本の「反撃力」が世界を変える”。「統計に出てくるようではもう遅いし、大切なことほど統計には表れない」と喝破する著者が、鋭い先読みと斬新な視点で“自信を回復した”日本の今後を予測する。例えば、日本は経済的には独走し、ニートやフリーターと呼ばれている若者たちこそが日本の未来産業を担うことになる、という。

著 者:日下公人 出版社:PHP研究所 発行日:2006年9月
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2006年11月号掲載

マネー ロンダリング 汚れたお金がキレイになるカラクリ

近年、マネーロンダリング(資金洗浄)の問題が注目を集めている。IMFの推計によると、その規模は、世界のGDPの2~5%の範囲にあり、各国政府が効力のある対策を打ち出さなければ、今後さらに増えていく恐れがある。本書では、このマネーロンダリングによる巧妙な錬金術のカラクリや様々な事件、私たちの生活への影響など、その実態を詳細に解説する。

著 者:門倉貴史 出版社:青春出版社(青春新書) 発行日:2006年9月
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2006年10月号掲載

石油最終争奪戦 世界を震撼させる「ピークオイル」の真実

石油の供給量が減少に転じる日は、すぐそこまで迫っているのに、日本はこの現実を直視しようとしない ―― 。本書は、そんな現状に警鐘を鳴らすもの。石油の需給関係の現状を分析し、主要国による資源の争奪戦を解説するとともに、来るべき激動を新たなチャンスに変える道を説く。すなわち、脱浪費を旨に「自然と共存する国家」を築くための国家戦略を提示する。

著 者:石井吉徳 出版社:日刊工業新聞社 発行日:2006年7月
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2006年5月号掲載

中国は日本を併合する

尖閣諸島・魚釣島の領有権を主張する中国。最近、東シナ海では、同国による不穏な動きが目立つが、これは決して偶発的なものではない。かつてアヘン戦争などで帝国主義列強に奪われた領土を取り返そうとする、国家戦略の一環なのだ。本書は、“中華思想”に基づくこの国家戦略を、「核・海洋・宇宙」という、中国が掲げる3つの国家目標を軸に描き出す。

著 者:平松茂雄 出版社:講談社インターナショナル 発行日:2006年3月
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2006年5月号掲載

売られ続ける日本、買い漁るアメリカ 米国の対日改造プログラムと消える未来

今の小泉改革は、金融、建築、保険、医療などの日本市場「完全開放」を求める米国の要望に沿ったもの ―― 。わが国の政策決定は、いつからこんな情けないことになったのか。著者は、その根源は1993年に設置された「日米包括協議」にあると指摘。日本の外交文書を解説しつつ、その実態を明らかにしていく。そこから見えるのは、“日本の幸福”ではない!

著 者:本山美彦 出版社:ビジネス社 発行日:2006年3月
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2006年5月号掲載

食がわかれば世界経済がわかる

今、マックやコーラの売上が低迷し、日本食が世界的ブームとなっている。こうした食の世界を見ることで、近代西欧文明の問題点が浮かび上がり、文明の西から東への動き、「リ・オリエント」現象が見える ―― 。“ミスター円”こと榊原英資氏が、「食」という視点から人類の歴史や文化、そして世界経済のパラダイムシフトを解き明かしたユニークな1冊。

著 者:榊原英資 出版社:文藝春秋 発行日:2006年2月
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2006年3月号掲載

米中石油戦争がはじまった アメリカを知らない中国は敗れる

中国は、勝つことのできない戦いを始めてしまった ―― 。拡大を続ける中国経済。その成長とともに石油の消費量も急増しているため、中国は世界中の産油国に手を伸ばしつつある。さらに、莫大なドルを保有する中国は、国際基軸通貨のドルにも挑戦を始めている。だがそれは、米国の国益と真正面から衝突する。米国の国民性を考えれば、黙っているはずがない!

著 者:日高義樹 出版社:PHP研究所 発行日:2006年2月
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